そろそろ国公立大学医学部入試後期日程の合格発表がある頃です。医学部に合格したみなさん、おめでとうございます。また、次年度の医学部を受験するみなさん、この1年間怠らずに勉強して、悔いなく本番に挑めるよう頑張ってください。

 ただし、医学部をめざすなら、自分が本当に医師になりたいのか、そもそも医師に向いているのか、よく自問自答したり相談したりしてから決めてほしいのです。医学部にいけば、ほとんどの人が「医師」になるよりほかありません。医学部や医療界の現実を知らないと、後悔するかもしれないのです。

今の医学部偏差値の高騰ぶりは異常

 この10年ほど、ずっと医学部受験ブームが続いており、とくに有名な受験エリート高で医学部をめざす人が増えています。国公立大学医学部合格者数ランキング上位20校の医学部合格者合計は、2007年から17年の11年間で3割も増えました(週刊朝日ムック『医学部に入る』2008年版と2018年版に掲載のデータより)。エリート高での医学部志向が強まったため、国公立大学医学部や有名私立大学医学部の多くが、東大に入るより難しくなったと言われています(医学部医学科に進む東大理科Ⅲ類を除く)。

 しかし、このことを私は「異常」だと思っています。なぜなら、医学部は基本的に医師を育成する「職業訓練校」だからです。全国模試でトップを競うような英才たちが、こぞってめざすべきところではないと思うのです。東大医学部だって、医師養成機関であることに変わりありません。なのに、あらゆる大学、学部の中で東大理Ⅲが偏差値トップである必要がどこにあるのでしょうか。

「頭のいいやつは医学部を狙う」という風潮

 なぜ、こんなにも受験エリート高の生徒たちが医学部をめざすようになったのか。それは、リーマンショック以降の日本経済の低迷とも無関係ではないと思います。多くの関係者に聞くと「食いっぱぐれがない」という理由で、医学部をめざす人が増えているそうです。また、エリート高の中では、「頭のいいやつは医学部を狙う」という空気もあると聞きます。

 確かに、現時点では医師は「食いっぱぐれがない」職業です。地方や勤務の厳しい診療科(外科、産婦人科、小児科、救急など)では、いまだ医師不足は解消されていません。ですが、このままずっと引く手あまたで、高給が約束されるとは限りません。

本当に「医師は食いっぱぐれがない」のか?

 実は、こんな予測があるのをご存知だったでしょうか。16年3月に厚生労働省がまとめた「医師の需給推計について」という報告書によると、現在のペースで医師が増え続けた場合、人口の減少にともなって2033年には需要と供給が均衡し、40年には供給が需要を1.8万人程度上回ると推計されているのです。

 つまり、この通りであれば、今年医学部に入った人たちが一人前の医師になる十数年後には早くも需給が均衡し、中堅の医師としてバリバリ働くであろう二十数年後には「医師余り」の時代が来るかもしれないのです。

増え続ける医学部の定員数

 もちろん、これから25年後までは高齢者が増え続け、「多死時代」を迎えるので、高齢者医療や在宅医療のニーズは伸び続けるでしょう。とはいえ、すでに日本の人口は15年から減少に転じており、安心して産み育てられる社会になるか、移民を積極的に受け入れるかしない限り、人口が増える見込みはありません。

 にもかかわらず、医師不足による「医療崩壊」が叫ばれたために、08年から医学部の定員は増やされてきました。07年に7625人だった定員が、17年には9420人と1795人も増えたのです。

 これは、1大学の医学部の定員が100人だとすると、たった10年間で18校分も新設されたのと同じことなのです。たった1校で大問題になった加計学園(岡山理科大学獣医学部)どころの騒ぎではありません。16年には東北医科薬科大学医学部、17年には国際医療福祉大学医学部が開校し、日本の医学部は82校となりました。

 受験生や保護者、入試関係者は、医学部の入学定員が増えて、狭き門が少し広くなったと喜んでいるかもしれません。しかし、医師数を増やすことが、本当に日本の医療や医学生たちの未来を考えたとき、いいことなのかどうかわからないのです。

コンビニより多い歯科医院、3倍に増えた弁護士

 実際に、有資格者を増やしたために苦境に陥った業種があります。歯科医師と弁護士です。

「虫歯の洪水」と言われた70~90年代頃までは、歯科医師は「札束を鼻紙代わりに使う」と言われたほど儲かりました。しかし、現在では全国の歯科診療所が約7万軒と「コンビニより多い」(全国のコンビニ店舗数は約5万5千軒)と言われるほど増えています。その結果、歯科診療所(個人)の平均年収は650万円以下に落ち込みました。

 裁判官、検事、弁護士の資格を得るための司法試験も、かつては合格率わずか2、3%の最難関試験でした。しかし、「国民の司法へのアクセスを向上させる」という名目で各大学に法科大学院を設置し、合格者数を増やした結果、弁護士数は90年の1万3800人から15年には約3万6415人と3倍近くにも増えました。その結果、弁護士の年収も平均1106万円まで減少。年収200~300万のワーキング・プア弁護士もいると言われています。

イタリアではタクシー運転手の副業で食いつないでいる医師も

 医師数もこのまま増やし続ければ、いつか歯科医師や弁護士のようにならないと限りません。人口当たりの医師数が日本の倍にもなるイタリアでは、専業では食っていけない医師が副業としてタクシードライバーをしているという話も伝わっています。実際、イタリアに留学した医師によると、現地では医師の給料は安く抑えられ、むしろ不足気味の看護師のほうが病院では優遇されているということでした。

 また、医学部に入れたとしても、医師になれない人が増える可能性もあります。ここ10年、歯科医師国家試験の合格率は60~70%に絞られています。また、司法試験の合格者数も絞られ始め、17年は1543人とピーク時に比べ500人も減りました。医師国家試験の合格率は90%前後で推移していますが、国が「増やし過ぎた」と判断すれば、合格者を絞り始める可能性も十分あるでしょう。

 現時点で「食いっぱぐれがないから」という近視眼的な考えだけで医学部に入ったら、もしかすると自分が想像していたのとは違う未来が待っているかもしれないのです。

※編集部より:文春オンラインの連載でおなじみの鳥集さんの最新刊『医学部』が3月20日、文春新書より発売になります。5回にわたり新刊の読みどころや話題のトピックスを紹介します。

(鳥集 徹)

2018年3月10日、東大の前期日程の合格発表 ©時事通信社