産経新聞グループの産経リサーチ＆データは、あす2月1日にテレビ放送開始から70年を迎えるのにあたり、テレビの利用状況や知識などを問うクイズ＆アンケートを実施しました。今回の調査は、2023年1月1日から1月9日までの9日間、インターネット上で18歳以上の男女を対象に行ない、2466人の回答を得ました。字幕付き番組、ｄボタン（データ放送）の利用状況などの調査結果をまとめましたのでお知らせします。総務省が推し進めるテレビジョン放送における字幕放送等の普及促進※のターゲットである視聴覚障害者や高齢者のみならず、全年代において、字幕放送を一定数利用している実態が明らかになりました。
■字幕放送の利用状況：調査結果
字幕付きの番組を見ている人は約3割
普段テレビを視聴する際に字幕付きの番組を見ているかどうか尋ねたところ、29.6％の人が「見ている」と回答しました。80代以上では45.3％、すべての年代で25％以上が「見ている」と回答しており、年代に関わらず、ある一定数の人が字幕放送を見ているという結果となりました。
■ｄボタン（データ放送）の利用状況：調査結果
ｄボタンの利用は約6割
テレビのｄボタン（データ放送）の普段の利用状況について尋ねたところ、「利用している」と回答した人は59.0％。「ｄボタンを利用できない」人は3.9％でした。
※総務省が推し進めるテレビジョン放送における字幕放送等の普及促進とは
総務省は、視聴覚障害者等がテレビジョン放送を通じて円滑に情報を入手することを可能にするため、2018年度（平成30年度）から2027年度（令和9年度）までの字幕放送、解説放送及び手話放送の普及目標を定めた「放送分野における情報アクセシビリティに関する指針」を2018年（平成30年）2月に策定し、放送事業者の自主的な取組を促している一方、「身体障害者の利便の増進に資する通信・放送身体障害者利用円滑化事業の推進に関する法律」（平成5年法律第54号）に基づき、字幕番組、解説番組及び手話番組の制作費等に関する助成を行っており、2020年度（令和2年度）からは、生放送番組への字幕付与に係る機器の整備費に対する助成も行っている（「令和３年版情報通信白書」総務省）。総放送時間に占める字幕放送時間の割合はNHKで88.9%、在京キー5局で67.8%となっている。
総務省「令和3年度の字幕放送等の実績」
https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01ryutsu09_02000296.html
【調査概要】
調査名 ：テレビ放送開始から70年クイズ＆アンケート
調査対象：くらるすーむ会員 有効回答 2466人
調査期間：2023年1月1日～9日
調査方法：インターネット調査
■回答者詳細
性別：男（n=1491）60.5％、女（n=975）39.5％
年代： 29歳以下（n=59）2.4％、30～39歳（n=161）6.5％、40～49歳（n=331）13.4％、50～59歳（n=590）23.9％、60～69歳（n=728）29.5％、70～79歳（n=480）19.5％、80歳以上（n=117）4.7％
居住地：全国
■その他の質問・クイズ（4択問題）
Q.昔のテレビに関する思い出、エピソードなどあれば教えてください。（自由回答）
白黒テレビ経験、チャンネルつまみ経験、ビデオデッキ録画経験など
Q1.世界初のブラウン管によるテレビ受像実験を成功させ、「テレビの父」と呼ばれたのは？
松下幸之助、高柳健次郎、盛田昭夫、早川徳次
A.「高柳健次郎」（正解率53.3％）
Q2.国産第１号の白黒テレビを販売したメーカーは？
シャープ、松下電器、日本ビクター、東芝
A.「シャープ」（正解率40.5％）
Q3. カラーテレビが始まったのは？
1955年、1960年、1965年、1970年
A.「1960年」（正解率49.4％）
Q4. アナログ放送が終了し、全国44都道府県でデジタルに移行したのは？
2010年、2011年、2012年、2013年
A.「2011年」（正解率43.5％）
Q5. 全局高世帯視聴率番組の歴代ナンバーワンはどれ？
第14回NHK紅白歌合戦（1963年）、東京オリンピック大会（1964年）、おしん（1983年）、サッカーW杯グループリーグ・日本×ロシア(2002年）
A.「第14回NHK紅白歌合戦（1963年）」（正解率39.9％）
■産経新聞グループの各種サービスを提供する「産経iD」のアンケートサイト「くらするーむ」のモニターについて： https://monitor.sankei-rd.co.jp/first/ （産経iDについて： https://id.sankei.jp/ ）
2023年1月から、ミドル・シニア（40歳以上）対象のアンケート結果（1000人分）を、最短で翌日に納品する新サービスを開始。「くらするーむ」のモニターは、購買力のあるミドル・シニア層の方が多く、自由回答にも積極的に記入していただける点が特徴です。
【調査実施機関】
調査の実施は、産経新聞社が設立したマーケティング会社「産経リサーチ＆データ」が担当しました。
■産経リサーチ＆データ
自社モニター組織「くらするーむ」*1を活用したインターネット調査や、ダイレクトに生活者の声をすくい上げることができる電話調査など、ハイブリッド型のリサーチを展開しています。また教育機関や各種研究機関との提携による、調査結果の広報や経済効果の分析、自治体の各種プロモーション、商品開発の支援なども実施。企業の発展や地域振興に貢献する、今までになかったマーケティングサービスを目指しています。コールセンター業務も受注しています。
*1 会員の新聞購読状況は、産経24.2.%、読売10.2%、日経4.0%、朝日5.0%、毎日1.5％、その他（地方紙・スポーツ・夕刊紙・電子版など）11.9％、新聞非購読34.3%。複数回答含む、2022年6月弊社調べ
【データ利用上の注意】
構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。
【お客様からのお問い合わせ先】
株式会社産経リサーチ＆データ
電話：03-3231-3333
メール： info@sankei-rd.co.jp
配信元企業：株式会社産業経済新聞社
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