（町田 明広：歴史学者）
生麦事件の余波
文久2年（1862）8月21日、生麦事件が勃発したが、その直前に薩摩藩は小松帯刀を中心に、横浜でイギリス商人と軍艦の購入交渉を行っていた。しかも、小松はイギリスと通商条約を結びたいと申立て、幕府と通商条約を結んでいるイギリス商人が躊躇すると、幕府の役人は鹿児島に一歩も入れないと放言している。
このように、薩摩藩はイギリスには友好的な、一方で幕府には反抗的な態度を示し始めたが、そうした中で起こったのが生麦事件であった。この事件によって、幕府の薩摩藩に対する感情はどのように変化したのか、また、薩摩藩の友好的な対応に対し、イギリス側はどのように薩摩藩を見ていたのか、詳しく説明してみたい。
幕府は薩摩藩をどのように見ていたのか
まずは、幕府がどのように生麦事件をとらえ、それをイギリスがどう受け取ったのかを考えたい。文久3年（1863）5月17日、幕府の実力者である若年寄酒井忠毗はフランス公使ベルクール、イギリス代理公使ニール、フランス海軍ジョレス提督、イギリス海軍キューパー提督と会談をもった。そこでの酒井の発言は、実に興味深い。
島津久光がリチャードソンを殺害させた時、大君（将軍）を諸外国との紛争に巻き込むという狙いがあった。特に、イギリスだけを困らせようとしたのではない。諸外国を薩摩への進撃に誘い出そうとしたのである。久光の計画は次のような想定に基づいている。つまり、諸外国は報復のため次々に薩摩にやって来るであろうが、そうなれば久光が彼らに向かって、日本は貴政府と条約を締結したが、大君は条約を実行する意志を持っていないと説明する機会ができるという想定である。そういうわけなので、薩摩を攻撃してはならない。久光は自分が大君の地位につくのを援助してくれ、そうしてくれれば私は貴国に日本を開放しようと訴えるのが、久光の筋書きである。薩摩は諸外国を薩摩との直接交渉の場に引き込もうとしている。今日、酒井がここに来たのは、薩摩に出かけないよう貴下に訴えるためである。
これによると、そもそも幕府は島津久光の率兵上京や勅使供奉による幕府人事への介入などで、薩摩藩・久光への嫌疑・敵視が始まっていた。そこに、生麦事件が勃発したことにより、「将軍の地位を狙う」敵の一人と断定するに至ったことがうかがえる。
幕府は、生麦事件は薩摩藩による自作自演のものと判断するなど、事実誤認は甚だしいものの、幕府の薩摩藩への警戒が一線を越えたためと理解することも可能であろう。
戦争にならないと踏んでいたイギリス
それでは、イギリス側は生麦事件後の薩摩藩をどのように見ていたのだろうか。代理公使ニールよりラッセル外相への報告（1863年7月12日付）によると、「リチャードソン氏の殺害を命じた島津三郎（久光）の政策は、薩摩の領土にヨーロッパ人を引き寄せ、直接ヨーロッパ人と貿易上の取引を開始しようという意図を蔵したものであるという」と報告している。
これによると、生麦事件は薩摩藩・島津久光によって仕組まれたものであり、鹿児島に西洋人を引き寄せた上で、貿易を開始することを企図していることが確認できる。先ほどの、酒井発言を鵜呑みにしていることがうかがえる。
また、ガウァー書簡（ジャーディン・マセソン商会香港本店パーシヴァル宛、1863年6月12日）には、以下の記載が確認できる。
薩摩は大君（将軍）政府を介してこの問題を処理することを断固拒否し、もし外国人が直接自分の領地まで出むいてくれれば、この問題を外国人と直に談判する用意があるという。また薩摩は償金の一部、あるいは必要とあればその全額を支払う積りでいるばかりでなく、外国人と独自の、極めて友好的な条約を結びたいと切に臨んでいると伝えられる。これは薩摩の独立を確保するためであり、その独立をいつでも宣言する用意が薩摩にはあるらしい。
これによると、薩摩藩はあくまでも幕府を排除し、鹿児島で生麦事件の解決を図りたいとしている。外国人が鹿児島に来てくれれば、賠償金を払うとしており、そればかりか薩摩藩と外国間で通商条約結ぶことを強く希望している。薩摩藩には、幕府の存在を度外視して、独立国家として振る舞おうとする意向があったことがうかがえる。それにしても、薩摩藩のこの段階における、幕府を意に介さない態度には度肝を抜かれる思いである。
こうした事実を踏まえ、ニール代理公使は薩摩藩が「政治的性質の交渉」、すなわち通商条約の締結交渉を持ち出す可能性があるとして、鹿児島に同行する必要性を感じていたことは想像に難くない。ニールは、薩摩藩との戦争の可能性はゼロに等しいと判断しており、だからこそ、代理公使として鹿児島に向かったのだ。
次回は、薩英戦争そのものについて、また、戦後の和平交渉やその結果が日本の近代にもたらした影響について、その実相に迫っていこう。
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