中国メディアの広州日報は2日、中国の習近平国家主席が中国のサッカー界に対し、「ワールドカップ(W杯)出場」、「W杯開催」、「W杯優勝」という3つの願望を抱いていると伝え、「習主席の願望のうち、中国にとって現実的なものはW杯開催だ」と論じる記事を掲載した。

 記事は、中国がW杯開催地に立候補するならば、理想的な時期は「2026年W杯」だと主張、一方で22年W杯の開催地に決定しているカタールが招致買収疑惑で開催権を剥奪される可能性は低いと伝えた。

 さらに、「W杯ブラジル大会の開幕前、英国メディアは22年W杯の開催地決定における買収疑惑について集中砲火を行った」と伝え、英国メディアの報道によって「カタールから開催権を剥奪すべき」との世論が国際的に高まったと伝えた。

 買収疑惑による巨大な圧力に直面した国際サッカー連盟FIFA)のブラッター会長だが、記事は「ブラッター会長は自身の政治的手腕によって買収疑惑をかき消し、さらに欧州サッカー連盟の会長職に任期および年齢制限を設けようとする動きを阻止した」と報道。さらに世界のメディアの報道を見る限り、「FIFAカタールの22年W杯開催権を剥奪することはなさそうだ」と伝えた。

 一方、W杯の開催国が2大会連続で同じ大陸から選ばれたことが過去に1度もないことについて、「FIFA暗黙の了解に過ぎず、了解が破られることだってある」と主張。カタールの招致買収疑惑だけでなく、10年の南アフリカ大会やブラジル大会でも招致をめぐっては一悶着あったと指摘し、「FIFAは開催候補国の政府の強さやインフラ整備が進んだ国を選んでいるに過ぎない」と主張した。

 さらに、2026年W杯の開催国を決定するうえで、従来の理事24人による投票からFIFAに加盟している209もの協会が投票するように変更されたことを挙げ、ロビー活動を行うため中国からFIFAに理事を送り込み、2026年W杯の開催国に立候補すべきと論じた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)