このところ、ロシアの動員兵がろくに訓練も受けず、必要な装備も満足に支給されないまま前線に送られ、大量の戦死者を出していると再三報じられている。

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 冷戦期のソ連軍の流れを汲み、世界に恐れられていたはずのロシア軍が、いったいなぜこのような無残な状況に陥っているのか。

 35年間陸上自衛隊で、主として部隊の作戦運用を専門としてきた筆者の目から見て、ウラジーミル・プーチン大統領が、侵略開始時にロシア軍を従来の軍事作戦とは全く異なる方法で用いたことがそもそもの原因であると考えると、すべてに納得がいく。

 神余隆博元駐独大使と筆者の共著による新刊『ウクライナ戦争の教訓と日本の安全保障』(東信堂)で詳しく解説したが、9月のウクライナ軍による反転攻勢に至るまでのロシア軍の作戦を3つのフェーズに分けて捉えると、今に至る全体像を掴みやすい。

 現在は第4のフェーズに入った段階だと思われるが、まずはその3つのフェーズから、順を追って見ていくことで、今後ウクライナが勝ち切るために何が必要なのかを考えてみたい。

第1フェーズ:ハイブリッド戦争

 今回のロシアによるウクライナ侵略は、2022年2月24日の軍事侵攻によって始まったものではなく、実はその半年以上前の2021年7月から開始されたハイブリッド戦争であった。

 ハイブリッド戦争という場合、軍事と非軍事の手段を複合的に使用する戦いすべてを指すこともあるが、ここではあくまでも本格的軍事戦争に至らないよう意図しながら、軍事・非軍事の各種手段で目的を達成しようとする、いわばグレーゾーンの戦争手段を指す。

 その手段は多岐にわたり、世論誘導や影響工作などの情報戦や貿易・金融などによる経済戦を含む社会・経済的手段、サイバー電磁波無人機・宇宙などの技術的手段、義勇兵や民間軍事会社などの国家を偽装した武装勢力の使用や軍事的恫喝など大規模武力行使ではない武装手段が含まれる。

 英国王立防衛安全保障研究所(RUSI)が、軍事侵攻直前の2月15日に出した特別報告によれば、2021年7月にロシア連邦保安局(FSB)第5局に、200人規模のウクライナ工作を担う部局が新設された。

 この部局は、キーウのみならずウクライナ各地で親ロ派を育成するとともに、反ロ派をリストアップし、偽情報などを利用してその影響力を削ぐ工作を開始した。

 このようなFSBの活動と連携したのが、ロシアでは陸軍とは独立した指揮系統の下にある空挺部隊であり、2021年12月にはFSBと空挺部隊が合同で図上演習を行っている。

 おそらく、空挺部隊がキーウを急襲してウォロディミル・ゼレンスキー内閣の要人を拘束し、直ちに親ロ派が新政権を樹立するとともに、サイバー攻撃や通信妨害などでウクライナ軍の動きを封じ、ウクライナ各地で親ロ派が蜂起して国全体を掌握するというのが、プーチン大統領の狙いだったと思われる。

 それではその際、ウクライナ周辺に集結した最大19万人とも言われるロシア正規軍は、どのような役割を負わされていたのであろうか。

 ベラルーシ領内を含むウクライナ国境沿いに展開した部隊は、それ自体でウクライナを恫喝する目的を担っていたわけだが、プーチン大統領は「ダメ押し」として、2月24日に空挺部隊がキーウを攻撃するのと同時に、すべての部隊をウクライナ主要都市に向け、国境を越えて突進させた。

 図1に示すように、この当初3日間のロシア軍の動きは、軍事的な攻撃作戦というよりも、後先構わぬ道路沿いの突進である。

 大部隊の進撃によってウクライナ国民を威嚇し、キーウに樹立した親ロ派政権の下、各地で親ロ派が蜂起することで、プーチン大統領の「特別軍事作戦」はまさに「3日で終わる」予定であったのだろう。

 しかし、ことがプーチン大統領の目論見通りに運ばなかったのは、米英などに支援された、ウクライナ側の周到なハイブリッド戦争対策があったからである。

第1フェーズ失敗:米英のウクライナ支援

 RUSIの特別報告が2月15日に出されていることからも分かるように、米英両国は、このようなロシアによるハイブリッド戦争の動きを早くから掴んでいた。

 2021年11月には米国ホワイトハウスに、国防省、国務省、エネルギー省、財務省の担当者からなるタイガーチームが創設され、それぞれの分野でロシアハイブリッド戦争に対抗するためのウクライナ支援が始まった。

 12月には、米英の情報機関と軍特殊機関の混成チームウクライナに派遣され、要人警護、心理戦、武器搬入支援の3チームに分かれて活動を開始したと報じられている。

 サイバー防衛の分野でも、既に2014年から米国はウクライナを支援してきたが、2021年10月頃からは米サイバー軍部隊やマイクロソフトなど民間企業による支援を強化し、侵攻直前に数次にわたって行われたロシアサイバー攻撃からウクライナインフラを守る上で大きく貢献した。

 米英の情報機関は、ロシアが行っていた各種工作のかなりの部分を把握していたと見られている。

 ロシアウクライナにおけるロシア系住民虐待の偽情報を流すどの「偽旗作戦」を行っているとの機密情報を、2021年秋以降、積極的に開示することで無効化するなど、「情報戦」にも対処してきた。

 2月24日ロシア空挺部隊によるキーウ攻撃に関しても、ある程度事前の情報を得ていたと見られ、空挺部隊主力が載った大型輸送機のうち2機を、ウクライナ軍が撃墜し、早期のキーウ突入は阻止された。

 これら米英による支援の下、ゼレンスキー大統領キーウで健在であることを早期に示し、徹底抗戦を呼びかけるという適切な情報発信も功を奏して、ロシアによるハイブリッド戦争を失敗させることができたのである。

第2フェーズ:ロシア軍による泥沼の戦い

 ハイブリッド戦争が失敗に終わったことによって、全正面から分散してウクライナ領内奥深くに突進していたロシア軍正規部隊は、苦境に陥った。

 もともと本格的軍事戦争を考えていなかったプーチン大統領ら首脳部は、現地部隊指揮官らに事前に知らせることなく、突然侵攻を命じたとの報道もある。

 これは侵攻当初ウクライナ軍の捕虜となった兵士の多くが、「戦争に行くとは聞かされていなかった。演習だと思っていた」と証言していることとも符合する。

 ベラルーシ領内からキーウに向かって突進した東部軍管区の部隊(もともとシベリアなどに駐留)は、戦闘車両を含む60キロ以上の車列が、10日間以上にわたって道路上に停止し続けるという醜態を曝すことになった。

 地上軍が攻撃行動を行う場合には、地形研究を重ねた上で、主経路と予備経路、敵と遭遇した場合の展開要領,補給計画などを綿密に計画するのが常識であり、このような状態は部隊にまともな攻撃計画がなかったことを意味する。

 道路沿いに細く伸び切った部隊は、無人機による偵察の上、「ジャベリン」などの対戦車火器で待ち伏せ攻撃を行ったウクライナ側の抵抗により、大きな損害を受けた。

 いつどこから待ち伏せ攻撃を受けるか分からず、補給品も全く届かないという状況の中で、ロシア軍の軍紀は大きく乱れ、略奪、強姦、虐殺なども横行する事態となったのである。

 態勢を立て直すためキーウ周辺から撤退を開始した3月末には、ロシア軍は既に人員と装備の両面で多大な損害を負っており、ロシア軍がこの第2フェーズの混乱期に受けた痛手は、第3フェーズ以降に大きな影を落とすこととなった。

第3フェーズ:本格的軍事戦争

 ハイブリッド戦争失敗の帰結としての第2フェーズの混乱を何とか収拾する必要に迫られたプーチン大統領は、3月中旬にFSB第5局のベゼーダ局長を軟禁した。

 4月には局員150人を解雇する一方、それまで存在していなかった軍としてのウクライナ作戦統一指揮官として、4月9日にドヴォルニコフ南部軍管区司令官を指名した。

 そしてキーウ正面に突出して苦戦していた部隊を撤退させ、東部と南部において、部隊を横に連携させ面的に占領地域を広げていくオーソドックスな軍事作戦に移行したのである。

 情報機関主導のハイブリッド戦争に敗北したプーチン大統領は、主導権を情報機関から軍に切り替え、本格的軍事作戦によってウクライナの領土を切り取っていくことに方針を変更したのだ。

 当初この作戦は目論見通り進展するかに見えた。

 5月17日にはマリウポリが陥落して東部と南部のロシア占領地が連結され、7月3日には東部でリシチェンシクが陥落し、図2のようにロシア軍ルハンシク州のほぼ全域を押さえるに至った。

 しかし第2フェーズの混乱期に大きな損害を負っていたロシア軍としては、ここまでが限界であった。

 7月上旬、ロシア軍は作戦を一時休止して戦力の再編成を図った。

 しかし、限界に達していた正規軍部隊を補うため、各地から寄せ集めた志願兵部隊、カディロフ首長の下に編成されたチェチェン地方の部隊、民間軍事会社ワグネルの部隊などが混在する中で、次第に効果的な作戦が行えない状況に陥っていき、戦況は進展しなくなった。

ウクライナ軍の反転攻勢

 他方、ロシア軍の攻撃衝力が鈍ったのを感じていたウクライナ軍は、反転攻勢の機会を虎視眈々と狙っていた。

 欧米から高機動ロケットシステムHIMARS)などの支援を受けたウクライナ軍は長距離火力の発揮が可能となり、7月以降ウクライナ南部のロシア軍兵站拠点に対する攻撃を始めた。

 中でも南部ヘルソン州のロシア軍占領地域は、ドニプロ川で東西に分離されており、西岸地域のロシア軍への補給路はドニプロ川にかかった3つの橋に依存していた。

 これらの橋を攻撃してヘルソン州西部のロシア軍への補給を絶った上で、8月29日ウクライナ軍は反転攻勢に出ると宣言し、実際にヘルソン州西部での攻勢を開始したのである。

 これに危機感を覚えたロシア軍は、それまで戦闘が比較的不活発であったハルキウなどウクライナ北東部から、予備隊として控置していた部隊を南部ヘルソン州正面に転用し、戦力の増強を図った。

 ウクライナ軍が最初からこれを狙っていたのかどうかは定かではないが、これによって北東部にロシア軍の弱点が生じた。

 米戦争研究所(ISW)の分析によると、8月末の時点で、ウクライナ東部のロシア軍は、5つの部隊グループで戦っていた。

 最も北のグループは、2月末の侵攻以来ずっとハルキウ正面を攻撃していた西部軍管区部隊を主体とするグループ

 北から2番目のイジューム正面は2月末にベラルーシからキーウに向け突進してボロボロになった後転用された東部軍管区部隊と各地の志願兵部隊からなるグループである。

 ウクライナ軍は、各種情報からこの2番目の部隊グループロシア軍の弱点であることを見抜いていたと思われる。

 この部隊グループの補給線は、ロシア領内のベルゴロドから、ハルキウ近郊、そしてクピャンシクという町を経由してイジュームに至っている。

 北東部のロシア軍予備隊が南部に転用された後の9月7日ウクライナ軍は図3に示すように、北から1番目と2番目の部隊グループの境目から、クピャンシクに向けて電撃的な攻撃を仕掛け、第2グループの補給路を遮断した。

 もともと士気が低かった第2グループの部隊は、補給路を遮断されたことで浮足立ち、武器等の装備品を残したまま、算を乱して我先にと東に向けて敗走し、イジュームはたやすくウクライナ軍の手に落ちた。

 ここで注目すべきは、第1グループの動きである。

 ハルキウ正面はそれほど強い攻撃を受けていたわけではなく、補給線も脅かされてはいないので、そのまま留まることもできたはずである。

 しかし、クピャンシク正面を突破されたロシア軍は、この第1グループの部隊を直ちにハルキウ正面から動かし、ウクライナ軍がルハンシク州深く反撃を続けるのを阻止するため、第2線の陣地を占領させた。

 ロシアにとっての戦略的価値を考えた場合、2月以降ずっと攻め切れずにいたハルキウ正面よりも、「人民共和国」として独立したルハンシク州の方がはるかに重要である。

 その戦略的判断の下に、直ちに第1グループを動かしてウクライナ軍の反撃を止めたロシア軍指揮官の判断と、それに応えた部隊の動きは注目に値する。

 もともとこの第1グループの部隊は、ロシア陸軍最精鋭と謳われた第1戦車軍を含む西部軍管区の正規軍であり、それゆえ素早い動きが可能であったのかもしれない。

 その後現在に至るまで、ロシア軍ルハンシク州西部でウクライナ軍を阻止しており、かなり疲弊しているとはいえ、やはりロシアの軍事能力は侮ってはならないといえよう。

第4フェーズ:心理戦重視の本格的軍事戦争

 ウクライナ軍の反転攻勢で軍事的には劣勢に立ったロシアは、10月8日に航空宇宙軍司令官スロビキン上級大将をウクライナ作戦統一司令官に任命し、第4フェーズとも言える新たな作戦を開始した。

 10月10日以降、ロシア軍ウクライナ全土に対して、大量のミサイルと攻撃型無人機による攻撃を開始した。

 当初これは、10月8日クリミア橋爆破への報復だと言われていた。

 しかし、いまだ攻撃が続いている上に、特に電力インフラが狙われていることを考えると、冬に向けて電力不足引き起こして、ウクライナ国民を不安に陥れるとともに、居住地攻撃で恐怖を与える心理的効果を狙ったものだと考えられる。

 引き続き核使用を示唆するような恫喝的発言が見られることや、「偽旗作戦」だと言われることを承知の上で「汚い爆弾」に言及して不安感を煽るのも、総合的な心理作戦の一環なのであろう。

 9月30日一方的に「併合」を宣言した4州のロシア占領地において、住民を移住させたり、ロシアの教育を導入したりして、不可逆的なロシア化を目指しているのも、ウクライナ国民に奪回を諦める気運を醸成する企てだと見ることができる。

 軍事的に見れば、現在ロシア軍は疲弊して守勢に立たされており、とても攻勢に出られる状況ではない。

 そのため、ヘルソン州西部から撤退したように守りやすい地域に戦線を整理し、長期戦に持ち込む中でウクライナ国民の士気の低下を画策している可能性が高い。

 当面はこのまま現状を固定化することに狙いがあるとしても、時間を稼いでロシア軍の戦力回復を図り、数年後の新たな攻勢に備えている可能性もあり、警戒が必要である。

ウクライナ勝利の方程式は?

 このように、これまでのウクライナ戦争を軍事作戦という面から整理してみると、今後ウクライナが勝ち切るためのヒントが見えてくる。

 まず、今後の心理戦においてウクライナ国民が屈することがないよう、第1フェーズのハイブリッド戦争で米英などに支援されたウクライナ側が勝利した時のように、ウクライナを支援する国々との密接な連携を保ちつつ、ゼレンスキー政権として国民をリードするための適切な発信を継続していくことが大前提となる。

 その上で、ロシアの正規軍が疲弊し、動員予備役や徴兵の教育訓練が不十分で、チェチェン部隊やワグネル部隊など内部の統制に困難を抱えている今のうちに、できるだけ早く領土の奪還を進めることが必要である。

 第2フェーズの混乱以来、疲弊してはいるものの、ロシア軍の潜在的な作戦能力は決して侮ってはならず、十分な回復期間を与えてしまうと、再び強力なロシア軍が復活するリスクは増していく。

 素早い反攻のカギとなるのは、これまでの反転攻勢で成功してきたロシアの兵站拠点や補給線に対する攻撃である。

 遠距離火力などでこれらを徹底的に叩くことができれば、それはウクライナにとって勝利の方程式となるだろう。

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