ホンダ由来の特定小型原動機付自転車（電動キックボードなど）「ストリーモS01JT」の実力は？ アオキがガッツリ試乗した
ホンダ発のベンチャー企業が、今月１日の改正道路交通法の施行に伴い、新たな特定小型原動機付自転車（電動キックボードなど）を報道陣に公開。モーターサイクルジャーナリストの青木タカオ氏が試乗取材した。
【写真】特定小型原動機付自転車「ストリーモ ストリーモS01JT」のディテール
■反対意見が渦巻く電動キックボード
過疎地の公共交通機関の縮小、カーボンニュートラルへの取り組みなどを背景に、低速小型の、いわゆる"マイクロモビリティ"と呼ばれる新しい移動手段が注目を集めている。
特に都市部を中心とし、日常の新たな乗り物として需要を伸ばしているのが電動キックボード。クルマ、バイク、自転車だけでは埋められないニーズに応え、シェアリングサービスなどを含めて市場規模は急拡大している。
ただし、気軽に乗れることから交通違反や事故が激増し、警察庁が取り締まりや指導強化を各都道府県の警察に通達するなど、混合交通の中では完全な"悪者"や"邪魔者"として扱われていた。
そこで新しい交通ルールや枠組みが必要ではないかと、改正道路交通法が7月から施行された。しかし、世間の認知度はまだかなり低い。
まず、電動キックボード等の車両区分は基本的に原動機付自転車、いわゆる原付バイクと同じ扱いとされてきた。つまり免許が必要で、ヘルメットの着用は義務。最高速度は時速30キロまでで、走れるのは車道のみであった。
しかし、新ルールでは「特定小型原動機付自転車（以下、特定小型原付）」という新区分に分類され、条件を満たした電動キックボード等がこれに当てはまる。
注目はヘルメットを努力義務とし、免許は不要としている点だ。要するに「ノーヘル、無免許」での公道走行が可能なのだ。運転できるのは16歳以上で、最高速度は時速20キロ以下。上限スピードを時速6キロ以下に制御できるモードを有するなら"特例"特定小型原付として、歩道や路側帯も通行可能となる。
事実上の規制緩和ともいえる改正道交法が可決・成立したのは2022年4月。この報道が世に出ると、ネットなどには、「カラダをモロ出しにして運転するモビリティはヘルメットやプロテクターの装着は必須だろう」「速度が遅くてもクルマと接触したら命を落とす確率は高い」「自転車を含めて公道を走るなら免許は絶対に必要」「こんな怖くて危ないクソみたいな乗り物を普及させんじゃねぇ！」という反対意見が渦巻いた。
そんな逆風ド真ん中に、なんと大手自動車メーカー・ホンダからスタートしたベンチャー企業のストリーモが、立ち乗り三輪モビリティを発表し、報道向け試乗会を開催した。そこで、森庸太朗（もり・ようたろう）最高経営責任者（CEO）を直撃した。
■ハンドルから手を離しても直立静止
「ストリーモS01JTは"電動キックボード"ではありません。そもそもキックしませんし、ボードに両足を乗せたまま発進ができ、停止時も足を地面につく必要がない。人が持つ自然な反応を生かした独自のバランスアシストシステムにより、歩行者と同じ極低速から自転車が走る快適な速度まで安定しています」
そう話す森氏は04年に本田技術研究所に入社。開発者としてのキャリアが長く、モトクロスやラリーなどレースマシンの設計経験が豊富な工学博士だ。週プレでも以前紹介した"倒れないバイク"こと、ライディングアシストの開発にも関わり、ホンダで培った技術をストリーモにフィードバックしている。
ストリーモ 代表取締役CEO・森 庸太朗氏。ホンダの元技術者である森氏いわく、「低速時に安定感が高いのもストリーモの強みです。物流倉庫や工場などでも活用していただきたい」
森氏は、「世界を変えたい。人の役に立ちたい」という思いから、ホンダの新事業創出プログラムを通じ、21年8月に起業。ベンチャーの独立性を担保するため、ホンダの出資比率は20％未満としているが、そのまま"世界のホンダ"で開発を続けることもできたはず。なぜ、独立したのだろうか？ 森氏はこう説明する。
「マイクロモビリティの市場は急拡大し、そのスピードに対応するためです」
巨大企業で研究開発を続けるより、身軽になったほうがいろいろ動きやすいというわけだ。
実は近年、高齢者が免許を返納し、移動弱者（食料品アクセス困難人口）となるケースが増加。深刻な社会問題と化している。加えて過疎化や都市部への人口流出による公共交通機関の縮小・衰退を解消すべく、多様なモビリティによる課題解決策のひとつとして、国が推し進めているのが、この特定小型原付である。
「マスコミは電動キックボードとひとくくりにしてとらえますよ」というアオキの質問に、「ストリーモはキックしません」と森氏
それを裏づけるのが、昨年ストリーモが発表した原付一種版（今回発表したモデルと見た目は同じ。最高速が時速30キロ以下）の購入申し込み者の内訳。限定300台に対し、48時間で1200件を超える購入申し込みが殺到。年齢別では50～70代が65％を占めた。
それだけではない。この原付一種版は、すでに物流倉庫、建設現場、テーマパークなどでも活躍しているという。森氏は、この手の需要を見越したというわけだ。
今回、発表したストリーモS01JTは、新レギュレーションに素早く対応した。制限速度を時速20キロに設定し、車道を走行する特定小型原付でありながら、モード切り替えによって時速6キロに制御できることから一部の歩道も走れる特例特定小型原付にも適合。シーンにより使い分けができる仕組みになっている。
特定小型原付であるときは、最高速度表示灯は緑色を点灯。特例特定小型原付ではこれを点滅させ、ほかの人も識別できるようにしなければならない。
こうしたライトをはじめ、ウインカーやテールランプ、反射板などを装着するのは原付バイクと同じ。国土交通省は「性能等確認制度」を創設し、保安基準を満たす車両であることを、「性能等確認済」シールを貼り目印としている。
メーターはデジタル。アクセルは右グリップの根元のレバーを押す。ブレーキは右手のレバーがフロント、左のレバーがリア
国が定める特定小型原動機付自転車の性能等確認制度をパスしたモデルには、このように認定シールが貼られている
さて、実際に乗ってみるとフロント一輪、リア二輪の安定性が際立ち、デコボコ道も乗り越えられる。前輪駆動で、発進時に唐突な加速をしないようスロットルレスポンスを制御しているから、不安なくアクセルレバーを押し込んでいけるのも、さすがはホンダ仕込みと舌を巻く。
旋回時、ステアリング機構が倒れ込むのはコーナリングが楽しいオフロードバイクに近い感覚。
開発責任者の岸川景介氏はホンダでロードレース世界最高峰の『MotoGP』のマシン設計にも携わっており、車体を傾けるのにオンロードマシンのようにカラダごとイン側へ寝かし込むべきか、オフロードマシンのようにステアリングを寝かし込むか、森氏と議論を交わしたとアオキに教えてくれた。
ホンダの三輪バイク『ジャイロ』のように、車体側をバンクさせることもできたはず。それを選択しなかったのは、より多くの人に安全に乗ってもらうため、コーナーでスイングさせるのは車体ではなくフロントまわりの方がベスト、そうふたりは考えたわけだ。要するに「運転する楽しさ」と「安定性」を高い次元で両立させているのだ。
ちなみにストリーモS01JTには独自のバランスアシストシステムが揺動軸に備わっていて、ハンドルから手を離しても直立したまま静止できる。これがキモの技術なのは明らかで、構造がどうなっているのか聞いてみたが、森氏は「詳細は言えません」とノーコメントだった。残念無念！
こちらがバッテリー。時速20キロで航続距離は30㎞。スマホのアプリと連携することでバッテリー残量などの確認もできる
気を取り直して、脱着式のバッテリーを外すなど、車体をネッチョリ舐め回すようにチェックしていると、老舗二輪専門誌『ヤングマシン』（内外出版社）の松田大樹編集長がこんな耳打ちをしてきた。
「現状は前輪駆動ですが、後輪にモーターを置く"3駆"も想定しているかもしれませんよ。というのも、以前より剛性を高めたフレームを今後の発展や変更を見越して設計しているとか、していないとか......。さらにおもしろいストリーモが出る可能性は濃厚です！」
詳細が気になる方はヤングマシンのスクープ記事をチェックしてほしいが、「信憑性は？」というアオキの問いに対して、ゴニョゴニョ言葉を濁し足早に立ち去る松田編集長なのであった。
重量は24㎏。このように折り畳むと持ち運ぶことができる。森氏いわく「タクシーのトランクにも積むことができます」
低速ならデコボコや段差などもスムーズに乗り越える。だが、正直言って初心者や高齢者には運転の講習は必要である
■アンチ勢力とのトラブルを危惧
総じて、乗り物としての出来栄えはとても良い。だが、一方で「高齢者がすぐに乗れるのか？」と問われれば疑問は残る。実際、試乗した担当編集者も、「これは......最初運転が怖いかもなぁ」とポツリ。正直、この手のモビリティに不慣れな人が即座にテキパキ操るのは難しい。慣れはもちろん、人によっては講習などが必要かもしれない。
また、普及に関しては問題が山積している。特に厄介なのは電動キックボードを嫌悪する"アンチ勢力"。アオキは、これらの人とのトラブルを危惧する。そもそも改正道交法は説明を聞いても難解で実にややこしい。
当然、歩道や自転車道をユーザーが走行中、新ルールを知らないアンチに因縁をつけられ、トラブルに発展する可能性も。
付け加えると、現状では警察の取り締まりに関しても曖昧に見えてならない。
森氏は今後、ユーザー向けの安全講習会や啓蒙活動を行ない、情報発信をしていくというのだが、どう考えても企業だけでは無理がある。
国はこの手のマイクロモビリティの普及をマジで考えているのなら、産学官が一体となり、もっと腰を据えた議論や取り組みが必要だ。これは電動キックボードを含むマイクロモビリティを長年取材してきたアオキの偽らざる本音である。
＊特定原付に関する詳細なルールは警察庁ホームページなどを参照してください
●青木タカオ（あおき・たかお）
モーターサイクルジャーナリスト。著書に『図解入門 よくわかる最新バイクの基本と仕組み［第4版］』（秀和システム）など。『ウィズハーレー』（内外出版社）編集長。YouTubeチャンネル『バイクライター青木タカオ【～取材現場から】』を運営
撮影／宮下豊史
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