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 なかなか爆発しなかったスマートウォッチ市場が、2017年の年末商戦で人気となったようだ。Apple Watch Series 3を積極的に訴求するApple、フィットネスバンドのFitbitもスマートウォッチを投入。Samsung、LG、Huaweiなどもラインナップを揃えるが、Fossilなどの時計メーカーも本腰を入れ始めている。

立ち上がりまで数年かかったスマートウォッチ市場

 スマートウォッチは2017年の年末商戦で人気カテゴリーの1つとなったようだ。台数などの数字はまだ出ていないものの、Target、Best Buyなどの小売も人気商品としてプッシュしたようだ。

 Samsungが「Samsung Galaxy Gear」としてTizenベースのスマートウォッチを発表したのは2013年。LGなども後に続いたが、最初に新しいカテゴリーとして根付くだろうと期待されたのが、2015年春リリースの初代「Apple Watch」だった。標準のEditionに加えて、エルメスとのコラボレーションによる高級ライン、比較的安価なSportなど、多数のラインアップを揃えたにもかかわらず、ヒット製品とは言えない状況だった。

 結局、2015年はスマートウォッチの成長を信じていた向きには残念な年となった。Apple Watch発表直前の2015年のMWCでは、Huaweiを始めスマートフォンベンダー各社が積極的にスマートウォッチをプッシュしていたが、その後は尻すぼみしている。2017年のMWCではそもそもあまり話題に上がらなかった。

 一方で、安価なフィットネスバンドは売れていた。代表的なのがFitbitだが、自国市場の大きさと価格面からXiaomiが高いシェアを誇っていた。

米国では2020年にフィットネスバンドと
スマートウォッチの比率が逆転か

 このように、”失敗”のレッテルを貼られていたスマートウォッチだが、2017年の年末商戦でスポットを浴びたのはなぜか?

 牽引役はやはり、Appleだったようだ。Appleは9月、”Series 3”として最新のApple Watchを発表しており、これが好調のようだ。理由はさまざまだろうが、Appleは最新のシリーズでセルラー接続のある機種(eSIM搭載)を用意。これまでのようにスマートフォンとの連携が利用の前提にならなくなった点はやはり大きい。

 Android Wear(SamsungはTizen)を利用したスマートウォッチも改善が進んでいる。特に必須と言えるバッテリーの寿命や、厚すぎる感があったデザイン面などで改善が目立ってきた。

 これ以外に、フィットネスバンドに飽きたユーザーがもう少し高機能なものを求め始めたこともありそうだ。メッセージの通知はもちろんだが、スマートスピーカーの普及によりユーザーはさまざまな端末を(遠隔から)操作したいというニーズが出てきている。ウェラブル端末にスマートフォンに近い役割を求めるユーザーは、フィットネスバンドよりもスマートウォッチを選ぶだろう。

 もう1つ重要な要素として、FossilやSkagenといった時計メーカーがスマートウォッチに向かい始めたこともある。AppleやSamsungなどのデバイスに慣れ親しんだガジェット好きだけでなく、普通の人が新しい時計として時計メーカーのスマートウォッチを選ぶというケースがこれから出てくるはずだ。

 腕に装着するウェアラブル端末全体では依然としてフィットネスバンドタイプが優勢だが、調査会社のNPDの報告(https://www.npd.com/wps/portal/npd/us/blog/2017/the-smartwatch-boom-is-here/)では2020年に米国ではフィットネスバンドとスマートウォッチの比率が逆転すると予想している。IDCの調査でも、2017年に入ってからは、FitbitやXiaomiなどフィットネスバンドが中心のメーカーはマイナス成長になった。

 なお、そのFitbitはスマートウォッチに傾倒しており、年末商戦には「Ionic」などの新製品を投入している。OSは独自の「Fitbit OS」で、Fitbit Payと呼ばれる決済機能の機能もあるが、アプリのエコシステムが気になるところだ。同社は2018年に入り、血糖値の測定ができるパッチを製造するSanoというベンチャーに600万ドルを投資することを明らかにしている。この投資からは、血糖値モニタリング機能が加わるのではという予想も流れている。

欧州には子供向けの”スマートウォッチ”を禁止する国も

 スマートウォッチ市場に進出を始めたのは時計メーカーだけではない。VTech、Leapfrogなどの玩具メーカーも、子供向けにスマートウォッチを作り初めている。

 玩具分野はすでにタブレット風のおもちゃなど、電子機器化が進んでおり、スマートウォッチもその延長線にあると言える。ところが、ドイツの規制当局は2017年秋に、5歳から12歳の子供向けのスマートウォッチの販売を禁じるという動きに出た。

 原因はプライバシーだ。スマートウォッチについたGPSにより、装着した子供の位置情報を暗号化なしに国外にあるサーバーにユーザーの許可なしで送っていたり、悪用の結果、装着している子供に直接やりとりできてしまう可能性があることなどがわかったからだ。EUの消費者機関も、子供向けのスマートウォッチについて警告を出している。

 その先駆けとなったノルウェーの消費者機関による調査で対象となった4機種のうちの1つがGatorだ。GPSを利用して、親のスマートフォンから子供の位置情報を把握できるほか、スマートウォッチ側のSOSボタンで親に緊急呼び出しができるなどの機能があり、50ドル程度から手に入る。対象年齢は3歳から12歳向けとしている。OSは独自であり、スマートウォッチというには役不足で、GPSウォッチくらいの呼び名が正確かもしれないが……。

 子供向けの”スマートウォッチ”の騒動も、市場が盛り上がり始めたことの裏返しと言える。今後は、スマートフォンメーカー、フィットネスバンド、時計メーカーなどがそれぞれスマートウォッチ市場で戦うことになるだろう。スマートフォンとは違う方向に発展するかもしれない。


ようやく盛り上がり始めたスマートウォッチ市場――2018年こそ普及元年に!?