株式会社宣伝会議（本社：東京都・港区）発行のプロモーションの専門誌『販促会議』は、2023年4月号（3月1日発売）で通巻300号を迎えます。
通巻300号記念号の特集テーマは「購買に繋がる顧客体験の最前線 進化するリテールビジネスとプロモーション」。月刊『販促会議』の創刊は1997年で当時と比較すると、消費者を取り巻く環境は大きく様変わりしています。消費行動や価値観が変わり、それに伴ってリテールビジネスのあり方もセールスプロモーションに求められる役割も大きく変化をしました。
特集では『販促会議』300号の歩みを振り返り、現在に至るまでのセールスプロモーションの変遷をたどっています。さらに、米国、欧米、アジアといった「世界のリテールビジネスの最前線」をレポート。キャッシュレス決済や非接触型の接客対応、顧客データの活用など、「テクノロジーによるプロモーションの進化」について有識者による解説記事を掲載しています。
『販促会議』2023年4月号（300号記念号）
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【特集】
「購買に繋がる顧客体験の最前線 進化するリテールビジネスとプロモーション」
〇この10年でどう変わった？データで読み解く、日本人の「お買い物」の変化
総世帯の年間支出金額推移、スマートフォン経由の物販のBtoC-EC市場規模の推移、キャッシュレス決済比率の推移など、様々な購買データから日本人の消費動向の変化を読み解く。
〇世界のリテールビジネスは今
（米国編）
近年稀に見るインフレが続く米国で、自社の考え、及び製品が持つ社会的価値を伝えながら、共感を生むことが大切にされる理由を解説。
（欧州編）
コロナ禍を経てサーキュラーエコノミーが加速する欧州。デジタルな効率化とアナログな原点回帰を両立させるリキッド消費時代のリテール進化を現地からレポート。
（アジア編）
EC浸透率が日本を大きく上回る中国。顧客基点でビジネスモデルを再構築し、既存のオペレーションの大きな変革が可能にするパーソナルな顧客体験を分析。
〇テクノロジーは売り場に何をもたらす？
これからの「販売促進」の進化
売り場のデジタル化が急速に進み、それに伴う販促領域でのテクノロジーの進化と新しい顧客体験を解説。これからの体験価値・店頭プロモーション・プリントメディアの最新の事例や販促手法について紹介する。
■月刊『販促会議』の歴史
◇『販促会議』300号にあたり（『販促会議』編集部）
『販促会議』の創刊は1997年。その後、インターネットが浸透し、私たちのメディア接触行動や消費行動は大きく変容し、それに伴い「セールスプロモーションの専門誌」の役割も大きく変化していきました。「いつでも」「どこでも」「欲しいと思った時すぐに」、モノ・サービスを購入できる現代。消費者を「顧客」にする最後の一押しを担うセールスプロモーションは、店舗を問わず、あらゆる場で必要とされる時代と言えます。
また近年、D2Cブランドが注目されてきましたが、決済ソリューションや物流インフラなどの進化は、あらゆる人・企業が「小売業」に進出できる機会を創出しているとも言えます。一次産業に携わる方も、メーカーの方も、“1億総小売” と言える時代に、セールスプロモーションの知識と情報はこれまで以上に多くの方に求められていると感じます。
こうした状況において、『販促会議』は常に、購買者である「人」の気持ちを起点に、その時々のあるべき販促企画・手法・アイデアを提供していきたいと考えてきました。特に、コスパだけでなくタイパまで重視する現代の消費者は、ものを買う行為にも安さだけでなく、時短や簡便さといった価値を求めます。しかし、これらのニーズに応えて競争力を発揮できる事業者は、ごく一部の大手企業に限られるでしょう。
それであれば、セールスプロモーションを通じて、買うという行為自体が楽しくなるような高い付加価値を持った体験を創出していく必要があるはずです。『販促会議』では常に「人」に向き合い、人の心を動かし、行動を喚起するクリエイティビティあふれるアイデアこそが、販売促進の基盤であると考えています。この考えのもと、300号以降も顧客接点の最前線で新しいアイデアを企画し、チャレンジする皆さまをご支援していきたいと思います。
『販促会議』2023年4月号（300号記念号）
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■月刊『販促会議』／株式会社宣伝会議について
○発行元／株式会社宣伝会議
○判型／A4変型、平とじ、144ページ
○定価／1,300円（税込）
○創刊／1997年
○販売／全国有力書店ならびに定期購読 〇発行部数／5万部
○主要読者／小売、メーカー、広告会社の方
○株式会社宣伝会議はマーケティング・コミュニケーション（宣伝・広告、販売促進、広報・PR、クリエイティブ）に特化し、メディア・教育事業を展開。月刊『宣伝会議』の創刊は1954（昭和29）年。ほか月刊誌の『販促会議』『ブレーン』『広報会議』、書籍・年鑑の発行のほか、教育事業ではマーケティング・コミュニケーションに関する講座、各種教育研修・セミナーを企画・実施。
■本件に関するお問い合わせ
株式会社宣伝会議 広報室
03-3475-3010
pr@sendenkaigi.co.jp
配信元企業：株式会社宣伝会議
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