株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、Z世代（26歳以下）の就業意識に関する調査をまとめましたのでご報告します。
※本リリースでは主に2022年度の調査データを活用しており、26歳以下の学生、社会人をZ世代としています。
どこでも通用するスキルを求め、ゼネラリストとしてのキャリア構築を求める傾向
～「チャレンジ」と「プライベート重視」の志向が共存、求められる職場の変革～
昨今、「転職」は若年層にとって一般的なものになっています。Z世代（26歳以下）の転職は、5年前の約2倍と右肩上がりで増加。2020年以降、全体との差が広がり、この動きは「終身雇用」のキャリア観とは異なる様相を見せています（リクルートエージェント転職決定者推移）。求人市場においても、若年層を対象に、特定の業務経験を積んでいなくても、ポテンシャルを重視して採用する企業が増えています。若者にとっては、早い段階から自分らしいキャリアを選択していけるチャンスが広がっていく一方、企業側は、多様化する選択肢の中で、変容する若者のキャリア観に向き合わなければ、離職につながってしまうリスクが高まっています。
今回の調査では、Z世代のキャリア観や働くニーズから、企業が多様な人材を引きつけるためのヒントを探りました。中でも注目したいのは、Z世代の「どの会社でも通用する能力を求め」、（スペシャリストではなく）「ゼネラリストとしてのキャリアを求める」といった、一見、相矛盾するキャリア志向です。終身雇用を前提としないエンプロイアビリティー（雇用される能力）が身につく「新しいチャレンジ」の機会を求めるZ世代の「ゼネラリスト志向」。そこには「スペシャリスト経験を複数持ちたい」「変化のスピードが速い社会に対応したい」という、高次のキャリア志向が見え隠れするようにも感じます。今注目の「ジョブ型人事制度」が、狭いキャリアパスとして、誤解・忌避されるリスクもあるかもしれません。若手人材の活躍・定着を目指す企業は、新世代の「ゼネラリスト志向」を持つ、彼ら彼女らの声に耳を傾けて職場づくりを行う必要があるのではないでしょうか。
Z世代の転職が増加している
Z世代（26歳以下）の転職は、コロナ禍の影響による一時的な落ち込みを除くと、右肩上がりで増えています。2020年度まで全体との差分は一定の範囲内にとどまっていましたが、2020年度以降、全体との差がじわじわと広がりを見せています。今後も若年層の転職は増えていくと見込まれます。
調査概要
●企業の人材マネジメントに関する調査2023
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の人事業務関与者（担当業務2年以上）
有効回答数：5,048人 ※ただし、従業員規模30人以上の企業に勤める2,761人を集計対象とした。
（従業員規模30～99人：753人、100～299人：605人、300～999人：540人、1,000人以上：863人）
調査実施期間：2023年3月29日（水）～2023年3月31日（金）
調査機関：インターネットリサーチ会社
●転職活動者調査
調査方法：インターネット調査
調査対象：転職活動中の方
有効回答数：1,040人
調査実施期間：2022年12月13日（火）～12月14日（水）
調査機関：インターネットリサーチ会社
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