スマホで完結!式場選びのパーソナルサポート『トキハナ(https://tokihana.net/)』を運営する株式会社リクシィ(本社:東京都港区、代表取締役社長:安藤 正樹、以下 「リクシィ」)は7つのタイプからご自身の式場選びの軸がわかる「パーソナル診断」をリリースしました。

〈背景〉

いざ結婚式場を選ぶとなると、式場の広告写真の雰囲気で判断せざるを得ないという実情があります。

トキハナでも、これまで約10000組の式場相談にのる中で、

「式場見学したら写真のイメージと全然違った」

「センスがいい雰囲気に魅かれて契約したが、そのような提案はなかった」

「写真の雰囲気通りにする場合は、契約時の見積りのままではできないと契約後に言われた」

「自分がこだわりたかったのは料理の質やコスパで、会場の雰囲気ではなかった」

といった声が非常に多く寄せられ、現在主流となっているこの式場の選び方はミスマッチを起こす大きな原因の1つであると課題を感じていました。

経験したことがない結婚式、「失敗はしたくないけど、式場写真の雰囲気以外の選び方がわからない」「でも、それを考えるだけの時間もノウハウも無い」と多くの新郎新婦が悩んでいるのが事実です。

そこで、これまで対面ならびにオンラインでカウンセリングをしてきた元プランナーのノウハウを元に、1組1組がどのように式場選びを進めれば良いかタイプ別にわかるパーソナル診断をリリースしました。


〈パーソナル診断について〉

トキハナLINEに登録して質問に答えるだけで、「自分のタイプ」がわかります。


◆堅実で賢い頼れるパートナー

◆センス抜群のファッショニスタ

◆感性抜群のアーティスト

◆美味しいものに目がない美食家

◆配慮に満ちた気配り上手

◆伝統や歴史を重んじる真面目な常識人

◆個性を大切にする自己表現家

そして、パーソナル診断をすると、自分のタイプ以外に「式場選びの3ステップ」が届き、その他のトキハナLINEの独自診断や、元プランナーとのLINE・ZOOM相談を利用することで、式場の広告写真だけで選ぶのではなく、自分自身の式場選びの軸に沿って本質的に式場を選べるようになります。

結婚情報誌や広告に載っている写真の雰囲気だけで式場を選ぶのは、本質的ではありません。そしてこのことは、カップルだけに限らず、式場側にとっても同様です。写真の雰囲気だけで選ばれるがゆえに、その部分では表現しきれないクオリティや顧客満足の高い式場が不利になり、消費者に発見してもらいにくいという課題があります。

このパーソナル診断で、大量の広告出稿&強い営業ができる式場が組数を増やすのではなく、高いクオリティで顧客満足の高い式場が自然と組数が増える世界にし、結婚式の提供価値を高めていきます。

〈株式会社リクシィ〉

「ネットとリアルで新しい価値を」を理念とし、「世界中のオールドビジネスをニュービジネスに」をビジョンに掲げ「ブライダル業界の構造改革・結婚式であふれた世界を創る」をミッションに2016年5月に設立。スマホで完結!式場選びのパーソナルサポート「トキハナ」を提供する結婚式相談カウンターDX事業、ブライダル企業向けコンサルティングサービスや人材紹介を提供する結婚式場サポート事業、トキハナで培った独自のLINE運用ノウハウで顧客獲得を支援するtoC営業DX事業を展開。

商号   : 株式会社リクシィ

代表者  : 代表取締役社長 安藤 正樹

所在地  : 〒105-0004 東京都港区新橋1-18-21 第一日比谷ビル 5階

設立   : 2016年5月

資本金  : 1億8,932万円(資本準備金含む)

URL  : https://rexit.co.jp/

事業内容 :

トキハナ              https://tokihana.net/

トキハナOne            https://one.tokihana.net/

リクシィブライダルコンサルティング https://consulting.rexit.co.jp/

リクシィキャリア          https://career.rexit.co.jp/

リクシィLINEコンサルティング    https://salesdx.rexit.co.jp/

<代表略歴>

2003年京都大学法学部卒業。

2001年より創業メンバーとして参画した株式会社ドリコムで、営業担当取締役として、新規事業、事業拡大、営業部門のマネジメント全般を担当し、東証マザーズ上場に貢献。

2009年株式会社エスクリに入社し、東証マザーズ上場を経験後、取締役事業本部長に就任し、東証一部指定替に貢献。

2016年5月、株式会社リクシィを創業。

配信元企業:株式会社リクシィ

企業プレスリリース詳細へ

PR TIMESトップへ