■「G7はかつてなく結束している」の意味

人々にさまざまな思いを残したG7広島サミットが終わった。実りの多いサミットであった。これほど多くの人々に「感動した」と言わせる国際会議は、珍しい。関係者の努力に敬意を表する。そのうえで、背景となった要素を三つ上げると、ウクライナ、ゼレンスキー、そして広島、ということになると思う。

ロシアのウクライナ侵攻の危機は、G7参加者にかつてない緊張感を与えている。G7メンバー（フランス、アメリカ、イギリス、ドイツ、日本、イタリア、カナダ＋EU）は、協調しつつ多大な努力を払って侵攻への対処策を講じている。アメリカのジョー・バイデン大統領をはじめとする多くの参加者たちが、「G7はかつてなく結束している」と発言したが、これは危機対応の緊張感がもたらしている事情でもあるだろう。

今回のサミットはG7それ自体の枠を超え、インド、オーストラリア、韓国、ブラジル、インドネシアなど、さまざまな国々の多彩な指導者が一堂に会した会議ともなった。とりわけ大きなドラマが、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が駆け付けたことだったのは言うまでもない。ゼレンスキー大統領とインドのナレンドラ・モディ首相の握手は、このG7サミットの成果を示す劇的な場面となった。

■圧巻だった献花シーン

しかしこれらの要素は、広島という舞台においてこそ、一層の輝きを見せたのだと筆者は考える。G7メンバーの首脳たちがそろって平和記念資料館を訪問した後、原爆死没者慰霊碑（広島平和都市記念碑）に横並びして献花をしたシーンは圧巻であった。また、ゼレンスキー大統領も、岸田文雄首相と並んで資料館を訪れて献花をした後、「バフムトと広島が重なる」という印象的な言葉を残した。

G7サミットについては、政策的含意についても論じるべき点が多々ある。今回は3回に分けて論点を提示してみたい。1回目の本稿では、最も象徴的な要素としてサミット全体を貫く効果を発した「広島」について考える。

■「サミットは失敗だった」論の根拠

サミット終了後、特定メディアから「サミットは失敗だった」という評価が集中的に流されたことが、SNS等で話題となった。これまで核廃絶運動をしてきた被爆者や運動家の方々を中心とした発言が、そうしたメディアでは大きく取り上げられた。大手新聞社出身の独立系メディアの記者が「逃げるんですか」と岸田首相に呼びかけたのも、核廃絶を語りきれていないことを糾弾したいという思いに駆られた行動であったようだ。

特定の層によるこうした評価は、かなり大きなイデオロギー的立場の違いから生まれた、見解の相違と言える。否定的な評価をされている方々は、「核廃絶の決意が弱い」といった精神的部分だけでなく、「核抑止を広島で語った」というかなり原初的な事柄を理由にして、サミットを批判したのである。

アメリカのバイデン大統領が平和祈念資料館で「世界から核兵器を最終的に、そして、永久になくせる日に向けて、共に進んでいきましょう」と記帳したように、大枠としての核廃絶に向けたG7諸国の意志は、今回のサミットでも変わりなく示されている。それでも批判派に言わせれば、決意の度合いが足りない、というわけである。

さらにこうした人々は、核抑止という構造が存在しているという現実を広島で語ることが、広島に対する冒涜(ぼうとく)であると受け止めるようだ。被爆地では「即時の核廃絶」が絶対規範であり、核抑止を語るようなことはあってはならないのだという。

■「広島とは何か」という問いから生まれる二つの立場

しかし、こうした原理的な立場を前提にすれば、いかなるG7サミットも「失敗」の烙印(らくいん)を押されることは避けられない。特定のG7サミットが、現実の枠を飛び越えていくようなことはあり得ないからだ。

一連の「サミットは失敗」報道に特徴的だったのは、会議でさまざまな問題が話し合われた中で、核廃絶というテーマだけに焦点が置かれていたことだ。核廃絶だけは特別な問題だと認識し、広島で実施したサミットなのだから強い核廃絶の決意が表明されなければならない、万が一にも核抑止などに言及してはならない、という確信を持つ特定の集団があった。その方々にとっては、今回の「広島サミット」は失敗だと言わざるを得ないのであった。

さて、この「サミットは失敗」という意見は、それとは逆の（そしておそらくは多数派の）「サミットは成功した」という意見と表裏一体の関係にある。それらに共通するのは、「広島とは何か」という問いであった。

■「法の支配に基づく国際秩序の堅持」の意味

議長国・日本が掲げた広島サミットの一番のテーマは、「法の支配に基づく国際秩序の堅持」であった。「G7広島首脳宣言」の冒頭で「われわれの取り組みは、国際連合憲章の尊重及び国際的なパートナーシップに根ざしている」と記されたように、「法の支配に基づく国際秩序」とは、より具体的には国連憲章の諸原則を指す。「国連憲章を含む国際法の深刻な違反を構成する」ロシアのウクライナ侵攻が、とりわけ重要な議題となったのもそのためだ。

広島とは何か、という問題は、このサミットのテーマに深く関わる。G7がウクライナへの支援を約束するのは、国際法の深刻な違反を是正し、「公正かつ永続的な平和（just and lasting peace）」を達成することを目標としているからである。日本語の宣言文では「公正」と訳されているが（日本国憲法前文でも英文で「Justice」と日本文「公正」が対応している）、つまりは「正義 justice」を伴った平和を目指す、ということである。

■ウクライナに「停戦」を叫ぶ人々が求めているもの

この「公正で永続的な平和」を追求するG7の立場に真っ向から挑戦しているのが、現在も進行中のウクライナ侵攻について、即時かつ無条件の停戦を叫んでいる方々である。

ロシアの侵略行動が止まらないうちにウクライナが一方的に停戦を宣言することは、ほとんど降伏に近く、失われた領土の回復や保障も果たされることはない。仮に一時的にロシアが停戦に応じたとしても、抑止が効かなければ侵略が再開されることは確実であり、停戦はまやかしの平和でしかない――。こうした批判を受けても、「即時無条件停戦」派は上記の「公正」や「永続性」にこだわらず、事実上の「非武装中立」を突然一方的に宣言することが大切だと主張している、そしてその論理を基に、日本政府をはじめとするG7を糾弾している。

ゼレンスキー大統領の記者会見で地元のテレビ局の記者が行った、「兵器などの支援を要請することも大事なのかもしれないが、せっかく被爆地広島を訪れているんだから、もっと戦争を終わらせるための和平に向けて話し合いをしたほうがいいのではないか、広島で行われるサミットで違和感がある、という声もあります。その声にどう答えますか」という質問も、同様の文脈に属するものだろう。

■「公正で永続的な平和」の価値を世界に示した

果たして「平和都市」として知られる広島は、「公正で永続的な平和」と「即時無条件停戦」のどちらを象徴するのか。

一つの都市の存在と、このような大きな問いを結びつけることは、通常は起こりえない。しかし世界に知られる平和都市であるがゆえに、広島は、これらの問いをめぐる葛藤と、深く結びつけられて語られてしまうのだろう。

サミットは失敗だと結論づける人々は、「即時無条件停戦」に大きくなびいている。広島は非武装・無抵抗の平和の象徴であり、たとえ自衛権の行使などの「国連憲章の諸原則」に従ったものであっても、この場所で軍事に関わる話をすることは許されない、というわけである。

一方G7の首脳は、明快に「公正で永続的な平和」を選択している。そして、広島という場所においてその立場を隠すことなく、むしろ一致団結した姿を見せることで、その立場を世界に示した。広島こそが「公正で永続的な平和」への決意を表明するには最もふさわしい場所だと言わんばかりの態度を、G7は示したのだ。

おそらくはそのことが、「サミットは失敗」派を激怒させたのだろう。だが、広島が象徴する平和は「即時無条件停戦」の平和であり「公正で永続的な」平和のことではない、と断言できるような根拠はない。むしろ被爆者の苦難を知り、「過ちを繰り返さない」と誓う行為は、「公正で永続的な平和」と親和性が高いと言っても過言ではない。

今回のG7サミットで、広島／日本が象徴する平和が、「即時無条件停戦」の平和ではなく、「公正で永続的な平和」のことであるという理解を、日本の首相が、同盟国・友好国の首脳とともに世界に示した。そのことの意味は、決して小さくない。

■「復興の象徴」としての広島

ゼレンスキー大統領は、「破壊された広島の写真がバフムトに似ている」と述べたうえで、「いまの広島は再建した。ウクライナの街並みも早く再建できることを夢見ている」と述べた。これはいわば「復興の象徴」としての広島についての語りである。

岸田文雄首相も、ゼレンスキー大統領を見送った後のツィートで、「1945年の夏、広島は原爆によって破壊されました。平和記念公園が位置するこの場所も一瞬で焦土と化したのです。その後、被爆者をはじめ、広島の人々のたゆまぬ努力によって、広島がこのような美しい街として再建され、平和都市として生まれ変わることを誰が予想できたでしょうか。」と、語りかけた。「復興の象徴」としての広島を強く意識したメッセージである。

■広島市長の説明に聞き入ったゼレンスキー

ゼレンスキー大統領は、岸田首相と言葉を交わしながら、2人で並んで慰霊碑に献花をした後、松井一實・広島市長の説明に熱心に聞き入った。報道によれば、松井市長は、「安らかに眠って下さい　過ちは繰返しませぬから」と記された碑文などについて、説明をしたという。ゼレンスキー大統領は、広島の復興の精神に、強い関心を抱いていたのだ。

当然だろう。復興は、段階的には戦争中ですら始まっている。戦争が終わったときには、大々的な復興のプロセスを主導しなければならない。壊滅的な打撃を受けながら、不死鳥のごとく立ち直った広島の復興の歴史に、関心を抱かないはずはない。

■ウクライナ復興に強力に関与するというG7の決意表明

G7は、初日に発表した「ウクライナに関するG7首脳声明」において、「ウクライナの復旧・復興に向けた支援」も強調し、「ウクライナが必要とする経済支援を確保することへの我々の強いコミットメントを再確認」したうえで、より具体的な領域でのウクライナの復興努力を支援していくことを宣言した。

もし広島が「復興の象徴」であるならば、G7はウクライナ復興に強力に関与するという決意表明を、世界で最もふさわしい場所で行ったことになる。その決意は、1列に並んで献花するG7首脳の結束を通じて、さらに広島平和記念公園を並んで歩く、議長国・日本の首相と復興の当事者であるウクライナ大統領の2人のパートナーシップを通じて、示された。

もし広島が「核廃絶」の象徴でしかないとすれば、どこまで核廃絶について語ったかということだけが評価基準になる。戦禍からの復興に関する議題などは、評価対象にならない。だが今回、議長国・日本は、他のG7メンバーと共に、いわば「復興の象徴」としての広島の意味を強調し、象徴的な画像を通じて、それを示した。

■岸田首相だから実現した大きな成果

岸田首相の選挙区は広島一区、つまり広島記念公園からG7会場となったエリアを包み込む地域を地元としており、そこで過去に10回の当選を果たしている。広島の意味をめぐって、何が重要であり、実は異なる立場もありうるということについて、誰よりも知る人物であると言ってよいだろう。

「公正で永続的な平和」を目指す「復興の象徴」としての広島で、「法の支配に基づく国際秩序の堅持」を中心議題とするG7サミットを開く試みは、岸田首相という1人の具体的な存在をもって、初めて可能になったとも言える。「即時無条件停戦」論をはじめとするさまざまな異論も存在する中で、岸田首相でなければ、これほど明快な方針を打ち出すことはできなかったかもしれない。

広島とは何か、という問いは、日本とは何か、という問いとも深く結びついている。その解釈をめぐる葛藤は、今後も終わることはないだろう。たとえそうだとしても、今回のG7サミットが持った衝撃は、葛藤を抱える日本人の心の中にも、深く、長く、影響を及ぼしていくことになるだろう。

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篠田 英朗（しのだ・ひであき）
東京外国語大学教授
1968年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業、同大学大学院政治学研究科修士課程修了、ロンドン大学（LSE）大学院にて国際関係学Ph.D取得。専門は国際関係論、平和構築学。著書に『国際紛争を読み解く五つの視座 現代世界の「戦争の構造」』（講談社選書メチエ）、『集団的自衛権の思想史――憲法九条と日米安保』（風行社）、『ほんとうの憲法―戦後日本憲法学批判』（ちくま新書）など。

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平和記念公園で原爆死没者慰霊碑に献花するG7首脳。左からフォン・デア・ライエン欧州委員長、スナク英首相、ショルツ独首相、バイデン米大統領、岸田首相、マクロン仏大統領、トルドー・カナダ首相、メローニ伊首相、ミシェル欧州理事会議長。 - 写真＝外務省／時事