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球界ＯＢが現状のＦＡ制度の問題点を指摘した。
１１月５日、日本プロ野球選手会はフリーエージェント（ＦＡ）権の取得年数を国内、海外ともに６年に短縮することと、人的補償制度の撤廃を求めていく方針を確認した。
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今オフは、森友哉捕手、伏見寅威捕手、嶺井博希捕手の３人がＦＡ権を行使して移籍を決断。日本ハムの近藤健介外野手も移籍を熟考中であり、活発なＦＡ市場となっている。しかし、ここ数年はＦＡ権を行使せず残留する選手も多い。
日本プロ野球選手会は、現状のＦＡ制度を問題視。権利取得に国内ＦＡが７〜８年、海外ＦＡで９年かかる制度を、国内、海外ともに６年への短縮を目指す。また、同時にＦＡ移籍に伴う人的補償の撤廃も求める方針も示した。
千葉ロッテマリーンズや日本代表の正捕手として活躍したプロ野球ＯＢの里崎智也氏は自身のＹｏｕＴｕｂｅチャンネルで、ＦＡ制度に関する選手会の方針について言及。「海外のＦＡ権の９年を短縮することは難しい。ポスティングが行われるようになってきたし、入団時に将来のポスティング移籍も含めて交渉できるようになったから」と、選手会が求めている海外ＦＡ権の取得年数短縮は難しいと見解を示した。
その上で里崎氏は、現状の制度では移籍が活性化できていないという点について、「ＦＡ制度の１番の問題点は”宣言”をしないといけないというところ」現状のＦＡ制度の問題点を指摘し、「選手会はリスクはあるけども、６年を短縮するんだったら、全選手が”自動ＦＡ”になるように訴えるといいと思う」と提言した。
ＭＬＢでは、ＦＡ権を取得した選手は、自動的にＦＡとなり、３０球団と自由に入団交渉をすることができる。里崎氏は、「ＦＡ宣言」が必要な現状の制度を撤廃し、”メジャー流”の新ＦＡ制度の導入を提案した。また同氏は、「選手にとってはもちろんだし、球団も自動ＦＡにすることで、選手の年俸が抑えられる。両者にとってメリットがある」と、自らが提案した制度のメリットについても言及している。
同じく選手会が求める方針を示した、人的補償制度の撤廃については、「自動ＦＡを採用するか、もしくは（ＦＡ選手を獲得した代わりに）来年のドラフト権を与えるようにする」と、自らが考える代替案を語った。
選手の移籍活発化に向け、動きを見せ始めた日本プロ野球選手会。１９９３年オフに導入された同制度が、大幅に”改革”されることはあるのだろうか。
[文/構成:ココカラネクスト編集部]
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