※2023年6月19日追記
調査概要の一部に誤りがありました。尚、訂正による結果への影響はございません。
■追加サンプル（2023年調査の新規回答者）：9,204名
誤：依頼数：14,658、有効回収率：62.8％
正：依頼数：19,117、有効回収率：48.1％
訂正してお詫び申し上げます。

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、全国およそ5万人の同一個人の就業実態を毎年追跡調査する「全国就業実態パネル調査（JPSED）」を実施しています。この結果より、日本における働き方を5つの側面から可視化し、独自に評価した「Works Index」を作成しています。このたび2022年の結果がまとまりましたのでご報告いたします。

詳細はこちらのレポートをご覧ください

https://www.works-i.com/research/works-report/2023/works_index_2022.html

Works Indexとは

日本における個人の働き方を可視化、その上で状態を評価することを目的に、個人が生き生きと働き続けられる状況を理想に作られた指標です。「I就業の安定（安定性）」「II生計の自立（経済性）」「IIIワークライフバランス（継続性）」「IV学習・訓練（発展性）」「Ｖディーセントワーク（健全性）」の5つのインデックス（大項目）で構成されます。

Topics

・2022年は、コロナ禍を経て働き方が再び前進した一年となった。IndexI就業の安定とIndexIIIワークライフバランスはともに上昇し、コロナ禍前（2019年以前）の水準をも上回っている。就業の安定性が高く、適切な労働時間で休暇取得も可能な働き方の実現に向けて一歩進んだ。

・2020年に大きく水準が低下したIndexIV学習・訓練は、コロナ禍前の水準には至っていないものの、2021年に続き回復傾向にある。

・対して2020年に大きく水準が上昇したIndexＶディーセントワークは、低下傾向が続き、コロナ禍前の水準に戻った。業務量は戻りつつある中、労働時間はコロナ禍を経て減少したことで、結果として時間あたりの業務負荷は高まった。

リクルートワークス研究所について

リクルートワークス研究所は、1999年1月に設立された、株式会社リクルート内にある人と組織に関する研究機関です。「一人ひとりが生き生きと働ける次世代社会の創造」を使命に掲げ、「労働政策」「労働市場」「組織人事」「個人のキャリア」「キャリア教育」「人材ビジネス」などに関する調査・研究、情報発信、提言活動を行っています。

調査概要

調査時期：2023年1月5日～1月31日

有効回収数：55,807名　

※第3回調査より、以下３種類のサンプルが存在する。

・継続サンプル（2022年調査からの継続回答者）：42,643名 　依頼数：54,209、有効回収率：78.7％

・追加サンプル（2023年調査の新規回答者）：9,204名 　依頼数：19,117、有効回収率：48.1％

・復活サンプル（2022年調査は回答していない2021年以前調査の回答者）：3,960名 　依頼数：27,204、有効回収率：14.6％

※上記のうち14名は、2023年調査で海外に移住していたため集計対象から除外している。

▼リクルートについて

https://www.recruit.co.jp/

▼本件に関するお問い合わせ先

https://www.recruit.co.jp/support/form/

配信元企業：株式会社リクルート

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