アイケアのリーディンカンパニーである日本アルコン株式会社 (本社: 東京都港区、代表取締役社長: ジムマーフィー、以下「日本アルコン」) は、このたび、益財団法人 日本学校保健会の賛助会員となり、小・中・高校生に対する健康促進のための活動を支援していくこととなりました。第一弾の取り組みとして、「あなたのに、ぴったりのコンタクトレンズ。眼科医の正しい検を受けましょう。」というメッセージを記載したポスターを全学校4万校に配布し、コンタクトレンズの正しい使用を呼びかけていきます。この活動を開始するにあたり、本日、日本アルコンの代表取締役社長ジムマーフィー埼玉県立東中学校を表敬訪問し、校長先生や養護教員と、子どもたちの健康に関する意見交換を行いました。
コンタクトレンズは高度管理医療機器にも関わらず、日本では眼科医による検・処方が義務付けられていません。そのため、販売チャネルとしてインターネットやディスカウントストア等が年々増えており、2017年2016年べ、インターネットが8.5%増、ディスカウントストアは4.6%増と継続的に成長していることがわかりました(1)。特に中高生を始めとする学生インターネットコンタクトを購入する割合が13.6%と1割をえており(2)、正しい洗浄や装用法を知らずに使い続けることで、眼疾患につながる可性が高まります。また、平成26年度厚生労働科学研究「カラーコンタクトレンズの規格適合性に関する調研究」における「学校現場でのコンタクト使用状況調データの2次解析」では、眼障の危険因子として、不適切なケアや長時間または交換期間をえた装用等が考えられるとともに、インターネットおよび通信販売を利用した購入者に眼障が多いことが摘されています。


本日の表敬訪問では、埼玉県立東中学校校長先生と養護教員を交え、生徒に対して、健康の大切さやコンタクトレンズの正しい使用方法について適切に発信していく重要性について活発な意見交換がなされました。日本アルコンはアイケア(眼科領域)に特化したリーディンカンパニーとして、今後、日本学校保健会とのパートナーシップを組みながら、健康を促進し、正しいコンタクトレンズの使い方等を啓発していくことで、将来を担う子どもたちのより良く見える毎日に貢献してまいります。

益財団法人 日本学校保健会 事務並木 茂夫(なみき しげお)顧問のコメント
「今回、日本アルコンが当財団の賛助会員として、子供たちの健康促進のための活動を支援してくれることをとても喜ばしく思っています。アルコンのアイケアに関する専門知識やさまざまな取り組みは素晴らしいものです。今後、アルコンとの協働を通じて、子供たちの健康への意識を高めていきたいと考えています。」

日本アルコン株式会社 代表取締役社長 ジムマーフィー

「弊社は世界70年以上、日本においては45年にわたり、アイケアに特化した医療機器メーカーとして、より良い視界・視を通じて、人々の生活の質の向上に貢献すべく、努めてまいりました。弊社がこれまで培ってきた専門知識を、日本の将来を担う子どもたちの健康に役立てることができ、非常に光栄です。日本学校保健会との協働を心から楽しみにしております。」
(左から)
高橋祥子氏(日本学校保健会)、 ジムマーフィー日本アルコン株式会社 代表取締役社長)、ショーンクラーク(同 ビジョンケア事業本部 本部長)、佐藤恵子氏(埼玉県中学校 校長)、後藤美咲氏(同 養護教員)

スター 「あなたのに、ぴったりのコンタクトレンズ。眼科医の正しい検を受けましょう。」

益財団法人 日本学校保健会について
日本学校保健会は、学校保健の向上発展を的として設立された団体です。子どもたちの健康に関する調・研究、それによって得た情報提供、新たな問題への対策など、学校保健に関する様々な活動を行っています。詳細はhttp://www.hokenkai.or.jp/をご覧ください。

About Alcon
日本アルコン株式会社は、ノバルティグループアイケア事業部門を担うアルコンの日本法人で、今年、設立45周年を迎えました。アイケアのリーディンカンパニーであるアルコンは、幅広い製品の提供を通じて人々のより良い視界と生活の善に寄与することを使命としています。年間2億6千万人以上の内障、緑内障膜疾患や屈折異常に悩む世界中の人々にアルコン製品をご利用いただいておりますが、未だ治療法がない眼疾患もあり、引き続き多くの人たちのアイアニーズに応えることがめられています。私たちは「アイケアの再創造」をミッションとして、革新的な製品の開発、アイケアの専門とのパートナーシップや質の高いケアへのアクセスを高めるためのプログラム提供を行っております。詳細はwww.alcon.co.jp をご覧ください。

References
(1) 2017年アルコンによる推計(小売ベース) 「コンタクトレンズ市場のトレンド」
(2) 2016年アルコン調べ 「視矯正用コンタクトレンズ装用者が過去1年間にコンタクトレンズを購入したチャネル

配信元企業日本アルコン株式会社

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