新型コロナウイルスに関する大量の情報の中には、不正確でミスリーディングさせるものや誤情報・デマも多い。真偽を見極め、デマ拡散に加担しないために、情報の受け手側はどう対処すればいいのか? 『ネット炎上の研究』著者・山口真一 国際大学GLOCOM准教授に、讃井將満医師(自治医科大学附属さいたま医療センターセンター長)が聞く(全3回の第2回)。連載「実録・新型コロナウイルス集中治療の現場から」の第72回。

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 この2年間、新型コロナウイルス感染症についてはさまざまな情報が大量に駆け巡りました。その中には、不正確でミスリーディングさせるものや誤情報・デマも多くありました。そういった誤情報・デマに踊らされないためにはどうしたらいいのでしょうか? 前回(「ワクチンデマはなぜ広がるのか?」)に引き続き、計量経済学というデータ分析手法によってネットメディアなどを研究されている経済学者の山口真一先生に、誤情報・デマへの対処法を伺いました。

否定されるとさらに考えを強固にする人たち

讃井 前回、政府に対する信頼度が低いと、政府が新型コロナ感染症ワクチンの情報を出してもなかなか信頼できないという話をしていただきました。逆に言えば、政府が情報をオープンにして丁寧かつわかりやすく説明すれば、科学的事実はきちんと伝わるのでしょうか?

山口 「ワクチンを打つと不妊になる」というデマに対し、ワクチン接種推進担当大臣だった河野太郎さんがメディアに出てファクトチェックをもとに明確に否定したことがありました。この時、河野さんの説明以前はTwitter上でデマを信じている人の割合は約60%いました。しかしそれが説明後に約30%にまで低下したんです。このようにファクトチェックの結果が広まれば、疑いの目を向けている人たちがある程度考えを変えてくれるということが、今回私が研究した中でわかりました。

 ただ、それでも考えを変えない方が一定割合いますワクチンの害を強く信じていて、周りにも「打たないほうがいい」と積極的にすすめる人たちの考えを変えるというのは非常に困難です。バックファイア効果というのですが、フェイクニュースを強固に信じている人に対して、「それ間違ってるよ」と否定すると、反発してさらにその考えを強固にしてしまう効果があると証明されているんです。この場合、ファクトチェックも効果がありませんので、放置するしかありません。放置しつつ、中庸な人がその方たちの言説に引き込まれないようにファクトチェックの結果を発信し続けていかなければなりません。

 とはいえ、その方たちが家族など近しい関係だったら無視し切れないでしょう。その場合は、丁寧にコミニケーションしていくことです。頭ごなしに否定するのではなく、根気よく話を聞いた上で、「こういう視点もあるんじゃない」というように徐々に氷を解かしていくことが重要だと言われています。逆に言うと、それぐらいしかやれることはないわけですが。

一次情報をチェックする癖をつける

讃井 では、大多数のニュートラルな人たちがデマに踊らされないためにはどうすればいいのでしょうか?

山口 おもに以下の3つがあげられます。

(1)必ず一次情報やエビデンスに当たる。

(2)情報に接して怒りや不安を感じた時は、一呼吸おいて落ち着いて考える。

(3)わからないことは拡散しない。

 (1)については、ネットの情報に限りません。ワクチンデマの拡散に関してSNSの影響がクローズアップされていますが、リアルな対人関係や会話にも注意が必要です。実際、私の研究では、フェイクニュースを信じて拡散してしまう手段として最も多かったのは、家族や友人知人への直接の会話で、その次に多かったのがメッセージアプリでした。信頼できる友人や職場の先輩・同僚からの情報であったとしても、必ず一次情報をチェックする癖をつけるのが大事だと思います。

讃井 一次情報に遡ることは、とても重要だと思います。一方で、全員の方がそういった行動を取れるのか、行動を取ったとしても正しく理解できるのか――難しいのではないかとも思うのですが・・・。

山口 おっしゃるとおりで、全員のリテラシーを上げようとするのは難しいでしょう。でも、情報提供側にはまだまだ改善の余地があり、それによって状況を良くすることはできると思います。

 たとえば厚生労働省ウェブサイト。よく、「厚労省ウェブサイトで確認してください」と言われるのですが、あれ、非常に見づらいですよね。つぶさに見るとさまざまな情報が詳しく載っているのですが、情報がそこに置いてあるだけで“見せる“仕様になっていません。“官公庁あるある“ですが、“見せる“ことを意識しないで、情報をどんどん継ぎ足しているだけなんですね。あれを“見せる“仕様に変えるだけでも、状況は良くなると思います。

讃井 まったく同感です。ただの事実の羅列でしかなくて、よくこんなわかりにくいものを作るなと見るたびに思います。その裏には、揚げ足を取られないようにするという防衛的な心理が働いているのかもしれません。ツッコミを入れられたくないと。

山口 今の厚労省ウェブサイトでは、ツッコミは入らないかもしれませんが、活用もされません。あれではリテラシーが高くて一次情報を見たい人でも、「訳わかんないよ」と閉じてしまうでしょう。大事なのは、「そこに行けばわかる」という、一元的かつわかりやすいプラットフォームを作ることだと思います。

怒りや不安を抱くとデマを拡散しがち

讃井 次に(2)ですが、アンガーマネジメントがなぜデマとの付き合い方に必要なのですか?

山口 新型コロナに関わるデマには、「ビル・ゲイツが人口減少のために仕組んでいる」といった陰謀論のように怒りや不安を煽るものが多いんです。ネットが普及する前から、デマの拡散にはそういった感情が大きく寄与していたのですが、SNS上でも同様で、怒りや不安などの感情が最も拡散されやすいという研究結果があります。怒りや不安を抱いた時、人は考えずに投稿をしがちだからです。

 しかも、かつてのような対面での伝達よりもSNSではハードルが低くなっていて、デマに接した瞬間にリツイートするなど短時間かつ簡単にスマートフォンで投稿できてしまいます。ですから、怒りや不安を抱いた時こそ、感情のまま投稿したり拡散したりするのではなく、一呼吸おいて落ち着いて考えてみてほしいと思います。イラッとした時にすぐに投稿せず、冷静になるというプロセスを経れば、投稿せずに立ち止まることもありますので。

讃井 なるほど。とはいえ人間は感情の生き物ですから、つい怒りにまかせて投稿してしまうかもしれません。できるだけ意識して心がけたいですね。一方、それにくらべて(3)の「わからないことは投稿しない」というのは、実現性が高そうに思えます。

山口 はい。人間がコントロールできる範囲だと思いますので、個人個人がやろうと思えばできる行動のはずです。

 フェイクニュースの拡散パターンには、「こんな危険なワクチンけしからん!」とある意味確信的に拡散するものだけでなく、「こんな情報があるみたいだけどどう思う?」と、よくわからない状態で真偽のほどは不明のまま拡散するものがあります。すると、最初は「どう思う?」で始まったものが、2、3人挟んでいるうちに確定情報になってしまうんです。

 たとえば昨年の例ですが、「4月1日に東京がロックダウンする」というデマがチェーンメール形式でLINEで拡散したことがありました。典型的に検証しようがない情報なのですが、「テレビプロデューサーが言っています」等の文言が付いたバージョンなど、様々のものが拡散されました。

 このようなわからないこと、検証しようがないことを広めないためにわれわれにできることは1つだけで、それはひとりひとりが拡散しないことなんです。わからないことを拡散するからどんどんフェイクニュースが広まっていくということを知っていただき、拡散しないという選択を是非取ってほしいと思います。

讃井 ありがとうございました。次回は、引き続き山口先生に、われわれ医療従事者やメディアがどのような情報発信を心がけるべきかを伺いたいと思います。

11月9日対談 構成・文/鍋田吉郎)

※ここに記す内容は所属組織・学会と離れ、讃井教授、山口准教授個人の見解であることをご承知おきください(ヒューモニー編集部)。

◎讃井 將満(さぬい・まさみつ)
自治医科大学附属さいたま医療センターセンター長・ 麻酔科科長・集中治療部部長
集中治療専門医、麻酔科指導医。1993年旭川医科大学卒業。麻生飯塚病院で初期研修の後、マイアミ大学麻酔科レジデント・フェローを経て、2013年自治医科大学附属さいたま医療センター集中治療部教授。2017年より現職。臨床専門分野はARDS(急性呼吸促迫症候群)、人工呼吸。研究テーマはtele-ICU(遠隔ICU)、せん妄、急性期における睡眠など。関連学会で数多くの要職を務め、海外にも様々なチャンネルを持つ。

◎鍋田 吉郎(なべた・よしお
ライター・漫画原作者。1987年東京大学法学部卒。日本債券信用銀行入行。退行後、フリーランスライターとして雑誌への寄稿、単行本の執筆・構成編集、漫画原作に携わる。取材・執筆分野は、政治、経済、ビジネス、法律、社会問題からアウトドア、芸能、スポーツ、文化まで広範囲にわたる。地方創生のアドバイザー、奨学金財団の選考委員も務める。主な著書・漫画原作は『稲盛和夫「仕事は楽しく」』(小学館)、『コンデ・コマ』(小学館ヤングサンデー全17巻)、『現在官僚系もふ』(小学館ビックコミックスリッツ全8巻)、『学習まんが 日本の歴史』(集英社)など。

◎本稿は、「ヒューモニー」ウェブサイトに掲載された記事を転載したものです。

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