学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）は、会社や組織の経営幹部や、人事・新規事業等の部門責任者を対象に、人的資本経営における事業構想人材の育成をテーマにしたセミナーを開催します。
人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方を示します。2023年は人的資本元年ともいわれ、持続的な企業価値の向上に欠かせない要素となっているにもかかわらず、具体的な戦略と実行が定まらないまま手探り状態で進める企業も少なくありません。
本セミナーでは、
□経営者（経営企画、人事、新規事業）
□担当役員（経営企画、人事、新規事業）
□部門責任者など企業組織内で社内新事業創出、イノベーション人材育成に携わる方
を対象に、人的資本経営を実践する企業の実践事例を紹介します。
今後の取組みを強化したい皆様にとって有効な内容となっております。
開催概要は下記の通りです
ダイドードリンコ株式会社では、中期経営計画において、次代を担う人材の確保・育成を掲げており、「次世代幹部」や「プロフェッショナル人材」を育成するための取り組みとして、2023年から事業構想人材の育成に産学連携で取り組まれています。本セミナーでは、人的資本経営における事業構想人材に育成実践事例について、取締役執行役員人事総務部長濱中様より講演いただきます。
日時： 11月7日（火）13:00 ～ 14:00
会場：事業構想大学院大学 大阪校（グランフロント大阪）＋オンライン配信（Zoom）
参加費：無料（事前登録制）
詳細・申込URL https://www.mpd.ac.jp/events/humancapital202311/
■登壇者■
濱中 昭一（はまなか・あきかず）
ダイドードリンコ株式会社
取締役執行役員 人事総務部長
大学卒業後、1987年ダイドードリンコ株式会社に入社。1994年より各営業所の所長を歴任後、2001年に営業管理課長に就任。2002年に人事部が発足した際、人事課長に就任。2011年に人事総務部長、2013年に執行役員人事総務本部長、2017年に取締役執行役員人事総務本部長、2022年に本部制廃止にて現職。
石原 健一朗（いしはら・けんいちろう）
ダイドードリンコ株式会社
人事総務部
人財開発グループシニアマネージャー
大学卒業後、大手電子機器メーカーに入社し、人材開発、組織開発の統括部門において、階層別教育や役職別教育を新規で立ち上げ、企画部門の責任者として階層別教育の内製化、各種研修の企画・運営・講師を担当し、教育体系の再構築を実施。2015年にダイドードリンコ株式会社に入社後は、人事企画、採用、人財開発、組織開発、タレントマネジメントまで幅広く携わりながら、人事戦略の策定から実践まで手掛ける。
小宮 信彦（こみや・のぶひこ）
事業構想大学院大学特任教授
(株)電通 シニア・イノベーション・ディレクター
日本マーケティング学会 理事
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日東工業株式会社 ＜講演・トークセッション概要＞
日東工業株式会社では、長期経営構想で掲げる「事業領域・技術領域の拡大」に向けた人材戦略として「企業は人なり」の理念のもと「自分を磨き、人を育てる」を基本とした人材育成に取り組まれています。具体的には、中期経営計画で掲げる「ビジネスを進化させる土台を築く」ために「社会が抱える課題を見据え事業機会を創出する人材」への投資として、事業構想人材の育成に産学連携で取り組まれています。本セミナーでは、人的資本経営における事業構想人材の育成実践事例について、藤野様より講演いただきます。
日時： 11月15日（水）13:00 ～ 14:00
会場：事業構想大学院大学 名古屋校（名古屋駅直結JRゲートタワー）＋オンライン配信（Zoom）
参加費：無料（事前登録制）
詳細・申込URL https://www.mpd.ac.jp/events/humancapital202311/
■登壇者■
藤野 泰人（ふじの・やすひと）
日東工業株式会社
人事部 人財開発課 担当課長
2004年、日東工業株式会社に入社。開発部門にて分・配電盤の熱対策製品の開発を担当後、営業部門、経営企画室を経て人事部に配属。強固なビジネスモデルと安定した業績に支えられるが故に、新事業の創出に課題を感じて2020年に事業構想大学院大学に入学。現在、働きがい改革、タレントマネジメントシステム構築、人的資本経営の推進に携わる。
岸波 宗洋（きしなみ・むねひろ）
事業構想大学院大学教授
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事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南⻘山に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修⼠（専門職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期目 計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,400名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
【学校法人先端教育機構の概略】
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南⻘山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南⻘山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
：社会構想大学院大学（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
配信元企業：学校法人先端教育機構
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