株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長グローバルCEO：佐々木徹）は、データでひも解く最新トレンド情報をニュースレターとしてお届けしています。今回は、「会社員の夏休み」に関する調査結果をご紹介します。
観測史上最速の梅雨明けとなった2022年。夏休みの具体的な予定を例年より早く考え始める方もいるかもしれません。また、6月末からの猛暑続きで、厚生労働省をはじめ各所から熱中症予防が呼びかけられる中、Withコロナの“夏のマスク着用”についてはどのように考えられているのでしょうか。
調査は、全国20～59歳の会社員1,000名を対象にインターネットリサーチで実施。働き方が多様化する会社員の夏季休暇の取得状況や、休み中の過ごし方、消費予定金額から、今年のトレンドまで、会社員の夏休み事情を幅広く調査しました。
■トピック
- 夏休み取得率は78.7％、タイミングは「お盆」が半数強。コロナ影響はなく安定取得
- 連休日数は平均6.0連休。しかし、理想は8.2連休
- 夏休み予算は平均48,706円。昨年より6,609円増でコロナ前の水準に回復
- “外で過ごす夏休み”、「おでかけ・旅行」が48.1％で、昨年より15.4ポイント上昇
- 夏場の屋外でのマスク、「外したくても外せない」が5割強。熱中症リスクに懸念
■調査結果
1. 夏休み取得率は78.7％、タイミングは「お盆」が半数強。コロナ影響はなく安定取得
会社員の夏休み取得率は78.7％で、取得のタイミングは「お盆」が55.7％、「お盆外の８月」が7.9％、「7月」と「9月」がそれぞれ約4％でした。
なお、このスコアは、昨年や、新型コロナ感染拡大前の2019年の同調査と比較しても同じ傾向でした。新型コロナウイルス感染拡大という非常事態によって社会や経済が大きく変動しましたが、会社員の夏季休暇の取得傾向は一定で、安定していたことがわかります。
2. 連休日数は平均6.0連休。しかし、理想は8.2連休
連休日数を尋ねると、最多は「5日」で２割、「3日～5日」がボリュームゾーンで4割を占めます。また、「9連休」「10連休以上」と長めのお休みを取得する方も2割います。1人あたりの平均を算出すると、「6.0連休」でした。
では、夏休みは何連休が理想なのでしょうか。ホンネを尋ねてみたところ、理想平均は「8.2連休」で、理想と現実の間には2.2日の差があることがわかりました。
3. 夏休み予算は平均48,706円。昨年より6,609円増でコロナ前の水準に回復
原材料の価格高騰や円安による値上げラッシュが続いています。家計が圧迫される中、今年の夏休みに、会社員はどのくらいの予算を組んでいるのでしょうか。
夏休み取得が決定している会社員に尋ねたところ、一世帯の平均は48,706円で、昨年の42,097円に比べて6,609円増となりました。
2019年は平均48,977円だったため、新型コロナウイルス感染拡大前の水準まで回復したことがわかります。
4. “外で過ごす夏休み”、「おでかけ・旅行」が48.1％で、昨年より15.4ポイント上昇
夏休みの外出については、「おでかけ・旅行」が48.1％で、昨年の32.7％よりも15.4ポイントも上昇しました。さらに、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年の46.0％よりも2.1ポイント上回っています。今年は、“外で過ごす夏休み”になりそうです。
お出かけ・旅行の内訳について複数回答で尋ねました。
昨年と比較すると、「海外旅行」は5.1％で昨年よりも2.3ポイント回復、「国内旅行（泊り）」は65.0％で横ばいでした。「国内旅行（日帰り）」は38.3％、「近場のお出かけ」は40.5％で、ともに約5ポイント減少しました。
新型コロナウイルスの感染拡大によって行動制限があった昨年は、国内での旅行やお出かけを組み合わせて“ちょこちょこと”楽しむ傾向だったの対し、今年は海外旅行を含む、“まとまった”旅行・お出かけを楽しむ傾向と言えそうです。
お出かけや・旅行が増える中、新型コロナウイルス感染予防対策として、“夏場のマスク着用”についてはどのように考えているのでしょうか。屋外での着用について尋ねました。
屋外では「外そうと思う」が29.7％、「外したいが、他人の目が気になり外せないと思う」が34.1％、「外したいが、コロナ感染の不安があり外せないと思う」が21.3％、「絶対に外さないと思う」が14.9％でした。
厚生労働省は、熱中症防止の観点から、屋外でマスクの必要のない場面ではマスクを外すことを推奨すると発表していますが、“外したくても外せない”人が55.4％もいることが分かりました。
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https://note.com/macromill/n/n6a1e2b0949ee
【調査概要『会社員の夏休みに関する定点調査（2022年版）』】
調査主体：マクロミル
調査方法：インターネットリサーチ
調査対象：全国20歳～59歳の会社員（マクロミルモニタ会員）
割付方法：総務省 労働力調査雇用形態別雇用者数による、性年代別の正規雇用者の構成比にあわせて割付／合計1,000サンプル
調査期間：2022年6月17日（金）～2022年6月20日（月）
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