（朝岡 崇史：ディライトデザイン代表取締役、法政大学大学院客員教授）
毎年、年初に米国ラスベガスを舞台に開催される世界最大規模の民生技術のイベント「CES」（シー・イー・エス）。今年（2023年）の「CES 2023」は1月3日午後のメディアデーからスタート、1月5日からは一般来場者を加えて正式開幕、1月8日まで全6日間の会期を終えた。
CES主催者のCTA（全米民生技術協会）によれば、世界からの来場者は11万5000人。3200社以上もの企業やスタートアップが参加し、1000社以上は今回が初参加だったという。
筆者はコロナ禍でリアル開催が中止になった2021年を除けば2012年から毎年、CESに通い続けて「定点観測」を続けている。筆者の体感的には、今回のCESはコロナ禍という未曾有の災難を克服し、最先端テックイベントとして、その充実した内容に相応しい賑わいを取り戻した印象だ。
CES 2023はコロナ禍前の最盛期「CES 2020」の来場者17万5000人、参加企業約4500社には及ばないものの、今を思えば当時の混雑ぶりは常軌を逸していた部分があった。逆にリアル開催が復活した「CES 2022」は直前の新型コロナ再流行の影響もあり、それぞれ4万人、約2300社とCESの存続が危ぶまれるような寂しい状況だった。そのように考えると、CES 2023はイベントとしてむしろ「適正な規模」に落ち着いたとも言える。
ちなみにCES 2020との動員の差分は何かといえば、中国企業、中国人の存在の有無だ。米中経済戦争によって、中国の家電メーカー（例：Hisense、TCL）を除くとドローン大手（例：DJI）、半導体大手（例：ファーウェイ）、ロボティクス関連の数多の企業が実質、米国市場から締め出された。さらに米疾病対策センター（CDC）の発令した中国大陸からの旅行客の防疫強化措置に呼応する形で、CTAが中国発の来場者の入館バッジの発行の際に新型コロナ陰性確認書の提出を義務付けたことが、減少の決定的な要因になったと推察される。
CTAが発表した「CES 2023」の主要テックトレンド
CESはその規模の巨大さゆえに、参加者が短時間でその全貌をつかむことは難しい。その中で手がかりとして非常に頼りになるのが、プレス対象のメディアデーの冒頭に毎年行われるCTA主催の「Tech Trends to Watch」である。
CES 2023でも毎年の登場ですっかりお馴染みとなったCTAのリサーチ担当のバイスプレジデント、スティーブ・コーニング氏が以下のようなスライドを使い、CES 2023の主要なテクノロジーテーマを6つ紹介した。
（1）企業のテックイノベーション
コロナ禍、米中経済戦争、ウクライナ戦争などで顕在化したサプライチェーン問題、半導体不足、労働力不足、インフレと高金利に対して企業がロジスティックスと工場の自動化を促進する
（2）メタバース/ウェブ3.0
メタバースが身近になる。仮想化や没入体験が生活のあらゆるところに入り込む（コーニング氏はIoTに引っ掛けて「MoT（Metaverse of Things）」と表現した）。メタバースを利用した小売、「匂い」の技術（Digital Scent Technology）に注目
（3）移動/モビリティ
自動車のEV化の進展と電池のエコシステムの構築。自動運転システムとアプリケーションの進化。車内における体験の変容（大型スクリーン、音声コントロール、エンテーテインメント系のサービスなど）。自動車だけでなく、バイク、自転車、車椅子などの電動化。船や飛行機の電動化も進む
（4）ヘルステクノロジー
遠隔診療で家庭が新たなヘルスハブになる。オンデマンドの治療ネットワークの構築、メンタルのウェルネスの充実、バーチャルリアリティの医療への活用など。アメリカの医療制度の未来をテーマにした基調講演「アメリカのヘルスケアの未来：新たなハイブリッドモデル」（注）が開催
（注）この基調講演はアメリカの医療制度に影響力を持つ5名の医療専門家によるパネルディスカッション形式で1月6日に開催された。アメリカではコロナ禍で遠隔医療は1700％も増加したという。アメリカのヘルスケアは（従来のリアルの診療に加え）デジタルテクノロジーの活用を加えたハイブリッドの形式を取ることが必要という。具体的には遠隔診療の拡大のために医療提供者がアクセスできる医療データの統合や医療データネットワークの整備について議論された。
（5）サステナビリティ
テクノロジーをサステナビリティに活用する。具体的には水の浄化、グリーンエネルギー、電池技術など。ドローン、インテリジェントサイロ、農業ロボットを導入した未来の農業の実現。世界最大の農機具メーカー、ジョンディアのCEO、ジョン・メイが基調講演に登壇
（6）ゲームや関連サービス
全米には1億6400万人ものゲーマー(13～64歳)が存在し、市場規模は1510億ドルにもなる。ゲームによって人と人、デバイス間のつながりが強化される
一気通貫するテーマは「人間の安全保障」
スティーブ・コーニング氏のプレゼンは（あくまでリサーチのプロによるテクノロジー視点からの分析ということもあり）「サステナビリティ」は注目すべき最先端テックの1つという位置づけに過ぎなかった。しかしながら、CESを主催するCTAが世界へ向けて発信する戦略的なメッセージという角度から見るとそのポジショニングは全く違ってくる。「サステナビリティ」はCES 2023を一気通貫する中核的なテーマであると同時に、世界中の企業が最先端テックを開発・推進する「パーパス」（社会的な存在理由）であるべきという位置づけなのだ。
1月5日の朝一番、ジョンディアの基調講演が始まる直前の「CTA State of Industry」において、CTAのプレジデント＆CEOのゲイリー・シャピロは、CES 2023が国連の支援するヒューマンセキュリティの団体「世界芸術科学アカデミー」（World Academy of Art and Science：WAAS）とパートナーシップを結んだこと、CTA が世界芸術アカデミーの推進する「Human Security for All」（HS4A）キャンペーンを強力に支援していくことを表明してこう宣言した。
「このテーマはテクノロジーが世界をより良くするために何ができるかに焦点を当てています。目標はテクノロジーを使って物事を楽しく便利にするだけではなく、食糧や水の安全保障、気候変動、エネルギーさらには医療や人権・ダイバーシティに至るまで、地球規模の問題に対処することです」
ヒューマンセキュリティは「人間の安全保障」と翻訳される、サステナビリティを考える上で重要なキーワードである。個々の人間の安寧を保障すべきであるという安全保障のコンセプトで、「国家の安全保障」という概念と相互依存、相互補完の関係にある。
ヒューマンセキュリティには、ゲイリー・シャピロのプレゼンでも触れられていたように、要素として「食糧安全保障（フードセキュリティ）」「ヘルスケア」「個人の収入」「環境保護」「個人の安全」「コミュニティの安全保障」「政治的な自由」などが含まれる。しかも見落としてはならないのは、これらの問題が単独で存在するのではなく、相互に因果や相関関係で繋がっているということだ。企業にはパッチワークではなく、一気にゲームチェンジを起こすような大技が求められる。
（参考）「コロナや戦争を乗り越えリアル開催、『CES』が示すテクノロジーの先端用途 世界的課題『ヒューマンセキュリティ』にいかに貢献できるか？」（「JDIR」2022.9.9）
また今回、初めて発信されることになったCESのキャッチコピーは「BE IN IT」（その中に入れ）である。「BE IN IT」はメタバース、モビリティ、サステナビリティ、デジタルエコノミー・・・に自ら進んであなたの未来を預けよう（英語では、give your future self-access to what’s next for the metaverse, mobility, sustainability, the digital economy and more.）という形で、主催者CTAから参加企業、来場者に対して強い勧誘のニュアンスを含んでいる。
「Human Security for All」と「BE IN IT」が今年のCESを象徴する形で、基調講演や記者会見で、展示会場で、そしてラスベガス市内のいたるところで強い存在感を放っていた。主催者側のメッセージがこのような形で強烈に発信されたのは、少なくともこの10年間では筆者の記憶にないことだ。
こうしたCES主催者側の狙いに呼応する形で、基調講演やメディア向けの記者会見で自社の明確な「パーパス」を表明し、サステナビリティ活動と先端技術のイノベーションを両立させた具体的な取り組みを多くの企業がアピールした。
今回の前編では、こういった活動を通じて企業ブランド価値を大いに高めることに成功した企業、具体的には基調講演に登壇したジョンディアと、記者会見と展示で爪痕を残したボッシュ、キヤノンUSAの取り組みを紹介したい。
これら企業の共通点は最先端テックを盛り込んだ、サステイナブルな具体的な製品やソリューションを有言実行の形で発表し、テクノロジーが世界をより良くするために何ができるかに焦点を当てていることだ。そして主催者CTAからも「CESベスト・オブ・イノベーションアワード」の授与という形で高く評価されていることである。
サステナビリティと事業成長の両立へ、変わるジョンディアの「なりわい」
1837年に創業し、200年近くもアメリカの農業に向き合ってきた老舗企業であるジョンディア。農業関連の企業の経営トップがCESの基調講演に登壇するのは初めてという。
ジョン・メイCEOはゆっくりだが力強い英語で、自社のパーパスは「リアルな目的、リアルな技術、リアルなインパクトを大切にすることである」と表明し、その上で、世界的な人口増に対応するために農業は現在よりも50％の増産が必要であること、そして農業従事者に寄り添い、経済的・効率的で、なおかつ環境負荷を抑えたサステイナブルな農業を実現するためにはテクノロジーの力が不可欠であることを強調した。
そしてこうした取り組みから必然的にジョンディアの「なりわい」はすでに「農機具のメーカー」ではなく「ロボティクスとAIカンパニー」へと変化していることにも言及した。
具体的な最先端テクノロジーとして、農作物の種子が地面に撒かれた瞬間に正確に散布することで液体肥料の量を大幅に削減できる技術「Exact Shot」と、雑草をAIカメラでスキャンして認識し、対象の雑草のみを狙って農薬を散布、環境負荷を軽減する「See & Spray」という最先端技術について映像を駆使してわかりやすくプレゼンした。
ジョンディアの「Exact Shot」と「See & Spray」を装備した自動運転トラクターはCTAから「CESベスト・オブ・イノベーションアワード」を授与された。しかし、ジョンディアの企業として真価は革新的なハードウェアだけにあるのではない。データ解析やドローン技術を活用して農地の効率化を図るとともに、AIを駆使してさまざまな農機具を効果的に連動させ、農作業オペレーションの改善を提案して農家の収益向上と省力化を実現するソリューションを農業従事者の目線でコンサルティングする。
今回の基調講演では、プレゼン映像で登場した実際の農業従事者数名が会場の最前列に招待されていた。ジョンディアの使命は農機具を売り切って終わりではない。売ってからの農業従事者との関係構築こそが重要なのだ。効率的でサステイナブルな農業生産を実現するための農家との共創活動が「ロボティクスとAIカンパニー」へと進化したジョンディアの目指す姿だとすると、農家からの熱い支持と深い信頼を得ていることも納得できた。
ヘルスケア業界でも存在感、人の命と健康を守るボッシュの「MEMSセンサー」
ボッシュの起源は、1886年にロバート・ボッシュ（1861～1942年）がドイツのシュトゥットガルトに設立した「精密機器と電気技術作業場」に遡る。近年はモビリティソリューションズ、産業機器テクノロジー、家電などの消費財、エネルギー・ビルディングテクノロジーの4事業セクター体制で運営されているが、DXの時代に突入してIoTテクノロジー（スマートホーム、インダストリー4.0、コネクテッドモビリティなど）のソリューションに勝機があることを確信すると、自社が得意とするセンサー技術、ソフトウエア技術、「Bosch IoT Cloud」を活かして、さまざまな分野にまたがる「ネットワークソリューション」を推進しており、その進化の足取りを速めている。
同時にサステナビリティ経営の側面でも、ボッシュは多くの企業のお手本になる卓越した会社だ。2018年に発表した「2020年末までにボッシュの全400拠点をカーボンニュートラル（CO2の排出量と吸収量が同じになること）にする」という取り組みを世界で初めて有言実行しただけでなく、北米で展開された「Sustainable#LikeABosh」（ボッシュのようにサステイナブルな生活をしよう）のブランド広告キャンペーンでは、「カーボンフットプリント（CO2の足跡）を削減する」だけでなく、「エネルギーを節約する」「水を節約する」そして「電力のロスを削減する」ことに対して、広く生活者向けに啓発活動を行なった。
（参考）「起死回生を狙う日本のテック企業はボッシュを目指せ 『サステイナブル#LikeABosch』CES 2021で示した有言実行」（「JDIR」2021.2.9）
今回のCESでボッシュがフィーチャーしたのは、さまざまなセンサーの中でも重要かつ幅広く使われている「マイクロ エレクトロ メカニカル システム（MEMS）」センサーだ。
今日、自動車1台あたり平均22個のボッシュのMEMSセンサーが搭載されていることから推察されるように、その市場は急速に拡大している。ボッシュは1995年以降、180億個のMEMSセンサーの生産を開始したが、直近のわずか5年間で、それ以前の全生産量と同じ量を生産したという。
MEMSセンサーが最初に普及したのは前述のように自動車業界である。ボッシュのセンサーは車載ナビゲーションに活用され、エアバッグや横滑り防止装置（ESC）を制御し、走行安全性、快適性、利便性、効率性を高めるさまざまな運転支援機能を可能にしてきた。自動運転においては、センサーは「目」や「耳」の機能を担う。自動運転には不可欠なレーダー、LiDAR、ビデオ、超音波センサーに組み込まれ、車両の安全性を高めることで人の命を守っている。
CES 2023において、CTAから「CESベスト・オブ・イノベーションアワード」を授与された「RideCare companion」は、ネットワーク化および自動化されたモビリティにおいて、すべての車両乗員の安全性を強化するために活用されるカメラ、ワイヤレスSOSボタン、クラウドベースのデータサービスからなるネットワーク化されたハードウェアおよびソフトウェアソリューションである。事故やその他の危険な状況が発生した場合、ドライバーはこれを使用して24時間いつでもボッシュのオペレーターに連絡することができるという。
ボッシュの取り組みはヒューマンセキュリティの複数の領域でゲームチェンジャーになる可能性を秘めている。MEMSセンサーは自動車業界だけではなく、ヘルスケアの領域でも存在感が増している。医療機器メーカーのアボットが提供している心臓病、てんかん、糖尿病などの疾患に対して患者をサポートするセンシングギアなどがそうだ。
「共生」を掲げるキヤノンが打ち出した4つの映像ソリューション
キヤノンUSA（以下、キヤノン）は昨年（2022年）の記者会見に引き続き、小川一登社長兼CEOが登壇した。米国社会に根付いた企業として、「KYOSEI（共生）」という企業フィロソフィを大切にしながら、コロナ禍の中で社員や顧客のインサイトの変化を敏感に捉えてイノベーションを進めてきたことが冒頭で説明された。
ちなみに「共生」はキヤノンが創立50周年の翌年1988年に制定した企業理念であり、サステナビリティが今日のように声高に叫ばれるかなり以前から社内で共有・尊重されてきた考え方である。
キヤノンは「イメージングとイノベーションのエキスパート」であることを自負している。今回のCES 2023では、人々のクリエイティビティとコラボレーションをさらに高めることを狙い、「Limitless is More」をコンセプトに人々がコロナ禍で直面する様々な「Limit」（障壁、社会課題。具体的には孤立やフラストレーション）を取り除く最先端のXR映像ソリューションを4点打ち出した。
映像系のソリューションの紹介には魅力的でわかりやすいコンテンツが必要だ。CES 2023のために、キヤノンは『シックス・センス』『サイン』『ビレッジ』などの代表作を持つ著名な映画監督 Mナイト・シャマラン氏とパートナーシップを結び、新作映画『Knock at the Cabin』（今年2月米国公開。日本公開は4月予定）をモチーフにした没入型体験を記者会見と展示ブースの演出の柱に据えた。
キヤノンが今回打ち出した4つの映像ソリューションは以下の通りである。
・VRプラットフォーム用アプリ「kokomo」（ココモ）
「kokomo」は、手軽な機材でリアルな実写映像による仮想空間上の対面コミュニケーションを実現するVRプラットフォーム用のアプリである。スマートフォンで撮影した映像からユーザーの姿を実写で仮想空間に再現し、VRヘッドセットを用いて仮想空間内で相手や周囲を3Dで見ながらビデオ通話を行うことができる（「ImmersiveCall」）というもの。
他社のVRにありがちなアバターではなく、実写にこだわっていることがポイント。展示ブースでは遠隔地にいる『Knock at the Cabin』の劇中の人物と実写等身大で対峙しているような臨場感のあるコミュニケーションを体験できるようになっていた。
・自由視点映像「ボリュメトリックビデオ」
実世界の時間と空間を3次元（3D）データとして丸ごとキャプチャーすることで空間内の自由な位置や角度からの映像生成を可能にするシステム。キヤノンでは主にスタジアム＆アリーナとスタジオ向けに開発しており、米国ではオハイオ州クリーブランドのロケット・モーゲージ・フィールドハウス、ニューヨーク州ブルックリンのバークレイズ・センターの2つのNBAアリーナで導入済みである。自由視点映像はライブ中継、リプレイ映像、バーチャル広告など複数の用途で活用でき、観客の視覚体験を豊かにする役割を担っている。
キヤノンブースでは、自由視点映像を使って『Knock at the Cabin』の重要なアクションシーンを複数の視点で楽しむことができた。
・MRシステム「MREAL」(エムリアル)
現実とCGをリアルタイムに、違和感なく融合し、あたかも目の前で現実に存在しているかのような臨場感を提供するのがMR（Mixed Reality）システム「MREAL」だ。技術的にはヘッドマウントディスプレイに内蔵されたカメラのCMOSセンサーが捉えた目の前の映像（リアルの映像）と仮想現実の3D CG映像（バーチャルの映像）をコンピュータでリアルタイムに合成し、ヘッドマウントディスプレイに表示するものである。
キヤノンブースでは『Knock at the Cabin』のストーリーに合わせて家具などのオブジェクトを操作しながら小屋内への侵入者を防ぐ体験を提供していた。
・ハイブリッドなコラボレーションを実現する「AMLOS」（アムロス）
CES 2023の「CESベスト・オブ・イノベーションアワード」を受賞した「AMLOS」は、Activate My Line of Sightの略。元々はオフィス勤務者とリモート勤務者が混在するハイブリットなオンライン会議において、情報格差からストレスを抱えてしまいがちなリモート勤務者側に「複数の視点」を提供することでコラボレーションの質を高めることを狙いとしたものである。
職場に配置された1台のカメラからプレゼンター、ホワイトボード、会議室全体、注目してほしい視点など、複数の映像をフルHDで配信できるだけでなく、リモート勤務者側からでもプレゼンターの表情、ホワイトボードに書かれた細かい内容、会議室内の状況、付箋や机上の小物など指定した部分の映像を自由に選択でき、まるで同じ空間にいるかのような形でオンライン会議を進めることが可能になる。またホワイトボードの反射や歪みなどの補正や人間の映り込みなど自動除去を行うことができる。これによりリモート勤務者のストレスは軽減される。
キヤノンブースではカメラを設置したフィラデルフィアにある『Knock at the Cabin』小屋と「AMLOS」で接続し、遠隔地にいる俳優と協働して書きかけのメモや壊れた家具などの手がかりから劇中の謎を追う体験を提供していた。「AMLOS」はオンライン会議や学校教育などでの活用のみならず、エンターテインメント領域でもソリューションを提供できる可能性があるというのは、興味深い発見だった。
今回、前編ではCES 2023全体のアジェンダになった「ヒューマンセキュリティ」と特に筆者の印象に残ったジョンディア、ボッシュ、キヤノンの取り組みをレポートした。続く後編では、クルマの「スマートフォン化」が進み、顧客体験（CX）デザインがプレミアム価値の源泉になる自動運転の領域について、BMW、ステランティス、ソニー・ホンダモビリティの話題を中心に考えてみたい。
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