日本ECサービス株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：清水将平)は、ECデータバンク株式会社 代表取締役 島野和幸氏、まくら株式会社 代表取締役 河元智行氏をお招きして、楽天ショップのAI活用、検索対策セミナーを2023年11月14日(火)に柏にて開催しました。
■内容
第一部「AIで差をつける！楽天市場出店ショップの未来戦略」
第二部「SKU対応！最新検索対策５つのポイント」
第三部「SKU対応の落とし穴と成功・失敗事例」
■レポート
今回の柏セミナーは県内外からも多くの方が参加されました。
第一部では、「AIで差をつける！楽天市場出店ショップの未来戦略」として、有料プランのChatGPTを全社員に導入しているから分かるAI活用の課題とメリットをお話していただきました。
第二部では、「SKU対応！最新検索対策５つのポイント」と題し、楽天市場で売れているショップは何をしているのか、商品ページの見せ方や検索対策など、広告費をかけずに売上を上げる方法を成功事例とともにお伝えさせていただきました。
第三部では「SKU対応の落とし穴と成功・失敗事例」楽天市場出店者 友の会 講師からだからこそ聞ける事例や戦略もお話いただけて、感想にも多くの共感や参考になったとの声が寄せられました。 県内外の実際に楽天ショップを運営している方の情報が聞けて、交流もできる貴重な機会となったのではないでしょうか。
■参加者の声
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何をしなければいけないのか明確になった。SKUを楽しむ！とても良い勉強会でした。
(東京都 イルミカライツ株式会社 池上様)
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良かった。SKUの話とても参考になりました。いろいろトライしてみます！
(東京都 株式会社オリタニ 折谷様)
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SKUについて成功、失敗事例を聞くことが出来て良かったです。またさまざまな例などがあったので
わかりやすかったです。(東京都 S社M様)
■実施概要
日時：2023年11月14日(火)14:00~17:00
場所：千葉県柏市柏4-5-10 サンプラザビル4階 貸し会議室kouwa 会議室A
参加者：39名
■講師
ECデータバンク株式会社 代表取締役
島野 和幸氏
2012年まくら株式会社入社、月商100万円未満から5億円以上までショップ規模を問わずネットショップの自動化をサポート。2019年3月新会社設立により代表就任。完全放置で売上アップする楽天市場向け転換・回遊対策サービス「EC-UP(イーシーアップ)」を運営。ChatGPTを活用しLINEで商品を提案するアカウント「ECソムリエ」を2023年リリース。
日本ECサービス株式会社 代表取締役
清水将平
1975年京都生まれ。関西大学商学部卒業後、株式会社ドリーム・トレイン・インターネット（DTI）にてサポート部門の責任者を務め、
各専門誌でサポート満足度No.1を獲得。2003年に楽天株式会社にて社内賞を多数受賞し、最大600店舗を担当。ECコンサルタントや多数の部署を兼務し、すべての開発プロジェクトに携わり、受注APIや決済APIを担当。フリービット株式会社にて、DTIの買収に携わり、2010年に独立。GMOグループのECアドバイザーも務め、ネットショップの会員制サービス「ECマスターズ」を設立し、2014年から会員制サポートサービス「ECマスターズクラブ」を運営。楽天ショップの25社に1社、日本全国2,500ショップ以上がサービスを利用し、71%の会員が売上を伸ばしている。2019年には、AbemaTVやBS日テレに生放送で3度出演。経産省のデジタルプラットフォーム取引透明化法のアドバイザーやヤフーのギグパートナーにも選ばれ、日本のEC業界の成長に貢献し続けている。
まくら株式会社 代表取締役
河元 智行氏
枕に専門特化し、企画・開発・販売を行う、まくら株式会社の代表。楽天市場では「枕と眠りのおやすみショップ！」を運営。講演会や勉強会を通じ、楽天の運営ノウハウや必勝法などを広く普及させる活動を行っている。 現在は、楽天友の会システム分科会の推進リーダーを担当。SKUプロジェクトの推進と円滑な導入に向けて、楽天グループ(株)と要望提出や情報交換を行っている。
■日本ECサービス株式会社について
元楽天ECコンサルタントの代表清水が創業し、20社のコンサルで提供していたサービスを、日本全国のお困りのネットショップをサポートすべく2014年から会員制サポートサービスとして「ECマスターズクラブ」を運営。現在楽天ショップの22社に1社、日本全国2,500社以上の楽天ショップが利用し、71%の会員が売上を伸ばしている。昨年には、楽天ショップに特化したLINE配信サービス「LSEG」を事業譲受し、R-SNS契約者6,000ショップのうち1,000ショップ以上にシステムを提供。現在は、ネクストエンジンのプラチナパートナー、Yahoo! JAPANコマースパートナーにも認定。
※１ 2023年11月現在
※２ 自社アンケート調べ
配信元企業：日本ECサービス株式会社
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