外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリストリクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:グラント・トレンズ、以下ヘイズ)は、ヘイズが事業を展開するアジア5か国・地域(中国、香港特別行政区、日本、シンガポールマレーシア)の10,191人に対して実施した調査の結果を発表しました。


本調査では、転職意向、転職を検討する理由、現職に留まる理由を質問。日本の回答結果では、「積極的に転職活動をしているか」という問いに対して、「はい」「していないが、チャンスがあれば前向きに検討したい」という回答が76%にのぼり、日本では4人に3人は転職を視野に入れていることが明らかになりました。

図1. 転職を検討する理由
転職を検討する理由について尋ねたところ、今回の日本の回答では「より良い給与」(71%)がトップになりました。2位に「新たなチャレンジ」(39%)、3位は「キャリアアップの不足」(34%)。同回答で給与がトップになったのは、同質問を聞き始めた2017年版からの7年間で初めてのことです。調査開始以来前回までの過去6年間、ほかのアジア4か国・地域では「より良い給与」、日本では「新たなチャレンジ」が1位でした。日本だけ例外でしたが、今年ついにほかのアジアと足並みが揃う形に。「より良い給与」は前回の53%から71%へと20ポイント近くアップしており、給与を重視する心理が鮮明になりました。

図2. 現職に留まる理由
現職に留まる理由についても、日本の回答の1位は「給与待遇」でした。1位「給与待遇」59%、2位「柔軟な働き方」54%、3位「ワークライフバランス」51%となり、1位から3位までは拮抗しています。

転職を検討する理由、現職に留まる理由のいずれも、1位が「給与」となったのは、調査開始以来初めて。給与が重視されるようになった背景には、景気低迷への危機感、物価高騰、昇給を実施する企業の増加が考えられます。


本調査結果は、「2023年ヘイズアジア給与ガイド」に掲載されています。「2023年ヘイズアジア給与ガイド」は、ヘイズが事業を展開するアジア5か国・地域(中国、香港特別行政区、日本、シンガポールマレーシア)の10,191人を対象に実施した調査の結果ならびに各業界のエキスパートがまとめた最新動向、15業界・1,125職種の給与水準(当社実績ベース)をまとめた年次レポートです。


4/12(水)ウェビナー開催
「2023年ヘイズアジア給与ガイド」の公開に伴い、レポート内では詳細まで触れられなかった日本市場の動向にフォーカスして解説するウェビナーを開催します。日本における企業の採用動向、昇給実施率の推移、人材獲得・定着に向けた企業の取り組みの成果、働く人の転職意欲、転職理由、現職に留まる理由、直近の数年との共通点や相違点、そして企業・働く人の双方へそれぞれ今後目指すべきアクションをお伝えします。 ※本セミナーは英語で実施されます
※日本語版は別途公開予定です


2023年ヘイズアジア給与ガイド 調査概要
調査期間:2022年9~10月
調査方法:インターネット
回答者:アジア5か国・地域の 10,191人

2023年ヘイズアジア給与ガイドは、こちらからダウンロード(無料)できます。

ヘイズでは、専門分野に精通したコンサルタントが採用や転職をサポートしています。生涯にわたるパートナーとして、市場動向やニーズに基づき、ビジネスやキャリアアップの支援を行っています。目の前の課題解決から未来の計画立案まで、ヘイズにご相談ください。

ヘイズ・スペシャリストリクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点(東京本社、大阪支店、横浜支店)を有する人材コンサルティング会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2023年3月20日現在、255 の拠点(総従業員13,000人)において、21の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。

配信元企業:ヘイズ・スペシャリストリクルートメント・ジャパン株式会社

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