世界最大級の統計調査データプラットフォームを提供するスタティスタ（Statista - 本社：独ハンブルグ、CEO フリードリヒ・シュワント）は、景気後退とインフレの進行がメディア消費に与える影響に関するレポート「Media trends and the economic downturn」を公開、業界の向かう方向性について取り上げました。
当レポート(全41ページ)の期間限定ダウンロードを提供しています。下記のURLからご覧ください。
https://statista.co.jp/media-trends-and-the-economic-downturn/
景気後退が危惧される時代には、消費者は生活と物価上昇のバランスを取りながら、消費者は家計を見直し、エンターテイメントへの支出は真っ先に削減されることが想定されます。このような状況においてStatistaは、今後起こりうるシナリオを2つ挙げています。
・ シナリオA
この最初のシナリオによれば、不況は消費者のメディア支出に短期的な影響しか及ぼさないとしています。2023年の不況のピーク時には、消費者はエネルギーや消費財の価格上昇を補うために、エンターテイメントへの支出を減らすと予想されます。2024年にはインフレ前の水準を超え、2027年には完全に修復され、メディアへの支出はパンデミック前の水準に戻ると思われます。
・ シナリオB
第二のシナリオは、不況がメディアの消費行動に与える長期的な影響を予測したものです。このシナリオによれば、メディア支出は世界規模で 世界規模で19％、アメリカでは8％減少するとしています。そして、経済がこの損失をカバーできるようになるのは、2025年以降になると予想されます。
映画鑑賞を見てみると、米国における最近の調査では、映画館で映画を見たい人の割合が4年前の45％から、2022年には37％となり、2022年にはCOVID-19規制が解除されたにもかかわらず、自宅で映画を見ることへの嗜好が高まったとされています。
また、映画館に足を運ばない主な理由として、自宅で映画を見ることへの嗜好や、映画館に行くのはお金がかかりすぎるというものが上がっています。パンデミックがメディア消費全体に与えた影響している一方、COVID-19よりもお金のほうが大きな障害になることが伺えます。
そして定額動画配信（SVOD）サービスが、映画館に対する最大の挑戦者であり続けることが想定されます。SVOD市場が10年にわたり目覚ましい成長を遂げた後、消費者はこれらのエンターテインメント・プラットフォームの利用が日常生活の一部となりました。米国ではSVODへの支出が増え続けており、2022年第3四半期には前年同期比で17％近く増加し、77億米ドルに達しました。しかし、消費者支出の増加は近年と比較して鈍化しています。
複数の調査によると、消費者はストリーミングサービスの値上げに懸念を抱き、加入の削減を考える傾向にあり、コストは消費者の契約と解約を促す主な要因となっています。
2022年6月に米国で実施された調査では、ストリーミング配信の契約について何を変えるか尋ねたところ、大多数が同じサービスであれば価格を下げるべきと回答しています。
本レポートでは、不況による不確実性と消費行動の変容の時代におけるメディアの利用動向について掘り下げています。動画・音声ストリーミング、映画、ニュース、一般メディアの支出について考察し、業界が向かう可能性のある方向性を紹介しています。
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