〈高まる危機〉溶岩の噴出量は前回想定時の約2倍、火砕流は約4倍に…「富士山噴火」が日本にもたらす“具体的な被害”とは から続く

 世界全体の約1割にあたる111もの活火山を国土に有する日本。そのうち全国50の活火山については、気象庁による24時間体制の常時観測・監視が行われている。この50の活火山を選定している団体が「火山噴火予知連絡会」だ。

 言わずもがな、事前に危機に備えることは重要である。しかし、そもそも火山の噴火は“予知”し得るものなのだろうか。ここでは環境問題研究者である石弘之氏の『噴火と寒冷化の災害史 「火山の冬」がやってくる』(角川新書)より一部を抜粋し、噴火予知の現状、諸外国と比較した際の対策の違いについて紹介する。(全2回の2回目/前編を読む)

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噴火予知の現状

南海トラフ巨大地震」がいつやってくるのか。国民の最大の関心事のひとつだろう。

 天下を統一した豊臣秀吉が隠居所として京都の伏見城の建設を思い立った。このとき、普請をまかせた重臣の前田玄以(げんい) に「ふしみ(伏見)のふしん(普請)なまつ(ナマズ)大事にて候そうろう」(伏見城の建設にはナマズ対策をしっかりせよ)という地震対策を指示する書状を送った。これが最古の「地震予知」といわれる。

 ところが、伏見城は1596年に「慶長(けいちょう)伏見地震」によって倒壊し、秀吉は翌朝に北政所寧(きたのまんどころねね)とともに、命からがら逃げ出し近くの木幡山に仮の小屋を建てて避難生活を送った。秀吉の「予知」は的中したわけだ。

 地震や噴火は予知できるのだろうか。平成時代に入ってからも阪神・淡路大震災東北地方太平洋沖地震熊本地震、さらに御嶽山噴火と多くの犠牲者を出したが、発生を予知できなかった。

 火山噴火と関係の深い地震から、その予知研究の歴史を追ってみたい。

 有志の集まりである「地震予知計画研究グループ」が1961年に結成され、その翌年に「地震予知研究計画書」と題する報告書を発表した。

 このグループの世話人には、坪井忠二(東大教授)、 和達清夫(初代気象庁長官)ら当時の地震研究の大御所が名を連ねている。報告書の緒言は「地震に関する研究が日本において始められてから、すでに80年近く(中略)、地震研究は着実に進歩した」とある。

 それ以来60年が経過した。はたして「着実に進歩」したのだろうか。

「地震予知は不可能であり幻想に過ぎない」

「駿河湾を震源域とする東海地震がいつ起きてもおかしくない」という研究者の報告で、1978年に「前兆を観測し被害を最小に抑える目的」で「大規模地震対策特別措置法(大震法)」が成立し、多額の研究費が毎年投じられてきた。とくに阪神・淡路大震災を契機に政府機関として「地震調査研究推進本部」が設置され、東日本大震災の翌年には予算が年356億円に達した。「地震予知」は国家的課題となり多額の研究予算がついた。これまでの地震調査研究関係の政府予算は、9省庁で総額3000億円を超える。

 だが、地震予知はさっぱり進まず、他分野の研究者から「研究者が焼け太りをするだけ」とやっかみの声が上がった。地震予知の成果が上がらないことから、さまざまな批判にさらされることになった。その急先鋒が東京大学ロバート・ゲラー(現名誉教授)で、「地震予知は不可能であり幻想に過ぎない」としてきびしい批判を繰り返してきた。そして、こんな提言をした。

「地震予知はできないことを率直に国民に告げるべきであり、地震を予知するのではなく想定外の事態に備えるよう国民と政府に伝える必要がある」

 ついに、政府も地震予知が困難であるとして、2017年内閣府の「中央防災会議」の調査会が報告書を発表し、「地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測する科学的に確立した手法はなく(中略)、確度の高い地震の予測はできないのが実情である」と認めた。

 一方で、政府は火山噴火については予知計画を進めるために、1974年に「火山噴火予知連絡会」を発足させた。2007年には気象業務法が改正され、気象庁が噴火予知の主導権をにぎった。その改正で「5段階の噴火警戒レベル」とそれに応じて「噴火警報」を発令する仕組みがつくられた。だが、噴火予知は想定しなかった噴火が起きたり、予兆現象があっても噴火しなかったり、というのが現実であり、地震予知よりも少しは進んでいるというのが現状だ。

御嶽山噴火をめぐる訴訟

 2014年9月27日御嶽山噴火は、死者・行方不明者63人の戦後最多の犠牲者を出した火山災害になった。犠牲者の多くは、火口近くで噴石に当たったり有毒な火山ガスを吸い込んだりしたのが死因だった。

 遺族や負傷者らは、噴火の可能性がありながら気象庁が噴火警戒レベルを「レベル1」という「安心情報」のまま据え置いたことが被害を大きくした、と追及してきた。そして国家賠償法に基づき、国と長野県に対し総額3億7600万円の損害賠償を求める訴訟を、2017年1月に長野地方裁判所松本支部に起こした。

 原告側は訴状では、気象庁が噴火警戒レベルを1から2に引き上げる基準のひとつとして、「火山性地震の回数が1日50回以上あったこと」と規定していたのにもかかわらず、噴火警戒レベルを引き上げることを怠ったことが、主原因だと主張した。実際には噴火直前には9月10日に52回、翌日には85回の火山性地震を観測していた。

 また、気象庁が地元の長野県木曽町王滝村に対して、「レベル1」であることを根拠に登山者に御嶽山の異常を伝えることをしなかった点も指摘している。しかも、長野県木曽建設事務所は火山活動を適切に観測する義務を負っていたにもかかわらず、御嶽山の2地点に設けた地震計の故障を放置していた。

 国と県は準備書面で「噴火履歴やデータを考慮して総合的に判断した結果、警戒レベルを引き上げなかった」などとして請求の棄却を求めた。

 判決は2022年7月13日にいい渡され、原告側の請求が棄却された。山城司裁判長は、噴火前に観測された地殻変動の可能性について、検討を怠たり噴火警戒レベルを据え置いた気象庁の判断が違法だと認定した一方で、レベルを引き上げていても被害を防げたとは認められないとした。

 噴火後に行われた記者会見で「火山性地震が多発していたにもかかわらず、気象庁が入山規制を発表したのは噴火の44分後だった。なぜ予知できなかったのか」との質問に対し、火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣会長は「予知に失敗したというかもしれないが、われわれの火山噴火予知に関するレベルというのはまだそんなもの」と開き直った。だが、問題は連絡会がつかんでいた状況を、なぜ登山者に周知できなかったかという点にある。

 2000年有珠山の噴火を的中させた北海道大学名誉教授の岡田弘は「明らかな水蒸気噴火の前兆があり対策は打てたのに、初動の遅れが惨事を招いた」ときびしく指弾する。

「噴火リスクを示す兆候は自治体にも情報が送られていたのに警戒レベルを引き上げなかったのは、観光シーズンだった地元への影響も考慮したのだろう」

専門組織がない、人員不足…諸外国と比較した日本の課題

 気象庁が火山監視のために主に観測しているのは「火山性微動」「火山性地震」「山体膨張(地殻変動)」「噴火の状況」の4つだ。噴火前の警戒という意味では、基本的には最初の3つの情報を収集して判断している。「火山性微動」と「火山性地震」の違いは、前者が主にマグマ自体が地下で何らかの動きをはじめたことによる連続した震動で、後者は主にマグマに起因する間接的な水蒸気爆発や岩石破壊などによる震動である。「火山性地震」は余震や前震がない。

 気象庁は、全国111ヵ所の活火山のうち、過去の噴火の情報がある50ヵ所の火山を24時間体制で監視している。2014年文部科学省の調査では、大学や研究機関で「主として火山を研究する研究者」は84人だけで、地震の研究者の320人の4分の1に過ぎない。

 実際に観測にあたっている専門家は全国で約40人といわれ、「40人学級」と揶揄されてきた。それも減ってきた。気象庁は、御嶽山噴火後に「火山活動評価官」を新たに増員した。しかしその後は、この増員分は流動的な人材とされて、都合よく使われているとする批判もある。

 気象庁で火山の専門教育を受けた職員は数えるほどしかおらず、専門家の集団とはいいがたい。結局、大学の研究者におんぶするしかなかった。

 一方、米国では54の火山が公共の安全に対する脅威が高いとして、米国地質調査所の専門家が常時監視している。ホームページによると、約400人の科学者が火山活動の監視に従事し、大きな噴火があれば大学など他の研究機関からも研究者が動員できる。

 米国以外にも、イタリアインドネシアフィリピンなどの地震多発国では、国の一元的な監視組織がある。ここでは、地球科学、火山ガス、地殻変動、地質学などさまざまな分野の研究者が一元的に働いている。日本にだけはこうした組織がなく、気象庁も大学の研究者もバラバラに活動している。

成功した噴火予知

 火山の噴火予知は科学的にはまだ困難だ、火山は山ごとに噴火の性質が違うので予知はむずかしいと専門家はいう。これまで、噴火のほとんどは予知できないまま不意打ちをくらった。だが、何回か噴火し常時監視している火山のなかには、噴火の時期をある程度予測できた例もある。それでも、避難に結びつく「時期」「場所」「規模」の予知は例外的にしか成功していない。

 フィリピンのマヨン山噴火はその数少ない成功例だ。ルソン島南部のレガスピ市の近郊にそびえる富士山のような美しい成層火山だ。人気観光地でもある。フィリピンでもっとも活発な活火山として知られ、17世紀以降50回も噴火している。このために、火山の性格がわかっていたことが理由だ。火山の周辺には現在、約90万人が住み、大規模な噴火を起こしたら深刻な被害は避けられない。1814年に噴火し、溶岩流が山麓の街に流れ込んで約1200人が死亡した。

 1984年の噴火では、最初の小規模な噴火で住民が避難し、数週間後に大噴火が起きたが犠牲者は出なかった。避難していた住民たちが帰宅を望んだが、監視していたフィリピン火山地震研究所と米国地質調査所の火山学者が噴火はつづく可能性があるとして避難解除を認めず、結果的に犠牲者は出なかった。

 しかしながら、93年の噴火では、突発的な噴火で火砕流と溶岩流が噴出し、逃げ遅れた約70人が犠牲になった。2000年にはふたたび活発な活動がはじまったが、フィリピン火山地震研究所の事前の警告で約7万人の住民が避難した。その1ヵ月後に最大噴火を起こしたが、直接的な被害は出なかった。

 しかし、06年の噴火では、11月の台風上陸と重なって渓流でラハール(火山泥流)が発生し、死者620人、行方不明710人という大きな被害になった。13年に起きた噴火では、マヨン山に登っていた観光客5人(観光客4人、ガイド1人)が落ちてきた噴石に当たり、死亡した。18年にも噴火したが、事前の警報で住民が避難して犠牲者は出なかった。

 インドネシア1983年のチョロ山(ウナウナ島)と88年のイベシ山(マキアン島)で起きた両噴火の例も貴重だ。チョロ山では地震計がまったくなかったが、専門家の適切な助言で避難ができ、イベシ山では地震計が1台だけの状況だったが、火砕流の発生前に全住民が避難することができた。もしも、避難が遅れていたら、両噴火とも20世紀最悪の火山災害に発展していたといわれている。

 2000年12月には、メキシコシティの郊外のポポカテペトル山が「2日以内に噴火する」という予知に成功した。米国地質調査所のスイス人火山学者のバーナード・シュエットらが、1994年以来活動を観測してきた結果から噴火の近いことを警告、これを受けて政府は数万人を避難させた。予知通り48時間後に1000年ぶりの大噴火を起こしたが、人的被害はなかった。

 2018年ハワイ島のキラウエア噴火のとき、監視していた米国地質調査所の「ハワイ火山観測所」がいち早く噴火を予知して、SNSで噴火規模や溶岩の流出範囲などの情報を住民に周知徹底させた。住民は避難して死傷者はゼロだった。

 この火山は1983年以降、途絶えることなく溶岩流が流れ出し「活動している火山」として観光名所にもなっている。2018年になって、24の火口から噴火がはじまり流れ出した溶岩が700戸以上の住宅を吞み込んだ。しかし、ハワイ火山観測所は90人の専門家を動員して3交代24時間体制で調査観測にあたり、情報を随時発信した。

噴火予知を複雑なものにしている要因

 国内の予知の成功例としては、2000年有珠山の噴火が知られている。有珠山では1977年北海道大学有珠火山観測所が設置され、過去7回の噴火経験から有感地震が発生すると数十時間から1週間程度のうちに噴火が発生することがわかっていた。

 このため、00年3月27日から有珠山直下で地震活動が高まったとき、住民に緊急避難が勧告された。ただし、この時の噴火予知は、噴火前には地震活動が増えるという経験に基づいて判断したもので、地下のマグマの動きから噴火を察知したものではなかった。

 ハザードマップが事前に準備され、適切な避難誘導もあって最大時で約1万6000人の避難者は無事だった。この成功は、北海道大学の岡田弘(名誉教授)の存在が大きい。有珠山のふもとに住み、20年以上も観測をつづけて、有珠山の性格を熟知していた。

 逆に、火山活動が活発化したのに噴火しなかった例は、1998年の岩手山である。浅い火山性地震が観測され噴気活動もはじまったものの、結局噴火しなかった。このように予知はむずかしい。

 噴火予知には、噴火の「場所」「時期」「規模」「様式」「推移」の5つの要素を適確に予告できる必要がある。それではじめて、住民に避難勧告ができる。だが、地震と異なって噴火の様式によって異なる災害が発生する。「様式」ひとつをとっても、溶岩流か火砕流か、火山灰か火山性ガスか、泥流か土石流か、などで対策も変わってくるだけに、さらに予知を複雑なものにしている。

(石 弘之)

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