AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：湯野川孝彦）では、公教育における「すらら」及び「すららドリル」の活用による個別最適化学習の成果や実績などを分析し、2020年よりこれまでに3本の論文を、日本デジタル教科書学会の年次大会で発表しています。
同学会発表予稿集の2023年の1月度の月間アクセスランキング※において、トップ5のうち3本にすららネットの予稿がランクインしました。
一歩先行くすららネットの教育DXの実践と成果に、業界関係者が注目
「日本デジタル教科書学会発表予稿集」の2023年の1月度月間アクセスランキングトップ５にランクインしたのは、1位の「コロナ禍における個別最適化学習システムの実績」（公開日: 2020/10/16 | 日本デジタル教科書学会第9回年次大会 23A2 林 俊信, 奥村 理子）、3位の「教育DXにおけるAdaptive Learning システム利活用研修の重要性」（公開日: 2022/12/29 | 日本デジタル教科書学会第11回年次大会 13 林 俊信, 奥村 理子）、5位の「コロナ禍の休校期間を経た個別最適化学習システムの利用定着実績」（公開日: 2021/10/15 | 日本デジタル教科書学会第10回年次大会 21C2 奥村 理子, 林 俊信）です。
「すらら」は、2007 年から提供を開始した個別最適化機能を持つデジタル教材です。学習塾に加え、私立の学校には2007年から導入が広がり始め、公教育にいち早く導入された教材です。最先端のコンテンツ開発技術に加え、運用ノウハウや学習成果などの実績も日本屈指であることを自負しています。
すららネットでは、教育業界で一歩先行く提案をし続けていることから、すららネットの実践と成果に対する教育業界関係者からの注目度の高さを実感しています。
ランキングの結果はICT教材活用、運用の二極化の現われか
学校現場が変わるチャンス！すららネットの強みが生きるフェーズに
ランキング1位の予稿は、コロナ禍の休校により学校での教育機会の損失を、ICT教材の活用により学習時間を補完できたことを検証した内容です。次いで3位にランクインした予稿は、ICT教材の導入から活用に至るまでの研修内容の違いを検証したものです。
このランキングの結果に対して、投稿原稿の著作者の一人である(株)すららネット マーケティンググループ 学校チームの林 俊信は次のように分析します。
一方で、導入はしたがいまひとつうまく運用ができていなかったり、児童生徒に対する学習成果が伴っていない学校もあります。そのような場合、2020年のICT教材導入初期の情報を得ることで、より良い教育機会の提供のきっかけを得ようとしているのではないでしょうか。」さらに、現状を踏まえ「ICT教材を教室でどう活用するかに留まらず、業務の効率化・削減、データの利活用など、教育現場のDX化がどんどん進み、今こそ教育現場が変わるチャンスです。『すらら』の運用ができるようになれば、子どもたちの学習姿勢や成果がおのずと見えてきます。我々は徹底的に現場に寄り添うことで実績や成果を出してきました。教育現場が主体的に変わろうとしているこれからこそ、すららネットの強みが生きるフェーズ。『この学校でよかった』と子どもたち、保護者、そして先生たちも思えるように、すららネットは教育DXのサポートを続けていきます」と語ります。
※引用元
J-STAGE 日本デジタル教科書学会発表予稿集「月間アクセス数ランキング (2023年01月)」
https://www.jstage.jst.go.jp/browse/jsdtpr/-char/ja
■株式会社すららネット
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の学校、塾等33万人を超える児童生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど、日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTechスタートアップ企業として2017年に東証マザーズ（現東証グロース市場）に上場しました。
https://surala.jp/
配信元企業：株式会社 すららネット
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