カジノIRの波は日本に押し寄せて来ます。間違いなくバクダイな金が流れてきて、長者番付にのる大富豪が、日本から複数人誕生することは間違いありません。今サラリーマンだろうが、主婦だろうが、老後の生活を楽しんでいる状態であったとしても、大富豪になれる可能性を秘めています。どうか、この事実を理解してください。あなたもこの波に乗り、バクダイな資産を築くことは、本当にできるのです!」(倒産した日本カジノ学院のオーディションより贄田崇矢社長の発言)

 経験不問、カジノIRの波に乗って人生の一発逆転を目指す――。

 そんな参加者たちの淡い夢が崩れ去ったのは、景気のいい発言が飛び交うオーディションからわずか5カ月後のことだった。

 カジノディーラーを目指す学校として国内最大手だった「日本カジノ学院」が、8月17日に東京地裁より破産手続き開始決定を受けた。学校は2014年に設立後、20~30代の若者を中心にカジノディーラー志望者を集めて北海道から九州まで全国で事業を展開。数々の新聞やテレビ番組で紹介され、業界屈指の生徒数を誇っていた。

「巨額の富を築く方法があるとしたら、それって興味ありますか?」

 こうしたカジノディーラーを目指す学校事業に加えて2021年頃からは、「数千万以上の収入を得る」未来が手に入ると銘打った幹部候補生オーディションを「10人限定」などとしながら複数回にわたって開催。ディーラー技術やビジネススキルオンライン講義で学ぶ半年間の“修業期間”を経て、幹部候補生として迎えられる、という触れ込みだった。Facebookインスタグラムの広告で大々的に宣伝し、かなりの人数を集めたという。

 取材班が入手したオーディションの動画では、幹部候補生になれば「メディアでは報道できない業界の内部情報を教える」「海外のカジノでの研修の権利を与える」「英語力はいらず職務経験も不問」(いずれも贄田氏)と“バラ色の未来”が喧伝されている。他にも贄田氏が業界の経営者を紹介し、経済的自由を約束する「圧倒的な環境」を用意し、「生涯付き合う仲間」になると続けた。

「私はいま、日本のIR市場というとてつもないチャンスのど真ん中で活動しているんです」とも発言しており、それらに惹かれて仕事を辞めてオーディションに参加した人もいたという。しかしこのセミナー動画の配信から数カ月後、「日本カジノ学院」はまさかの倒産。オーディション参加者たちは路頭に迷うことになった。

 オーディションに参加していたという男性が、その実態を明かす。

「日本にカジノができるっていうのが数年前から話題になっていたじゃないですか。もし本当にカジノができるなら職歴が長い方が有利になると思い、『日本カジノ学院』の幹部候補募集オーディションに応募しました。トントン拍子で最終面接に進むと『私は社外の人間だが、贄田社長から採用権を任されている』という30代後半ぐらいのパリッとしたスーツを着た男性が現れました。『今の仕事はやめて欲しい』『地方に住んでるなら東京に出て来てもらう』と色々まくしたてて来たんですが、待遇や条件がハッキリしない。『じゃあ社員として雇ってもらえるんですか?』と聞いても、『幹部候補生です』としか答えないんです」

 面接官は男性を説得するために「日本カジノ学院」の贄田氏が政府が主催するカジノ規制検討会議に参加した写真などを提示したというが、男性は不信感が拭えず最終的にオーディションを辞退した。倒産の報を受けて「やはり」と胸をなでおろしているという。

老舗カジノスクールの向かいにわざわざ学校をオープン

 一方で、幹部候補生になる未来を信じて入学金などを支払ったものの、倒産によって払い損になった応募者もいるようだ。カジノ業界の関係者が話す。

オーディションの募集段階では『幹部候補生は無料でセミナーを受けられる』『30万円相当の合宿も無料』などと言っていましたが、研修内容も海外研修などは行われず、社長がカジノIRの将来を語る動画が送られてきただけ。しかも幹部候補生とは名ばかりで、本格的に講義を受けようとすると結局約60万円の入学金が必要。倒産を受けて入学金などの返金を求めた人もいたようですが、返ってきたのは数万円だけだったと聞きました。2021年には全国の多くの校舎を閉鎖していましたが、それでもオーディションだけは何回も行っていたんです」

 取材を進めると、「日本カジノ学院」は“本業”である学校事業でも評判が悪かったことがわかってきた。

カジノスクール業界では、2004年にできた『日本カジノスクール』が老舗でした。しかし『日本カジノ学院』は2014年に創業すると、四谷三丁目にある『スクール』の向かいに、わざわざ学校を開いたんです。デカデカとした看板で、『スクール』と間違えた人をターゲットにしていたようです。講義で使うテキストも丸パクリでした」(同前)

「卒業しても、雇ってもらえるのはせいぜい国内のアミューズメントカジノ

 それでも学費は高額だった。スタンダードな「トータル本科コース」で約60万円。さらにオプションを追加すれば年間で100万円以上を支払った人も多くいた。「海外カジノで働ける」という宣伝を受講者は信じたが、卒業後の進路の実態は過酷なものだったという。

「『日本カジノ学院』を卒業しても、雇ってもらえるのはせいぜい国内のアミューズメントカジノくらい。アミューズメントカジノが悪いわけではありませんが、宣伝文句とはずいぶん違います。講師の中に海外の本格カジノ出身者もほとんどおらず、『学院』を卒業してすぐ講師になったような人ばかり。一度もカジノに行ったことがないと公言している講師もいました。そんな授業では技術も知識も得られません。机も実際のカジノとは仕様が違い、ほとんど役に立たなかったでしょう」(別のカジノ業界関係者)

 さらに海外での就職を希望する生徒はエージェント会社の仲介を受けることもできたが、面接用の英語講習に約10万円、就職が決まればエージェント会社にも紹介料を支払う必要があった。

「学校側は『エージェントと繋がっているんで確実に働けます』と説明していました。どうしても海外に行きたいと言ってお金を払った生徒もいましたが、必ず受かるわけではない。誰が紹介したところで、本場のカジノが技術が足りないディーラーを雇うわけはないですからね。そもそもワーホリを手続きすれば採用試験くらいは1人でも受けられますし……。『学院』卒業後に別の学校で勉強しなおしてラスベガスカジノに就職した人がいたのですが、その人のことを学院が『ラスベガスで卒業生が活躍しています!』と勝手に宣伝に使っていたこともあります」(同前)

 日本でカジノが正式に開かれる日のメドはついていないが、実現すれば経済効果は“数兆円”とも言われ、業界の期待は過熱の一途をたどっている。

「ほとんどの学校は違いますが、なかには『看板に偽りあり』という状態の学校業者もあります。甘い話に騙されず、自分のお金を使う方法は堅実に見極めてほしいものです」(前出の業界関係者)

 そして驚くべきことに「日本カジノ学院」倒産後も、「日本カジノ協会」という団体が「日本IR幹部候補生オーディション」を実施しており、「創設者」として贄田氏の写真が大きく使われている。

 取材班は日本カジノ学院の倒産にいたる経緯やオーディションの実態などについて破産管理人を通じて贄田氏に事実確認を行った。

「幹部候補生オーディション」の候補生に退職を促したり、東京への引っ越しを推奨していた件については「かような事実は認識しておりません」と認識を否定した。マーケティングを依頼した会社が同様のことをしたとも聞いていない、と回答した。

「日本カジノ協会」が実施している新たな「日本IR幹部候補生オーディション」については、「本年1月終わり頃、同社にその旨と使用停止の連絡をし、日本カジノ協会で引き取ってもらうのがよいのではないかと話をしたことがあります。しかし、全面バックアップは当然のことながら、日本カジノ学院ではできず、その後も全面バックアップなどの宣伝が使われていることは認識していませんでした。また、日本カジノ協会でも実際には引取はしていないと思います。その意味では、日本カジノ学院倒産後にこのサイトをこのまま運営していることは、虚偽広告であり、停止いただきたいと存じます」と回答した。

 カジノは客にとっては遊びでも、ディーラーにとっては仕事である。人生の貴重な時間やお金をベットする先は、慎重に見極める必要がありそうだ。

(「文春オンライン」特集班/Webオリジナル(特集班))

「日本カジノ学院」の社長を務めていた贄田崇也氏 オーディション応募者にLINEで送られてきた動画より