経営コンサルティング会社A.T. カーニーは、本日、脱炭素化社会を見据えた論考 「産業財企業はより広範な脱炭素化の強力なイネーブラーである」を、同社ウェブサイト (Kearney.co.jp) で公開しました。
当論考は、英文論考 “Industrial goods firms are powerful enablers of wider decarbonization” を、同社のシニアパートナー 竹村 文伯ならびに西川 覚也の監修のもと日本語化したものです。
経営コンサルティング会社A.T. カーニー（東京都港区、日本代表：関灘 茂）は、本日、脱炭素化社会を見据えた論考 「産業財企業はより広範な脱炭素化の強力なイネーブラーである」 を、同社ウェブサイト (Kearney.co.jp) で公開しました。
【URL】　https://bit.ly/3g4uvlU

“産業財企業は、自身ならびにサプライチェーンにおけるカーボンインパクトの抑制を強化し、中心的な役割を担うべき時である” …から始まる当論考は、グローバル・ウェブサイト(Kearney.com)で公開中の英文論考 “Industrial goods firms are powerful enablers of wider decarbonization” を、同社のシニアパートナー 竹村 文伯ならびに西川 覚也の監修のもと日本語化したものです。

  • グリーンウォッシングの時代は終わった
  • サステナビリティは、産業財企業にとって戦略的な優先事項となる
  • 脱炭素化は重要な事業機会
  • 脱炭素化への道筋を描く
  • カーボンニュートラルはもはや十分ではない
  • 今こそ、行動を起こす時
の6章で構成されている本稿では、ドイツ、米国、中国の産業財メーカーの上級意思決定者を対象とした調査結果から得たインサイトなども踏まえ、脱炭素化を進める上で産業財プレーヤーが直面している課題を明らかにしています。そして、脱炭素化は罰則的なものと捉えるべきではなく、むしろ新たなビジネスを創出し、社会全体の変化のイネーブラーとして立ち上がるための魅力的な機会である、と結んでいます。

A.T. カーニーは、引き続きグローバルで公開された論考を日本語化し、ウェブサイトでご紹介してまいります。

配信元企業：A.T. カーニー株式会社

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