血筋の保存や家業の相続などの文化を背景として、女児よりも男児の誕生が待ち望まれる社会がある。現代では薄れてきている感覚ではあるが、つい数十年前までは日本でも男児、特に長男こそが「イエ」にとって重要な存在だった。

 このような性別に対する意識、文化の差が、中国・インドをはじめとする国々で大きな問題を引き起こしているという。ここでは京都大学大学院アジアアフリカ地域研究研究科准教授である池亀彩氏の著書『インド残酷物語 世界一たくましい民』(集英社新書)より一部を抜粋し、性別意識がもたらす影響について概観する。(全2回の1回目/後編を読む)

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消える“日本の人口に匹敵する数の女性たち”

 「消えた女性たち(missing women)」という表現をご存じだろうか? これは、ノーベル経済学賞を受賞したアマルティア・セン1990年12月20日付の『ニューヨークレビュー・オブ・ブックス』で発表した「1億人以上の女性たちが消えている(More Than 100 Million Women Are Missing)」という論文で初めて使われた表現だ。日本の人口に匹敵する数の女性たちが消えているとは、どういうことなのか?

 「自然な状態であれば、100人の女児に対して、105から106人の男児が生まれることはほぼ世界共通である。しかし男性が有利なのはここまでで、なぜか女性の方が病気などへの抵抗力が強く、単に女性が男性よりも長生きするだけでなく、成長期においても、同じ栄養状態、医療体制であれば女性の方が生存しやすい。そのため、ヨーロッパ、北米、日本では女性の人口の方が男性よりも多い。

 だが、この女性と男性の割合は場所によって大きく異なる。他の地域に比べて女性の割合が著しく低い地域が中国、南アジア西アジアなどである。もし男女比を1:1とすると、この地域では1:0.94(1990年時点の数値)であり、他の地域では生存しているはずの女性がこの地域では6%も「いない(消えている)」ことになる。さらにいえば、男性と女性が同等に扱われている地域での男女の人口比は1:1.05であるから、それと比較すると実に11%の女性が消えているわけだ。こうした計算によって導かれたのが1億人という数字であった。つまり本来ならば生きているべき1億人もの女性が何らかの原因でいないのだ。

生まれる前に「消える」女性

 センの論文以降、人口学者や社会学者たちは「消えた女性たち」を社会問題として議論してきた。国連人口基金(UNFPA:United Nations Population Fund)による2020年のレポート(UNFPA State of World Population 2020)によれば、2020年には本来生きているはずであった女性たち1億4260万人が「消えている」という。消えた女性の数は1970年の6100万人から50年で倍増している。消えた女性が圧倒的に多い国が2つある。中国とインドだ。中国では7230万人が、インドでは4580万人が消えている。世界から消えた女性の実に過半数が中国から、そして約3分の1がインドからなのだ。

 では女性たちはどうやって「消える」のか?

 まず女性が消えている地域では、そもそも女性の生まれる数が少ない。男児が1人生まれれば次の子供は望まないという選択をするだけでも女児の数に影響するが、それだけでは説明できない。男児が圧倒的に多い地域では、女児と分かった段階で堕胎しているのだ。これは超音波診断の技術発展によって、胎児の性別判断ができるようになったことが大きい。インドでは、胎児の性別判断は違法であるが、それでも2013年から2017年の間に年間約46万人の女児が誕生の段階で消えており、出生前の性選別(prenatal sex selection)がインドで消えた女性の約3分の2を占めるという。

生まれた後に「消える」女性

 では残りの3分の1の女性はどう消えたのか?

 彼女たちは出生前の選別を逃れ、生まれてくることができたにもかかわらず、何らかの性選別のために男性よりも死に至る可能性を高めたのだ。男児を好む文化のある地域では、男児は祝福されて育つが、女児は生まれた瞬間から失望の原因であり、後述するように将来の経済的負担でしかない。だから女児は無視され、忘れられ、雑に扱われる。意識されるにせよ、されないにせよ、こうしたネグレクトにより女児は男児よりも死にやすい。男児が好まれる地域においては、女児は母乳を与えられる期間が男児より短く、また食事も少なく与えられるというレポートもある。インドにおいては、5歳以下の女児の実に9人に1人は、こうしたネグレクトなどの出生後の性選別(postnatal sex selection)によって亡くなっているとされる。

 こうした数字には、インド国内においても大きな地域差があることを留意しておきたい。インドでは男女の人口比が自然な値から離れている地域と出生後の性選別による女児の死亡数の高い地域はほぼ一致していて、いわゆるヒンディー・ベルトといわれるウッタル・プラデーシュ州、ビハール州、マッディヤ・プラデーシュ州、そして北西部ラジャスターン州でその傾向が強い。一方でケーララ州などの南部では、男女の人口比も先進国とほぼ変わらず、5歳以下の女児の死亡もそれほど多くはない。

男児が好まれる要因

 さて、なぜ女児よりも男児が好まれるのか? 数十年前の日本でも女児よりも男児、そして長男が「家」にとって大切な存在とされていたのだから、これはそれほど想像に難くないだろう。男性が財産を相続し、家の名前やビジネスを継承し、先祖代々の墓を守る。だからこそ、男性は教育を受け、良い仕事に就き、家族を支えることも当然と考えられてきた。こうした家父長主義においては、実は男性自身もそのイデオロギーの犠牲者として苦しむことが多いが、女性は生き続けることはもちろん、生まれてくることそのものも困難なのだ。

 インドにおいて男児が好まれる原因の1つに持参金問題がある。娘を嫁に出す側が現金や金・銀などを持参金として婿側の家族に渡す習慣は、女性がより地位の高い家へと嫁ぐ上昇婚が多い北インドで行われた慣習だが、現在ではかつてイトコ婚などの同位婚が多かった南インドにも広がっている。また持参金はヒンドゥー教徒だけでなく、クリスチャンやムスリムの間でもみられる。

 持参金の額は、婿となる男性の教育レベルや給与の額などで大きく異なる。またカーストによっても要求する額は変わってくる。インド西海岸部に多いコンカーニ・クリスチャンは多額の持参金を求めることで有名だが、現金や貴金属の他に、高級車や値段の高騰しているムンバイ市のマンション(これだけで何千万円とするだろう)などの不動産を要求されることもあるという。

ハラスメントにつながる持参金問題

 これが伝統的な男性中心主義に加えて、女児よりも男児を好む傾向に拍車をかけることになっている。そして持参金が少なかったからと夫やその家族からハラスメントを受ける女性も多い。持参金で揉めて、結婚後に殺される「持参金殺人」(多くは生きたまま火をつけられて殺される)も一時ほど社会問題とはなっていないが、最悪だった2011年には年間8618人の女性が殺された(インド国立犯罪記録局調べ)。ちなみにインドでは持参金を要求することも支払うことも1961年以降は違法である。

 女性の数がこれだけ減れば、需要と供給の関係から、結婚市場における女性の価値が上昇しても良さそうだ。だが、そう簡単には物事は進まない。むしろ収入の安定した職持ちの男性が少ないため、そうした男性に女性が集中する。さらに女性が若い方が持参金の額を低く抑えられるため、法律で決められた18歳を下回る年齢で結婚させられる女性も少なくない。

 結果的に、多くの女性が「消えた」地域では、結婚できない若い男性が多く残ることになる。レイプなどの女性への暴力事件が多いのも同じ地域だ。北インドでは、北東インドなどのより貧しい地域から「買われて」きた女性たちが奴隷同然の扱いを受けているという報告もある。持参金を持ってきた女性たちですらハラスメントにあうのだから、「買われた」女性たちの困難さは想像に難くない。

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(池亀 彩)

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