システム建築の専業メーカーである日鉄物産システム建築株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：生井敏夫）は、1983年に発表したシステム建築の先駆けとなる低層向け新型商品「ニュースミフレームパック」の販売開始から40周年を迎え、当社のシステム建築事業への取り組みは、前身会社の時代から数えて、およそ半世紀が経ちました。時代によって変化していく建築主へのニーズに応えるために商品の改良や新商品の投入を重ね、これまで国内で4,500棟を超える実績を積み重ねて参りました。今後もその技術に研鑽を重ね、システム建築の分野において、お客様に最も期待され信頼されるNo.１ブランドの会社になることを目指してまいります。
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社長メッセージ
私たち日鉄物産システム建築は、お客様のニーズに即応するシステム建築商品の開発に力を注ぎ、システム建築の選択価値である「低コスト」「短工期」「信頼できる高品質」に磨きをかけ、システム建築業界において「最初に声をかけられ、最後に選ばれる会社」になることをこれからもずっと目指して参ります。どうか今後ともご愛顧、ご期待くださいますようお願い申し上げます。
日鉄物産システム建築株式会社
代表取締役社長 生井 敏夫
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日鉄物産システム建築の歴史
1983年 低層向け新型商品「ニュースミフレームパック」販売開始
鉄骨・屋根・外装の３つのシステムを組み合わせてパッケージ化した当社初のシステム建築パッケージであり、その後の商品開発の礎となる原点の形として今も受け継がれています。
1993年 基礎を含んだ「スミフレームパックエース」販売開始
将来の建設業界における職人不足を見越して、基礎・乾式腰壁のシステムを追加、現場作業の省力化による更なる工期短縮を実現しました。
平屋に限定することにより使用する部材の規格化を進め、工場での大量生産と製作期間の短縮が可能となり、コスト面でより大きなメリットを発揮。その後も改良を加えながら進化を続け、現在も当社の主力商品として展開しています。
2004年 低層向け自由設計型システム建築「トレオ」販売開始
建築主の様々なニーズに応えるため、柱配置や高さに自由度を持たせ、適応範囲を2階建てまで拡大しました。
2007年 法人化
更なる事業拡大を目的に「旧住友金属工業株式会社（現日本製鉄株式会社）」の1事業部門から分離独立し、システム建築専門メーカーの「株式会社住金システム建築」を設立。
2019年 「日鉄物産システム建築株式会社」に社名変更
規格性と自由性を併せ持った規格進化型システム建築「ネオ」PhaseIの販売を開始。さらに2021年にかけてPhaseII、PhaseIIIを順次販売開始し、今まで適応できなかった2階建てで重量物を置く大型倉庫への採用が可能となりました。
2022年 建築棟数が累計4,500棟を突破、売上も過去最高を更新
日鉄物産システム建築が展開する「ティオ」「トレオ」「ネオ」の3シリーズにおける施工実績が累計4,500棟を超え、2022年の受注高は318億、売上は260億と過去最高を更新しました。
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日鉄物産システム建築の最新商品ラインナップ
工場、倉庫、事務所、店舗の建築において「低コスト」「短工期」「高い耐震性」「環境への配慮」「安心のメンテナンス」などの建築主の様々なニーズに対応できるシステム建築を自社開発。従来の平屋専用規格型の「TiO(ティオ)」、自由設計型の「TREO(トレオ)」に2019年より規格進化型の「NEO(ネオ)」を加えた３シリーズでの商品群は業界随一のバリエーションを誇ります。その対応力の広さから、現在、3シリーズにおける実績は年間200棟・累計4,500棟を超えています。
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課題(職人不足・工期延長・価格高騰)解決への当社商品活用メリット
建設業界では、過重労働、人手不足、技術力の高い職人の高齢化などの課題が年々深刻化しています。システム建築は、建物の部材の徹底的な標準化により、工場での製作比率を高めることで施工現場での省力化が図れることから、従来工法に比べて工期の延長を最小限に抑えながらコストを低減し、耐久性・耐震性にも優れた高品質な建物を実現できるのが特長です。標準化された部材を用いるため、高度な技術や建築経験が少ない職人でも施工が可能で、担い手不足や人手不足に悩まされません。システム建築は、建築現場での長時間労働削減対策の有効な手段として注目されています。
【会社概要】
社名：日鉄物産システム建築株式会社
本社：東京都港区東新橋1丁目9番2号（汐留住友ビル）
代表取締役：生井 敏夫
設立：2007年10月1日
資本金：2億円
ホームページ：https://www.nst-sumisys.co.jp/
配信元企業：日鉄物産システム建築株式会社
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