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日本時間の2014年2月12日、スノーボード・ハーフパイプ男子で2人の十代男子が銀と銅のメダルを獲得する快挙を成し遂げた。一方で、金メダルへの高い期待が寄せられていた女子ノーマルヒルの高梨沙羅選手は4位に終わり、メダルを逃した。

オリンピックで金メダル獲得の結果が出ないと、議論になるのが「強化にかかった費用」の問題だ。憲法学者の竹田恒泰氏は8日から9日にかけて、日本代表選手の競技後の態度と絡めてツイートしている。

「日本は国費を使って選手を送り出しています(中略)成果が出せなくて、いい思い出になりましたなどとは、絶対に言わない」
日本の強化予算は他国に及んでいない現実

竹田氏は、日本オリンピック委員会会長の息子。日ごろからメダル獲得の強いプレッシャーをかけられている父親を援護する発言だった可能性もある。

これを機にネット上でも、代表選手と国費についての議論が白熱。「金(メダル)が獲れなかったら国民に謝るべき」といった賛同の声がある一方で、

「国費ゆうて大して出てないんだわ」
「選手は国益のために競技をしていない」

といった批判の声もある。

元陸上日本代表の為末大氏は日刊スポーツの記事で、メダルを獲れなかった選手への批判に対し不快感をあらわにする。メダル獲得に関して「日本はかなり不利な状況にいる」として、「お金はないがメダルは獲れ」という精神論が蔓延しているのではと指摘する。つまり、

「(1)足りないリソース(資源)を気持ちで補わせる」
「(2)全体的問題を個人の努力に押し付ける」

ということであり、これは「ブラック企業を想像してしまう」としている。

科学者の松本公平氏の試算によると、北京オリンピックにおける日本の強化予算は25億円程度で、ドイツ(約270億円)イタリア(約250億円)アメリカ合衆国(約170億円)に遠く及ばなかった。

一方で、北京五輪では移動について、選手はエコノミークラスなのに、役員はビジネスクラスを使っていたことが批判された。偉い人ばかりが良い思いをして、若い選手たちの頑張りに費用がかけられていないなら「ブラック企業的」との批判も当てはまるかもしれない。

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