AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）が提供する主要5科目ICT教材「すらら」及び外国人向け日本語学習ICT教材「すらら にほんご」が、東京都が整備する「バーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）」の教育課題解決コンテンツの一つとして導入されることが決定しました。
日本語学習支援が必要な児童生徒約5000人、不登校児童生徒約22000人
オンラインの仮想空間に「すらら にほんご」「すらら」導入
東京都の公立学校では、日本語の指導が必要な児童生徒は約5000人、不登校の児童生徒は約22000人います（2021年度）。東京都が整備する「バーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）」は、大日本印刷株式会社が提供する3Dメタバースを活用して、支援が必要な児童生徒に居場所や学びの場を提供するものです。これにより、日本語指導や不登校児童生徒への支援等に携わる人的リソースの効率的な運用を図るとともに、教育支援センター（適応指導教室）等への参加が断続的になっている児童・生徒の新たな居場所・学びの場の提供を図ります。
VLPでは、児童生徒の参加意欲向上、学力向上を目指し、3Dメタバースや教育コンテンツ、オンライン支援員が用意されます。すららネットの商品及びサービスに対するのこれまでの実績が評価され、日本語の指導が必要な児童生徒向けに「すらら にほんご」が、不登校の高校生の5科目学習向けに「すらら」がICT教材として導入されます。
「できる」「わかる」「楽しい」「一人でもゼロから学べる」がコンセプト
外国にルーツを持つ子どもたち、学び残しがある子どもたちも安心して学べる
すららネットでは、「できる」「わかる」「楽しい」「一人でもゼロから学べる」をコンセプトに、主要5科目を学べる「すらら」をはじめ、すべてのICT教材の開発を行っています。なかでもアニメーションキャラクターと双方向で進行していくレクチャーが特長で、一方的に教えられる動画コンテンツとは異なり、自然にレクチャーに集中して取り組める仕掛けになっています。AI搭載のドリルは、解答から苦手な単元にさかのぼって問題を出してくれるので、学び残しを防ぐことができます。テストで定着を確認し、ここでも苦手な単元を特定して復習できるようになっています。不登校の児童生徒にも学びやすいと、自治体やフリースクール、家庭学習で幅広く利用されています。
「すらら にほんご」は、今年の春リリースした新コンテンツです。コンセプトは「すらら」同様。外国にルーツを持つ子どもたちも楽しみながらゼロから学ぶことができます。
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブなICT教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人ひとりの学力に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の理解と定着をワンストップで実現します。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができるのが特長で、学習塾をはじめ、小・中・高校、高等教育機関、放課後等デイサービスや個人学習等幅広い活用が広がっています。
■日本語学習ICT 教材「すらら にほんご」
国内外の外国 にルーツを持つ人たちが就労・留学・生活に必要なレベルの日本語を楽しみながら習得できるICT 教材「すらら にほんご」は、基本から応用までレベルに合わせて学習が可能。書写機能で文字を書く練習もできます。母語で意味を確認しながら学習できるので、ゼロから一人で学ぶことが可能です。アニメーションキャラクターやゲーミフィケーション機能を採用するなど、モチベーションを保つ仕掛けも盛りだくさん。世界中どこにいても、正しい発音で日本語を体系的に学習できます。
https://surala.jp/service/service_other/nihongo/
■株式会社すららネット
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,100校の学校、塾等26万人を超える児童生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど、日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTechスタートアップ企業として2017年に東証マザーズ（現東証グロース市場）に上場しました。
配信元企業：株式会社 すららネット
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