インターネット広告代理業を行う、株式会社オリゾ（本社：東京都新宿区、代表取締役：片石光、https://orizo.co.jp/）は、動画広告以外に広告を運用した経験があり、かつ動画広告を運用している広告代理店の運用担当者183名を対象に、動画広告の運用に関する実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。
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調査サマリー
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https://orizo.co.jp/contact10/
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調査概要
調査概要：動画広告の運用に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
有効回答：動画広告以外に広告を運用した経験があり、かつ動画広告を運用している広告代理店の運用担当者183名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「株式会社オリゾ」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
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広告運用担当者の9割以上が、「動画広告」を活用する企業が多くなっていると実感
「Q1.あなたは、動画広告を活用する企業が多くなっていると感じますか。」（n=183）と質問したところ、「非常にそう感じる」が60.1%、「ややそう感じる」が31.7%という回答となりました。
・非常にそう感じる：60.1%
・ややそう感じる：31.7%
・あまりそう感じない：4.4%
・全くそう感じない：1.6%
・わからない/答えられない：2.2%
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動画広告を活用している媒体、「SNS媒体」が72.1%で最多
「Q2.あなたは、どのような媒体で動画広告を活用していますか。（複数回答）」（n=183）と質問したところ、「SNS媒体」が72.1%、「ディスプレイ媒体」が44.8%、「Googleディスプレイアドネットワーク」が35.0%という回答となりました。
・SNS媒体：72.1%
・ディスプレイ媒体：44.8%
・Googleディスプレイアドネットワーク：35.0%
・インターネットメディア：32.2%
・アプリ：16.4%
・その他：3.3%
ー41歳：デジタルサイネージ
ー36歳：テレビ
ー33歳：LINE広告
ー52歳：タクシー
・わからない/答えられない：8.7%
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62.3%が、「動画広告の運用」に悩み・課題があると回答
「Q3.あなたは、動画広告を運用する上で悩み・課題はありますか。」（n=183）と質問したところ、「かなりある」が16.9%、「ややある」が45.4%という回答となりました。
・かなりある：16.9%
・ややある：45.4%
・あまりない：21.9%
・全くない：4.9%
・わからない/答えられない：10.9%
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動画広告運用の課題、第1位「ユーザーに刺さる訴求が思いつかない」、第2位「ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない」
Q3で「かなりある」「ややある」と回答した方に、「Q4.動画広告を運用する上での悩み・課題を教えてください。（複数回答）」（n=114）と質問したところ、「ユーザーに刺さる訴求が思いつかない」が52.6%、「ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない」が43.0%、「納品された動画のクオリティが低い」が27.2%という回答となりました。
・ユーザーに刺さる訴求が思いつかない：52.6%
・ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない：43.0%
・納品された動画のクオリティが低い：27.2%
・商材に向いている動画広告がわからない：21.9%
・動画広告の作り方がわからない：15.8%
・動画が視聴者に悪い影響を与える恐れがある：15.8%
・その他：6.1%
ー31歳：競合が多すぎる
ー25歳：評価指標の決定
ー25歳：動画広告媒体として有用なものがYouTube以外にない
ー25歳：評価軸
ー40歳：動画を迷惑に感じる層がそれなりにいる
ー38歳：顧客と消費者の求めているニーズが合わない依頼が多い
ー55歳：ABテストをもっとしたい
・わからない/答えられない：6.1%
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「コンバージョンを獲るのが難しい」や「コンセプト作り」などの課題も
Q4で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で回答した以外に、動画広告を運用する上での悩み・課題があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=107）と質問したところ、「コンバージョンを獲るのが難しい」や「コンセプト作り」など58の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・31歳：競合優位性が見出せない。
・37歳：コンセプト作り。
・33歳：コンバージョンを獲るのが難しい。
・43歳：思うように閲覧が伸びない。
・34歳：メディアミックスする上で、どのように活用すればよいか迷う。
・49歳：ブランドセーフティー。
・37歳：動画広告の製作費が高い。
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動画広告の運用において、「商品・サービスの効果を具体的に想像できること」「メッセージを具体的にして共感性を出すこと」を重視
「Q6.動画広告を運用する上で重視していることを教えてください。（複数回答）」（n=183）と質問したところ、「商品・サービスの効果を具体的に想像できること」が49.2%、「メッセージを具体的にして共感性を出すこと」が45.9%、「客観的な根拠から信頼性・信憑性を出すこと」が32.8%という回答となりました。
・商品・サービスの効果を具体的に想像できること：49.2%
・メッセージを具体的にして共感性を出すこと：45.9%
・客観的な根拠から信頼性・信憑性を出すこと：32.8%
・過剰な表現を使わずに伝えること：20.8%
・顧客に対して理解していることを伝えること：18.6%
・宣伝色を感じさせないようにすること：15.3%
・その他：0.5%
ー37歳：不快に思わせないこと
・わからない/答えられない：13.1%
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約4割が、動画広告の中で「調査データを活用」
「Q7.あなたは、動画広告の中で調査データを活用したことはありますか。」（n=183）と質問したところ、「ある」が39.3%、「ない」が47.0%という回答となりました。
・ある：39.3%
・ない：47.0%
・わからない/答えられない：13.7%
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調査データの活用による効果、「数値で可視化することで説得力が増す」「信頼性・信憑性を感じさせることができる」が上位
Q7で「ある」と回答した方に、「Q8.動画広告の中で調査データを活用したことによる効果を教えてください。（複数回答）」（n=72）と質問したところ、「数値で可視化することで説得力が増す」が36.1%、「信頼性・信憑性を感じさせることができる」が33.3%、「調査結果がそのまま広告の訴求につながる」が26.4%という回答となりました。
・数値で可視化することで説得力が増す：36.1%
・信頼性・信憑性を感じさせることができる：33.3%
・調査結果がそのまま広告の訴求につながる：26.4%
・広告特有の押し売り感を軽減できる：20.8%
・内容に共感され、好感を持たれることができる：20.8%
・中立的なデータのため広告色が強くない：5.6%
・その他：0.0%
・わからない/答えられない：13.9%
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調査データを活用したことがない企業の54.6%が、「動画広告への調査データの活用」に興味
Q7で「ない」と回答した方に、「Q9.動画広告の中に調査データを活用したいと思いますか。」（n=86）と質問したところ、「非常にそう思う」が15.1%、「ややそう思う」が39.5%という回答となりました。
・非常にそう思う：15.1%
・ややそう思う：39.5%
・あまりそう思わない：26.7%
・全くそう思わない：10.5%
・わからない/答えられない：8.1%
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調査データを活用したいと思う理由、「信頼性・信憑性を感じさせることができるから」が61.7%で最多
Q9で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q10.調査データを活用したいと思う理由を教えてください。（複数回答）」（n=47）と質問したところ、「信頼性・信憑性を感じさせることができるから」が61.7%、「調査結果がそのまま広告の訴求につながるから」が38.3%、「内容に共感され、好感を持たれることができるから」が31.9%という回答となりました。
・信頼性・信憑性を感じさせることができるから：61.7%
・調査結果がそのまま広告の訴求につながるから：38.3%
・内容に共感され、好感を持たれることができるから：31.9%
・数値で可視化することで説得力が増すから：25.5%
・広告特有の押し売り感を軽減できるから：17.0%
・中立的なデータのため広告色が強くないから：12.8%
・その他：0.0%
・わからない/答えられない：0.0%
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まとめ
今回は、動画広告以外に広告を運用した経験があり、かつ動画広告を運用している広告代理店の運用担当者183名を対象に、動画広告の運用に関する実態調査を実施しました。
まず、広告運用担当者の9割以上が、動画広告を活用する企業が多くなってきたと感じていることが分かりました。動画広告を活用している媒体としては、「SNS媒体」が72.1%で最も多く、次いで「ディスプレイ媒体」が44.8%と続きます。また、62.3%が「動画広告の運用」に悩みがあると回答しましたが、具体的な悩みとしては、第1位が「ユーザーに刺さる訴求が思いつかない」、第2位が「ユーザーに興味を持たれる動画広告が思いつかない」という結果になりました。さらに、動画広告の中で「調査データ」を活用したことがある人は約4割にのぼり、調査データ活用により「数値で可視化することで説得力が増す」「信頼性・信憑性を感じさせることができる」などの効果が出ているようです。一方で、調査データを活用したことがない企業の54.6%が「動画広告への調査データの活用」に興味を示しており、その理由について61.7%が「信頼性・信憑性を感じさせることができるから」と回答しました。
今回の調査では、動画広告の需要が高まる中、広告代理店の多くが動画広告の運用に課題を抱えていることが明らかになりました。また、動画広告において「調査データ」を活用する企業は増えつつあり、調査データにより説得力のある動画広告を制作できると感じているようです。信頼性・信憑性の高い情報を求めるユーザーが増える中、動画広告への調査データ活用は、今後ますます増えていくのではないでしょうか。
▼本調査のレポートダウンロードはこちら
https://orizo.co.jp/contact10/
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調査結果を活用した動画広告なら「RECOMA」
RECOMA（レコマ）は商品やサービスに関するユーザー調査を行い、その結果を動画にする新しいカタチの動画広告です。
＜RECOMAがの調査データ活用がもたらす効果＞
・実態の把握
データから全体像を正確に把握し仮説検証や裏付けができます。
・中立的な情報発信
客観的な量（スコア）を使用し中立的な立場で説明ができます。
・共感の獲得
世の中の声を数値で可視化することにより説得力が増します。
定量調査による調査結果を「データ」として活用し、それらを動画広告としてビジュアル化することにより、コンテンツの正確性や信頼性・信憑性を高めることができます。
▼詳しくは公式サイトをご覧ください。
RECOMA公式サイト：https://recoma-movie.com/
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会社概要
会社名 ：株式会社オリゾ
設立 ：2017年2月
代表取締役：片石光
所在地 ：〒160-0023 東京都新宿区西新宿7丁目4-7 イマス浜田ビル6F
事業内容 ：インターネット広告代理業
URL ：https://orizo.co.jp/
配信元企業：株式会社オリゾ
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