スポーツ全般、生活雑貨を中心に国内総合代理店を務める株式会社Cycle（代表：飯田 航、本社：東京都豊島区、以下Cycle）が運営するプロを目指すアマチュアのボクシング選手や格闘家（MMA選手）を支援するインタビューメディア「BRIDGE OF DREAMS」に、新空手全日本チャンピオンシップ2022準優勝の中倉蓮磨選手が登場します。(公開日2023年6月28日)
中倉蓮磨選手は小学5年生。
「将来はキックボクシングのプロ選手になる世界を取る」という想いを掲げて父子二人三脚で練習に取り組むスーパーキッズです。
■空手を始めた本当のきっかけは「いじめ」。強くなりたい。
中倉蓮磨選手は父親の進めもあり、小学2先生から空手を始めました。空手を始めた理由は「いじめ」。
幼稚園のときからいじめに合った中倉蓮磨選手は「自分が変わらなければ。強くなりたい」と強く思ったそうです。
熱心な父親に助けられて練習も楽しくなり、体格も大きくなるに連れていじめも無くなったそうです。空手を始めて3年。
「長崎や九州の空手の大会があれば家族連れで遠征に出かける」ほど、家族のバックアップもあり、長崎県や九州大会での数々の優勝を経験し、2022年の新空手全日本チャンピオンシップでは体格の大きい相手に負けはしたものの準優勝を果たした小学5年生です。
■メイウェザーと那須川天心選手の試合に衝撃。ボクシングも始める。
中倉蓮磨選手は将来、キックボクシングのプロ選手になりたいと考えています。
その理由がメイウェザーと那須川天心選手の試合。テレビを観ていた中倉蓮磨選手は「那須川天心選手のようになりたい」と思ったそうです。
ボクシングジム『ウルフパック・ハウス・ボクシングジム』（長崎県佐世保市）でボクシングのトレーニングを受けながら、これまでの空手を学ぶ忙しい毎日を送っているそうです。「キックボクシングで世界チャンピオンになりたいと本人が言うようになりました。
その目標を達成するまで日本各地、世界各地どこにでも行きます」（中倉蓮磨選手の父）と話していました。
中倉蓮磨選手の今後の活動に関する詳しい情報はインタビュー記事をご覧ください。
中倉蓮磨選手のインタビュー記事はこちら：
https://sportsimpact.jp/bridge-of-dreams-renmanakakura/
■「RDX® SPORTS」とは
「RDX® SPORTS」は、1999年に英国・マンチェスターで誕生した格闘技・フィットネスメーカーです。
ボクシングは、これまでもそうですが庶民には馴染みが薄く、プロが愛用する高価格なものが主流でした。
現在でもプロ用のグローブは２、3万円から10数万円するものまで存在し、強い衝撃や擦れにより消耗しやすいものです。
そこで『もっとボクシングを身近なものにしたい』というメーカーの想いから、現在では世界特許まで取得した独自の製造方法によりパキスタンに自社工場を構え、丈夫で高品質、低価格なボクシング製品を作ることに成功しました。
現在ではBoxing、MMA （格闘技）、フィットネスの分野で世界的に認知されるブランドまでと成長しています。
「RDX® SPORTS」は、アマチュアスポーツ、学生スポーツを応援することをスローガンに掲げ、チャレンジとパフォーマンスに寄り添えるブランドを目指しています。7月に開催された展示会・スポルテックでは、来場したパーソナルトレーナーに盛況で、多くのジム、フィットネス施設に導入頂きました。
販売サイト：
・公式サイト：https://rdxsports.jp/
・「RDX® SPORTS」のamazon公式ネットショップ：https://www.amazon.co.jp/rdx
・楽天市場公式サイト：https://www.rakuten.ne.jp/gold/sportsimpact/rdx/
・ヤフーショッピングサイト：https://store.shopping.yahoo.co.jp/sportsimpact/
・RDX SPORTS JAPAN「au PAY マーケット」店：https://wowma.jp/user/64841385
Webマガジン：
「BRIDGE OF DREAMS」：https://sportsimpact.jp/bridge-of-dreams-top/
「GLORY BEYOND DREAMS」：https://sportsimpact.jp/glory-beyond-dreams/
■株式会社Cycleについて
企業名：株式会社Cycle（旧：A-Trade合同会社）
令和3年3月1日より株式化、社名変更
所在地：東京都豊島区西池袋４－２８－１３ パークサイド西池１０２
設立： 平成29年3月1日
代表： 飯田 航
資本金：5,000,000円
事業内容：海外スポーツ・健康・アート・環境関連用品の日本国内販売、日本国内における各種マーケティングの提案、および実施、各種スポーツ関連イベント開催、海外EC関連事業 など
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