新型コロナによるパンデミックの影響により観光産業自身のリスクが露呈し、観光客には移動自体のリスクが懸念されるようになりました。また、移動そのものがCO2を排出することから、環境への影響が懸念される*2と共に、観光客の一極集中によるオーバーツーリズムの課題が懸念されています。
2022年はVR元年と呼ばれ、バーチャル技術の進化に伴い観光地の魅力をバーチャル空間で伝える新しい潮流が生まれました。ただし、このような観光コンテンツは各地域が独自・単発にて取り組み・公開されているものがほとんどであり、バーチャル観光から、リアルな旅行へ誘客するまでのインパクト、バーチャル観光そのものを事業化するようなクオリティまでには至っていない状況です。
本映像祭では、現時点でのこのようなコンテンツを一同に集約し、また、関わる有識者のセッションやVR関係会社のデモ展示などを通して、「バーチャルツーリズム」産業創造の一助となるべく、「バーチャルツーリズム部門」として表彰制度を設け、今、どういったコンテンツ・取り組みが必要なのか、この新しい産業発展のための議論を行う場として、開催することといたしました。
実施概要







※昨年5月に開催されたプレイベント時の上映の様子

（ウユニ塩湖をドライブするVR映像をドームスクリーンに上映）










※昨年5月に開催されたプレイベント時の上映の様子
（VRゴーグルでの最新デモンストレーション）

作品募集に関して 鑑賞者受付に関して
  • 日時：2023年4月18日（火）～（予定）
  • 方法：公式ホームページ上でエントリーの受付（先着順）
後援企業募集に関して
  • 本取り組みにご賛同いただける後援企業を引き続き募集しております、問い合わせ窓口までお問い合わせください

【本件に関するお問い合わせ】※必要に応じてドーム映像をご覧いただくことも可能です
日本国際観光映像祭 バーチャルツーリズム部門　実行委員会
担当：事務局長　小柴　恵一　（株）G1 company　代表取締役 CEO
Email：press_jwtff@genki-1.com
【注釈・参考データ】
*1：日本国際観光映像祭は、世界の15の国際観光映像祭から構成される観光映像祭ネットワークCIFFTに所属する東アジア唯一の映像祭です。また、観光映像だけを対象とした映像祭は国内唯一であり、地域の「持続的な発展に寄与する観光」を促進するため、世界的な観光プロモーションを行う場として運営されてきました。
*2：COP26のグラスゴー宣言により、観光産業において2030年までに排出ガス半減、50年にゼロを目指すことなどが謳われた。
*3：実行委員会メンバーは、下記の通り
委員長　和歌山大学　観光学部長　教授　尾久土正己
副委員長　関西テレビ放送　事業戦略部　プロデューサー　小形正嗣
理事　三井住友銀行　関西成長戦略室　室長　林俊武
理事　日本HP　ワークステーションビジネス部　部長　大橋秀樹
事務局長　G1 company　代表取締役 CEO　小柴恵一
*4：後援企業（1月12日現在）は、関西テレビ放送、三井住友銀行、日本HP、G1 company、Smart Hunt、小田急電鉄、NTTデータNJK、CinemaLeap、フォージビジョン、日本マイクロソフト、東武トップツアーズ、HTC NIPPON、ジーン
【これまでの経緯】
・日本国際観光映像祭 バーチャルツーリズム部門
　2022年5月にプレイベントを実施（https://genki-1.com/jwtff/）
・TOUCH JAPAN（https://www.360vrcontest.com/）
　2021年11月に実施、今回、日本国際観光映像祭に統合
【実行委員長の思い】
　世界の潮流として、観光資産を広く知らしめるために観光映像を活用され、そのコンテンツを表彰するため「観光映像祭」が行われてきました。そこに、VR技術が体感レベルにまで近づいたことで、新たな手法で、日本の隠れた観光資産をアピールできるチャンスが生まれたと考えています。まずは、日本の観光地の魅力をオンラインを通して世界へ発信するためにも、VRコンテンツを集めるとともに、観光映像に新しいVR技術を活用することで観光業界にインパクトを、この日本から与えることを、この映像祭から発信したいと考えています。
【後援企業各社】

配信元企業：株式会社 G1 company

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