CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関である株式会社J.D. パワー ジャパン
（本社：東京都港区、代表取締役社長：山本浩二、略称：J.D. パワー）は、2022年 日本自動車テクノロジーエクスペリエンス（Tech Experience Index、略称TXI）調査(SM)の結果を発表した。
ラグジュアリーブランドを中心に先進技術の装備が進む
- 20の先進機能・装備＊¹ に関する車両1台当たりの平均装備数は1.9個であった。車両の種類別では、軽自動車で1.4個、マスマーケットブランド登録車で2.2個、ラグジュアリーブランド登録車で3.3個となっており、ラグジュアリーカーを中心に先進機能・装備の浸透が進む状況がうかがえる。
- 20の先進機能・装備の中で装備率が高いのは、車載ドライブレコーダー（69%）、後退時衝突被害軽減ブレーキ（44％）、自動運転支援（35％）などで、それぞれ前年より１～４pt装備率が伸びている。これら機能は次回の装備意向も高く、搭載必須機能と言える。
機能・装備により異なる評価と意向、一部の機能・装備は大幅な改善が望まれる
- ドライブレコーダーは装備率が69%、次回装備意向率（必ず欲しい）が62%と、20の先進機能・装備中最も高い。必需度が高く標準装備化が望まれる機能と言える。しかし、既に装備が一般化しているためか利用評価は相対的に低く（エグゼキューションインデックス*²：778pt）、競合への差別化装備とはなりにくい。これを強みとするためには、ユーザーのニーズや使い方を踏まえた機能・性能の大幅な強化が必要であろう。
- ワンペダルドライブや外部給電などEV関連の機能・装備は、電気自動車の普及が進んでいないため市場全体としての普及率は低い。しかし、利用者の評価は高く、ワンペダルドライブのエグゼキューションインデックスは20の先進機能・装備中最も高い850pt、外部給電は３番目に高い826ptである。次回装備意向もワンペダルドライブが44%、外部給電が51%と高かった。EVの普及促進のために「電気で走る自動車」のアピールだけではなく「EVだからできる新しいカーライフスタイル」を積極的に示していくことは有効と考えられる。
- 最も不具合指摘が多かったのは、ジェスチャーコントロール（41.6PP100、装備を利用したことがある車両100台当たり41.6箇所の不具合指摘数）、次いでスマートフォンのデジタルキー（17.1PP100）である。次回装備意向もジェスチャーコントロールは15％、スマートフォンのデジタルキーは23％と低かった。機能の改善や販売店による操作法のユーザートレーニングは必須である。
機能・装備の利用促進や評価改善には販売店スタッフのユーザーサポートが不可欠
- 各機能・装備の利用方法に関する販売店スタッフの説明有無別評価で十分な回答者数が得られた機能・装備の傾向をみると、いずれも販売店スタッフの説明があった場合の評価はなかった場合の評価よりも高かった。販売店から説明を受けて機能・装備を習熟することは機能・装備評価にプラスになると考えられる。
- 説明有無による評価差が最も大きかったのはドライバーモニタリング（説明あり：817pt ／説明なし：772pt、45pt差）、次いでアクティブレーンチェンジアシスト（836pt ／ 793pt、43pt差）である。販売店スタッフが機能・装備について習熟することはもちろんのこと、販売店スタッフがユーザーに接する限られた時間で効率的・効果的にユーザーに情報提供できる説明方法や支援ツールの開発なども必要であろう。
J.D. パワー 2022年 日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査(SM) 、各部門の No.1 を発表
【イノベーションブランドアワード】
総合 スバル
ラグジュアリー メルセデス・ベンツ
＜利便装備＞
マスマーケット トヨタ アルファード：デジタルルームミラー
＜安全・運転支援＞
マスマーケット スバル フォレスター：後退時衝突被害軽減ブレーキ
＜利便装備＞及び＜安全・運転支援＞のラグジュアリーブランド、及び＜インフォテイメント／コネクティビティ＞及び＜エネルギー／サステナビリティ＞カテゴリー、は社内基準を満たさなかったため本年は不成立。
年に一回、新車購入後２～13ヶ月経過したユーザーを対象に、自動運転支援をはじめとする各種機能・装備について、購入した新車の装備有無や利用上の不具合経験、利用評価、今後の意向等を捉えている。機能・装備毎の不具合経験と利用評価を元にエグゼキューションインデックスを算出。さらに、すべての機能・装備別エグゼキューションインデックスと装備普及率を元に、各ブランドがどれだけ迅速、効果的に新しい機能・装備を市場導入しているかを示す総合イノベーションインデックスを算出している。今回で２回目となる。
■実施期間：2022年５月～６月
■調査対象：新車購入後２～13ヶ月経過したユーザー（18歳以上）
■調査方法：インターネット調査
■調査回答者数：20,797
20の先進機能・装備：
＜利便装備＞
デジタルルームミラー、車載ドライブレコーダー、指紋認証※、グラウンドビューカメラ、ジェスチャーコントロール、リアシートリマインダー、降車時安全支援
＜安全・運転支援＞
自動運転支援、アクティブレーンチェンジアシスト、緊急時自動操舵支援、ドライバーモニタリング、フロントクロストラフィックワーニング、リモートパーキングアシスト、後退時衝突被害軽減ブレーキ
＜エネルギー／サステナビリティ＞
外部給電※、電気自動車エネルギーアシスタント、ワンペダルドライブ
＜インフォテインメント／コネクティビティ＞
ARディスプレイ※、スマートフォンのデジタルキー、AIアシスタントを介した車外からの車両操作
その他の機能・装備（インデックス算出には含まない参考機能・装備として聴取）：
アダプティブクルーズコントロール、Android Auto、Apple CarPlay、衝突被害軽減ブレーキ、車載ナビゲー
ションシステム、充電スケジュール管理※、前方衝突ワーニング、車線逸脱ワーニング、レーンキープアシスト、OEMのスマートフォン用アプリ、リアクロストラフィックワーニング
※印は2022年に新たに調査対象となった機能・装備
＊J.D. パワーが調査結果を公表する全ての調査は、J.D. パワーが第三者機関として自主企画し実施したものです。
【ご注意】本紙は報道用資料です。弊社の許可なく本資料に掲載されている情報や結果を広告や販促活動に転用することを禁じます。
J.D. パワーについて：
J.D. パワー（本社：米国ミシガン州トロイ）は消費者のインサイト、アドバイザリーサービス、データ分析における国際的なマーケティングリサーチカンパニーです。50年以上にわたり、ビッグデータやAI、アルゴリズムモデリング機能を駆使し、消費者行動を捉え、世界を牽引する企業に、ブランドや製品との顧客の相互作用に関する鋭い業界インテリジェンスを提供するパイオニアです。
J.D. パワーでは、本調査以外にも、毎年複数の自動車関連調査の結果をリリースとして発表しています。
日本自動車セールス満足度調査 SSI（８月）
日本自動車サービス満足度調査 CSI（８月）
日本自動車初期品質調査 IQS （9月）
日本自動車商品魅力度調査 APEAL（10月）
日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査 TXI（11月）
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