株式会社メディアリーチ（本社：大阪府大阪市）が運営するマーケティング・広告専門メディア「MARKETIMES（マーケタイムズ）」は、2022年に実施した「国内企業のデジタルマーケティング実態調査2022」に続き、今年も国内企業の経営者・役員500名を対象に、「国内企業のデジタルマーケティング実態調査2023年／2024年」を実施しました。

■引用時のお願い／本調査結果の出典元URL
https://marketimes.jp/digital-marketing-research-2023-2024
※引用する場合は、上記の出典元記事へのリンクをお願いしております。

■調査サマリー

  • デジタルマーケティングの重要性：約43%の経営者が「非常に重要」または「重要」

  • 経営者のデジタルマーケティング理解度：15.5%が「高い」と評価し、多くは「普通」

  • 投資スタンス：12.9%が「積極的に投資する」と回答し、38.6%が「必要に応じて投資する」

  • 実施中のデジタルマーケティング手法：「Webサイト構築／リニューアル」が25.8%最多、続いて「SNS／動画マーケティング」が22.3%、「デジタル広告」が18%

  • 求めるデジタルマーケティング人材スキル：「Webサイト構築／リニューアル」が最も多い（17.6%）

  • 部門メンバーの習熟度：高いと回答したのは4.29%、多数が「普通」

  • 採用状況：積極的に行っているが予定通りに採用できていない企業が12.5%

  • 外注状況：全てを外注する企業が21%、一部外注が33.5%

  • 推進のための課題：「具体的な効果が見えない／出せない」という課題が20.6%で最も多く、次いで「デジタルマーケティングに精通した人材がいない」が18.5%、「何から始めてよいか分からない」が17.6%

■調査概要

  • 調査概要：国内企業のデジタルマーケティング実態調査2023/2024

  • 調査方法：アイブリッジ株式会社が提供するアンケートツール「Freeasy」によるオンライン調査

  • 調査期間：2023年11月20日～11月21日

  • 有効回答：国内企業の経営者・役員500名

  • ※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているので、必ずしも合計が100になりません

■調査結果

【デジタルマーケティングの重要性：約43%の経営者が「非常に重要」または「重要」】

多くの経営者がデジタルマーケティングの重要性を認識していることが明らかになりました。約43%が「非常に重要」または「重要」と回答し、デジタルマーケティングが今日のビジネス環境において不可欠な要素であることを示しています。しかし、重要でないと考える経営者も約25%に上り、この分野に対する理解の深化や価値の再認識が必要です。この結果は、デジタルマーケティングへの投資が増加している一方で、まだ完全には普及していない現実を浮き彫りにしています。

【経営者のデジタルマーケティング理解度：15.5%が「高い」と評価し、多くは「普通」】

　経営者のデジタルマーケティングに対する理解度はまだ十分ではないことが調査からわかります。高い理解度を示す経営者は全体の約15%に留まり、多数は「普通」と答えています。これはデジタルマーケティングの複雑性と、絶えず変化する市場の傾向を反映していると考えられます。経営者層におけるデジタルマーケティングの教育と理解の向上が急務であり、これが推進されることで、企業のデジタルマーケティング戦略の質と成果が大きく向上する可能性があります。

【2024年のデジタルマーケティングへの投資スタンス：12.9%が「積極的に投資する」と回答し、38.6%が「必要に応じて投資する」】

　2024年以降のデジタルマーケティングへの投資スタンスに関して、12.88%が「積極的に投資する」と回答していますが、38.63%は「必要に応じて投資する」としています。これは、デジタルマーケティングの重要性は認識しつつも、具体的な投資には慎重な姿勢を示す経営者が多いことを反映しています。約34%が「投資しない」と回答していることも、デジタルマーケティングの有効性に対する疑問や、効果測定の困難さを示唆している可能性があります。

【2023年現在実施しているデジタルマーケティング手法：「Webサイト構築／リニューアル」が25.8%最多、続いて「SNS／動画マーケティング」が22.3%、「デジタル広告」が18%】

　現在実施されているデジタルマーケティング手法としては、「Webサイト構築／リニューアル」が25.75%で最も多く、続いて「SNS／動画マーケティング」が22.32%、「デジタル広告」が18.03%となっています。これらの結果から、基本的なオンラインプレゼンスの構築と、コンテンツを中心としたマーケティングが重視されていることが分かります。しかし、「その他」が39.48%と高く、多様なマーケティング手法が存在していることも示しています。デジタルマーケティングの手法は多岐に渡り、特に新しいトレンドや技術の適用には柔軟な対応が求められています。

【求めるデジタルマーケティング人材スキル：「Webサイト構築／リニューアル」が17.6%で最も多い】

　デジタルマーケティング人材に求められるスキルでは、「Webサイト構築／リニューアル」スキルが17.60%で最も多く、次いで「デジタル広告」および「SNS／動画マーケティング」がそれぞれ15.02%となっています。これは、デジタルプレゼンスの強化と、オンラインでの顧客エンゲージメントの重要性が高まっていることを反映しています。企業はデジタル化の波に対応するために、これらのスキルを持つ人材を積極的に求めており、デジタルマーケティングの領域における人材育成が重要な課題となっています。このように各質問の結果と考察を組み合わせることで、デジタルマーケティングにおける現状と将来の展望をより深く理解することができます。

【デジタルマーケティング関連メンバーの習熟度：高いと回答したのは4.29%、多数が「普通」】

　部門メンバーの習熟度に関して、高いと回答したのはわずか4.29%、やや高いが10.30%です。この結果は、デジタルマーケティングの専門知識がまだ十分には浸透していない現状を示しています。多くが「普通」（36.05%）と回答し、低いまたは非常に低いとする回答が合わせて約49%となっています。デジタルマーケティングスキルの向上が多くの企業において課題であることを示唆しています。

【デジタルマーケティング人材の採用：積極的に行っているが予定通りに採用できていない企業が12.5%】

採用活動に関して、積極的に行っているが予定通りに採用できていないと回答した企業が12.45%となっています。一方で、必要に応じて行っているが予定通りに採用できていないとする企業も同じく12.45%であり、デジタルマーケティング人材の採用が容易ではない状況が浮かび上がります。積極的に採用しているが、採用できていない企業の割合が高いことは、適切なスキルを持つ人材の不足が原因と考えられます。

【デジタルマーケティング外注状況：全てを外注する企業が21%、一部外注が33.5%】

　デジタルマーケティング活動の外注に関して、すべて外注していると回答した企業は21.03%、一部外注しているが33.48%となっています。これは、デジタルマーケティングの専門知識を内部に持たない企業が多いこと、または特定の活動を専門家に任せることの効率性を示しています。外注せず全て社内で実施しているとする企業も45.49%存在し、これは自社内でデジタルマーケティングの能力を育成し、管理している状況を反映しています。これらの結果から、デジタルマーケティングにおける人材の採用と育成、外注のバランスが重要な要素であることがわかります。

【デジタルマーケティング推進のための課題：「具体的な効果が見えない／出せない」という課題が20.6%で最も多く、次いで「デジタルマーケティングに精通した人材がいない」が18.5%、「何から始めてよいか分からない」が17.6%】

　デジタルマーケティング推進における主な課題として、「具体的な効果が見えない／出せない」が20.60%で最も多く、次いで「デジタルマーケティングに精通した人材がいない」が18.45%、「何から始めてよいか分からない」が17.60%となっています。この結果は、効果的なデジタルマーケティング戦略の欠如、専門知識を持つ人材の不足、そして計画立案における不確実性を示しています。企業はこれらの課題を克服するために、明確な戦略の策定、人材育成、そして効果測定の方法の確立に注力する必要があることが浮き彫りになります。

【まとめ】

　この調査結果から、多くの経営者はデジタルマーケティングの重要性を認識しつつも、その具体的な効果の測定や実施方法については明確なビジョンを持ち合わせていないことが明らかになりました。デジタルマーケティングの理解度がまだ不十分であること、特に経営層における知識の不足が顕著であり、これが企業全体のデジタル戦略の効果的な展開に影響を与えている可能性が高い。加えて、適切な人材の不足が企業のデジタルマーケティング能力の成熟を妨げていることも分かりました。

　企業は、デジタルマーケティングの基本から応用までの習得、適切な人材の確保と育成、さらには効果的な戦略立案と実行に向けた組織体制の見直しを進める必要があります。

デジタルマーケティングは今後もビジネスにおける重要な要素であり続けるため、これらの課題への対応は企業成長の鍵となるでしょう。

■参考

2022年に実施した「国内企業のデジタルマーケティング実態調査2022」はこちら

https://marketimes.jp/digital-marketing-research-2022/

■MARKETIMES（マーケタイムズ）について

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■株式会社メディアリーチについて

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設立：2021年12月
事業内容：メディア事業、DX教育事業
URL：https://mediareach.co.jp

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