認定NPO法人キャンサーネットジャパン(理事長 岩瀬 哲)は、8月6日~7日に日本最大級のがん医療フォーラムジャパンキャンサーフォーラム」をオンラインで開催する運びとなりました。

ジャパンキャンサーフォーラム https://www.japancancerforum.jp/

プログラム詳細はこちら https://www.japancancerforum.jp/programs
今回で9回目の開催となるジャパンキャンサーフォーラムは、日々進歩する各種がんの最新情報、がん医療で現在問題となっているテーマを取り上げ、患者・家族、一般市民ががんを「知り」「学び」「集い」、勇気・希望が持てるフォーラムとすること、ひいては、がん対策推進基本計画にもある「がん患者を含めた国民が、がんを知り、がんの克服を目指す。」の実現に資することを目的としたフォーラムです。

今年も2日間のオンライン開催で、50のコンテンツを用意しました。

大腸がん、肺がん、乳がん、胃がんの他、罹患者数の少ない希少がんの最新情報、高齢がん患者の意思決定支援、アドバンス・ケア・プランニング(人生会議)、漢方、グリーフケアのことなど、多彩なコンテンツでお届けします。つどいの広場では全国で活動する患者会の紹介や交流の場、がんと就労や眼ヨガ・指ヨガなど、がんを「知り」「学び」「集える」場を用意し、皆様のご参加をお待ちしています。 インターネット環境があれば、全国どこからでも参加することが可能です。入院中の病室から、日本に限らず海外からも参加可能なオンラインフォーラムは大変好評です。

フォーラム参加費は無料。現在、参加申し込みと事前の質問を受け付けています。(一部コンテンツは当日の質問も受け付けます)。
  • 開催概要
フォーラム名称 : Japan Cancer Forum 2022(JCF2022) 共にツナグ、その先の未来

■ 開催日時予定(オンライン配信日時)
8 月 6 日(土)10:00~17:15
8 月 7 日(日)10:00~18:00

■ 配信方法
第1会場 (スタジオ)Zoom ウェビナー+YouTube ライブ配信(一部を除く)
第2会場 (リモート)Zoom ウェビナー+YouTube ライブ配信
第3会場 YouTube 配信(事前収録)
つどいの広場 Zoom ミーティング or Zoom ウェビナー or YouTube ライブ配信(事前収録)
※コンテンツによって事前収録したものを当日配信いたします

■ 参加費 : 無料

■ 申 込 : 必要

詳細・プログラム https://www.japancancerforum.jp/
参加申込・質問 https://www.japancancerforum.jp/booking
注目と見どころを紹介! https://youtu.be/n0RKpdD-NLU

■ 主催:認定NPO法人キャンサーネットジャパン

■ 共催:インサイトバイオサイエンシズ・ジャパン合同会社 / 武田薬品工業株式会社 /
バイエル薬品株式会社 / アクトメッド株式会社 /アストラゼネカ株式会社 / テルモ株式会社 /
慶應義塾大学病院 / 日本がん免疫学会 / 一般社団法人日本小児血液がん学会 /
JCCG(NPO法人日本小児がん研究グループ) / 一般社団法人 日本皮膚悪性腫瘍学会 /
NPO法人婦人科悪性腫瘍研究機構 / NPO法人エンパワリングブレストキャンサー E-BEC /
NPO法人中皮腫サポートキャラバン隊 / 認定NPO法人希望の会/
一般社団法人 食道がんサバイバーズシェアリングス (掲載順不同)

■ 協賛・ブース出展:日本イーラリリー株式会社
ヤンセンファーマ株式会社 / アムジェン株式会社 / アッヴィ合同会社 /
国際ライフサイエンス株式会社 / 日本セルヴィエ株式会社 (掲載順不同)
<認定NPO法人キャンサーネットジャパン

1991年発足。がん患者が本人の意思に基づき治療に臨むことができるように科学的根拠に基づく情報発信を行うことをミッションとして活動。2001年にNPO法人化。2007年1月に専用事務局を開設し、現在は東京と大阪を拠点に全国で活動を行っている。2016年8月認定NPO法人となり、現在主たる活動は、各種がんについての啓発イベント、養成講座や認定試験など教育事業等を実施。これらの活動を通して、がんと向き合う人々が自分らしくがんと向き合える社会を実現することを目指している。希少がんも含め、あらゆるがんに関する最新医療情報発信のため、2014年より毎年開催しているジャパンキャンサーフォーラムは、がん患者・家族のみならず一般市民を対象とした最大級のがん啓発イベントとなっている。

配信元企業:認定NPO法人 キャンサーネットジャパン

企業プレスリリース詳細へ

PR TIMESトップへ