7月25日は国連で採択された『世界溺水防止デー』です。公益財団法人日本ライフセービング協会(東京都港区浜松町2-1-18 理事長:入谷拓哉)は、水辺の事故ゼロのため、溺れる人をなくすため、今年も溺水防止を呼びかけます。

2023年の夏は行動制限の緩和で、水辺のアクティビティが活発になると予測されます。しかし、この数年のコロナ禍で、学校教育現場でのプール授業が減少していることから、水への親しみも減っています。7月25日は国連が定めた世界溺水防止デーです。この日をきっかけに、「溺れないために」どうすれば良いのか、「もしも溺れそうになったら」、「もしも溺れている人を見つけたら」どうすれば良いのかを知って欲しい。そして行動して欲しい。楽しい安全な水辺の夏を過ごしてください。

水辺へ遊びに行く前に

遊びに行く場所の天気予報をチェックしましょう。

「気温はどうかな?」「風はどのくらい吹くのかな?」「雷は大丈夫かな?」など、事前に予測して、持ち物や行動の準備をしてください。

海へ遊びに行ったら

海水浴をする場合、ぜひライフセーバーがいる遊泳エリアで泳いでください。こまめに休憩をとり、熱中症や日やけ対策も心がけましょう。海へすぐ入らないで、ゆっくり周りを観察してください。波打ち際から水へ入るとき、後ろをふりかえってみましょう。どんな建物や景色なのか目印を決めてから海へ入ると、その目印を目安にどのくらい流されているかわかりやすくなります。

今日の体調はどうですか?

そこは泳いで良い場所ですか?

泳ぐ場所の風や流れは?

どこから海へ入ったのか目印は?

子供は目と手が届く範囲ですか?

お酒は飲んでいませんか?

水分補給、日やけ止めは?

etc.

無料で水辺の安全を学べる e-Lifesaving を見てみる

https://elearning.jla-lifesaving.or.jp/

動画や写真を見て、助かる方法、助ける方法をご覧ください。画像、動画を見るとイメージしやすくなり、水の特性を理解しやすくなります。実際に海や川、プールなどの水辺へ出かけたら、ライフジャケットを着用し、あらかじめe-Lifesavingで見た画像、動画を思い出して、無理なく遊んでください。

Water Safetyアプリ】

スマートフォンのアプリから海の状況や、水辺の安全情報を入手してください。現在、「海のみまもりシステム」は全国4カ所で導入されています。e-Lifesavingにもリンクしています。また、ライフセーバーが活動する全国の海水浴場や、一定の安全性が確保されていると評価された(もしくは安全性が高いと評価された)認定海水浴の場所もわかります。アプリ検索で Water Safety と入力してください。

【世界溺水防止デーとは?】

2021年4月14日国際連合は、溺水事故によって失われる人的・資源的被害の甚大さを懸念し、国連総会にて「Global drowning prevention」(溺水防止への世界的な取り組み) と題された決議を採択しました。その決議の中で、毎年7月25日を 「World Drowning Prevention Day」(世界溺水防止デー) とする事が定められました。

世界溺水防止デーは、溺水事故によって失われた命と溺水事故の悲惨さに想いを寄せ、防止できるこれら悲劇的な事故に対し、世界中でその認識を高める事を目的としています。

https://ls.jla-lifesaving.or.jp/topics/20210527-7074/

Do one thing to prevent Drowning (溺水防止のためにひとつの行動を)

溺水事故の防止に向けて、我々ができるひとつの行動をとってみませんか。

海や川、水辺に遊びに行くときの注意(飲酒をしない、お子様と一緒に水に入る、ライフジャケットを着る、天気予報をチェックする等)、7月25日が溺水防止デーであることをSNSで発信したり、家族や友達と話すなど、ぜひひとつの行動をとってみてください。

今年の夏も「Going Blue」で青く染まってみませんか?

236,000人

世界において毎年溺水事故で亡くなる方の人数です。

今も1時間当たりおよそ26人の方が溺水事故により命を落としています。

24歳以下の死因において上位10位に入るほど、溺水事故は身近に存在しています。

皆さんも、今年は水辺でのレジャーの際には「Going Blue」で青く染まってみませんか?青い小物を身に付けたり、体に青いペイントを施したりして、世界溺水防止デーを広く知ってもらうためにSNSに発信しませんか。

あなたの「Blue」が、誰かの命を救う事にきっと繋がります。

#goingblue

配信元企業:公益財団法人日本ライフセービング協会

企業プレスリリース詳細へ

PR TIMESトップへ