マネックス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長松本大、以下「マネックス券」)は、アクティブトレーダーをな対とする日本取引ツール「トレードステーション」の開設口座数が10,000口座を突破したことをお知らせいたします。

 「トレードステーション」は2016年8月10日提供当初(※1)より、豊富な情報量と容易なカスタマイズで、アクティブトレーダーから高い評価をいただいています。
2017年8月25日には、オンライン券初(※2)のSNS情報をトレードに活用する機SNSビューア」を提供し、多くのトレーダーに注いただきました。
 これらのマネックス券の継続的な取り組みにより、「トレードステーション」の利用者数は2017年2月から年間で400以上増加し、開設口座数が10,000口座を突破しました。
 現在、多くのアクティブトレーダーが利用する取引ツールの一つとして定着しています。

■「トレードステーション」利用者数 1年間の推移(2017年2月100として数化)

2017年2月2018年2月「トレードステーション」を利用して取引した口座数の推移を2017年2月100として数化しています。(マネックス券作成)

 「トレードステーション」は、ツール上の画面レイアウトテクニカル標、アプリケーションなどをお客様が作成し、お客様同士で共有することができます。「トレードステーション」を利用のお客様が作成した分析ツールは、SNS等で開可なため、利用するお客様が増えることで、より多くの分析ツール開され、便利で使いやすい取引ツールへと成長していきます。

 マネックス券は、お客様同士で「トレードステーション」についてわからないことや相談したいことをウェブサイト上で投稿し解決する「トレスフォーラム」を開設しています。加えて、「トレードステーション」で利用可ワークスペースコンテストを実施し優秀作品の発表をするなど、「トレードステーション」をより便利な取引ツールに育てていただくための施策を進めることで、お客様とともに新しく高機サービスの開発と提供継続してまいります。

■「トレードステーション」のな特長
・圧倒的な情報
 価や日足チャートは最大26年分、分足チャートは約10年前まで遡って表示可です。
・驚異的な発注スピード
 乗り速度均でも他社の約4倍以上、最速4.1ミリ秒を実現(※3)しています。
・容易なカスタマイズ性
 専用言EasyLanguage」を使ってプログラミングが可です。テクニカル分析や自動売買を自由に設定し、
 他の利用者との共有も可です。
トレスフォーラムの開設
 お客様同士が「トレードステーション」についてわからないことや相談したいことをウェブサイト上で投稿し、
 解決する「トレスフォーラム」を開設しています。

※1 「トレードステーション」は、2016年4月より一部のお客様に先行評価版を提供し、2016年8月10日から
  機を拡充した正式版をリリースいたしました。
※2 オンライン券とは、株式会社SBI 券、カブドットコム株式会社松井株式会社楽天
  株式会社マネックス株式会社を示します。
※3 2017年1月4日現在マネックス券調べ。リアルタイム監視システムCorvil」による計測結果より。
  発注スピード(取次処理速度)は、インターネット経由でお客様の注文を受信してからサーバで処理し取引所
  に発注するまでの時間をしています。

 「トレードステーション」に関する詳細機は、「トレードステーション」特設サイトhttps://info.monex.co.jp/tradestation/)をご覧ください。

アクティブトレーダー向け日本取引ツール「トレードステーション
 「トレードステーション」は、米国オンライン券事業を営むグループ会社TradeStation Securities, Inc.およびTradeStation Technologies, Inc.が米国提供するダウンロードの取引ツール「TradeStation(R)」を、日本引用に開発した取引ツールです。
 「TradeStation(R)」は、アクティブトレーダー向けの取引ツールとして知られており、米国情報バロンズ」にてアクティブトレーダー部門最高位を2011年から8年連続で獲得するなど高く評価されています。
 マネックス券は、この「TradeStation(R)」の優れた機を活かすと共に、日本アクティブトレーダーのを取り入れ、日本取引に適したトレーディングを行える「トレードステーション」を開発しました。2016年8月よりアクティブトレーダーの皆様を中心にご利用いただいており、「トレードステーション」ならではの高機を高く評価いただいております。

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マネックス株式会社について】
融商品取引業者 関東財務局長商)第165
加入協会:日本券業協会、一般社団法人融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

配信元企業マネックス株式会社

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