相変わらず女性の登用が進まない日本社会。どうすれば日本に女性リーダーを増やすことができるのでしょうか。本稿では、「Japan Innovation Review」が注力しているシリーズ「女性リーダーが描く新時代」に掲載した6本の記事を一挙にご紹介します。

＜インタビュイー一覧＞
■EY新日本有限責任監査法人　理事長 片倉正美氏
■森トラスト代表取締役社長　伊達美和子氏
■マネックスグループ 代表執行役会長　松本 大氏
■SWCC 代表取締役社長　長谷川隆代氏
■人事院 総裁　川本裕子氏
■同志社大学 学長　植木朝子氏

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こんな時代だからこそ躊躇なく、女性登用成功の鍵は「無理やりでもやる」こと
EY新日本監査法人理事長・片倉氏「才能の半分を無駄にしてはもったいない」

　相変わらず日本では女性の活用が進まない。政界を見ると、2021年日本の国会における女性議員の割合は約10％程度。ビジネスの世界でも2022年上場企業の女性役員割合はわずか9.1％*1と言い訳のできない状況となっている。この現状を、多くの企業の経営に深く関わるEY新日本有限責任監査法人理事長の片倉正美氏はどう見ているのか。女性トップとしての思いと女性リーダーを増やすための現実的な施策を語ってもらった。
※１：2022年７月末時点　東洋経済新報社「役員四季報」調べ
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森トラスト・伊達社長が語る、女性役員比率が高まらない「根本的な理由」
子育て女性を社員みなで支える働き方改革、組織の在り方自体が問われている

　オフィスビル賃貸とホテル運営を事業の柱とする大手総合デベロッパーの森トラスト。同社で2016年からトップとして指揮を執ってきた創業家の伊達美和子社長は、代表的な女性リーダーの1人といえる。経済同友会の副代表幹事も務める同氏に、ビジネスで重視している女性ならではの視点や、産業界でさらに女性リーダーを輩出していくための条件などについて聞いた。
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マネックス松本氏が断言、日本企業に女性リーダーを増やす単純明快な方法とは
金融グループで初の女性CEOを生み出した至極シンプルな考え方

　2023年6月、マネックスグループの社長最高経営責任者（CEO）が、創業者の松本大氏から共同CEOであった清明祐子（せいめい・ゆうこ）氏へと交代した。東証プライム市場に上場する金融グループで女性がトップを務めるのは初めてのことだ。同社では、清明社長だけでなく、執行役員や管理職に女性の登用が目立っている。女性活躍を推進させるといいながらも、あいかわらず女性登用が進んでいない日本において、希有な企業ともいえるだろう。自身の後継者に清明氏を選び、代表執行役会長となった松本大氏に、女性登用を推進するために必要なことや、活躍できるリーダーに必要な資質について聞いた。
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「わきまえない」が最強の武器？SWCC長谷川社長が明かす女性活躍企業のヒミツ
女性たちよ「アンコンシャス・バイアス」を捨てよう！

　2018年、古くから女性が少ない業界として知られている電線業界に画期的な出来事が起こり大きなニュースとして伝えられた。研究者出身の長谷川隆代（はせがわ・たかよ）氏が、電線大手SWCC（旧昭和電線ホールディングス）の代表取締役社長に就任したのだ。長谷川氏はまだ男女雇用機会均等法が施行されていない1984年に入社し、研究室長、子会社の役員を務めるなど同社のビジネスをけん引してきた。「30・40代の女性リーダー育成は急務」と語る長谷川社長に、女性が活躍する職場をつくるためのキーポイントを聞いた。
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人事院総裁・川本裕子氏に聞く、国家公務員「女性活躍」の現在地本省係長級28.3％、局長などの本省幹部級5.0％の女性比率をいかに改善するか

　民間出身の川本裕子氏が人事院で2人目の女性総裁に就任し、2年がたった。着任後から働き方改革を提言・着手してきたが、そこには霞が関で働く国家公務員の担い手の減少も背景にある。また国家公務員における女性職員の採用比率は令和5年度で38.7％に及び過去最高を記録しているが、管理職の登用については十分に進んでいないという現状もある。人事行政に関する公正の確保や国家公務員の利益の保護を目的に設けられている人事院だが、どのような取り組みがなされているのだろう。女性活躍を支える環境づくりの現状などについて川本氏に話を聞いた。
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同志社大・植木学長「女性もアンコンシャス・バイアスから解放されるべき」
4つの柱でダイバーシティを実現する同志社大学の取り組み

　政府は2023年6月に「女性活躍・男女共同参画の重点方針2023（女性版骨太の方針2023）」の原案を示し、2030年までに大企業の女性役員を30％以上にするという努力義務を掲げている。女性の管理職への登用は、企業の姿勢を示す指針の一つともいえるようになった。

　では教育機関の場ではどうだろうか。学生たちの学習・研究環境、教職員の労働環境は多様化しているのだろうか。

　同志社大学の植木朝子学長は、「ダイバーシティの推進は教育機関の使命」と語る。同志社大学が考える「ダイバーシティ」とはどのようなものか。男女問わず働きやすくなるための環境づくりに必要なこととは何か。植木学長に話を聞いた。
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