顧客とブランドの良質な関係構築を支援するカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーダーであるBraze株式会社（呼称：ブレイズ、日本法人：東京都港区、代表取締役社長：マイルズ・クリーガー、以下Braze ）は、12月15日に開催されたカスタマー向けのカンファレンス「Year-End Bonfire Japan 2023 Winter」において「Braze Torchie Awards 2023」の受賞企業と受賞者を発表しました。
Brazeを導入している企業および個人を表彰する「Braze Torchie Awards 2023」は、様々な課題や困難に向き合いながら、マーケティング主導で大きなビジネスインパクトをもたらした企業、そしてマーケティングチームを牽引するリーダー、チームを讃えるアワードです。
マーケティング施策の成果や話題性、体制やオペレーションの高度化、施策数やチャネル数、劇的な改善が見られた具体的な成果などを評価しました。
写真左より、グラニフ株式会社 高松氏、株式会社アイスタイル 奥家氏、株式会社トリビュー 村田氏、株式会社タイミー 児玉氏
それぞれの賞の選定理由および受賞企業と個人の詳細については以下の通りとなります。
Campaign of the Year
エンゲージメント・マネタイズ・リテンションなど、ビジネスインパクトをもたらした施策を実行した企業
受賞企業：
グラニフ株式会社
受賞理由：
プロダクト分析ツールAmplitudeとの連携をはじめ、Brazeの活用および先進的なテックスタックで、高度なパーソナライゼーションに取り組みました。そして、34本ものアクティブCanvasを管理し、目標値を大幅に上回るコンバージョン数を達成されました。
Marketing Leader of the Year
成果を上げているマーケティングチームを牽引するリーダー
受賞者：
株式会社アイスタイル
プロダクト・データユニット カスタマーエクスペリエンス本部
グロース推進部 マネージャー
奥家 沙枝子 氏
受賞理由：
年間700本の施策を実行し、チームメンバーを3名から20名へと大幅なチーム拡大を牽引いただきました。メディア・EC・店舗を繋ぎ社内全体での勝ちパターンの浸透を推進し、istyle社内のアワードにてベストプロジェクト賞を受賞されました。
Collaborative Team of the Year
組織のサイロ化を解決し、コラボレーションを発揮した企業
受賞企業：
株式会社トリビュー
受賞理由：
プロダクト・マーケティング・セールス部門が一体となり、B2CのみならずB2Bも含め広い活用範囲で顧客エンゲージメントを強化しました。また、一体となったチームで施策のディスカッションを頻繁に行い、PDCAを高速に回すことで作業工数を半減させ多数の施策を実現されました。
Rising Marketing Star
チームに貢献し、成果を上げ、キャリアを加速させた方
受賞者：
株式会社タイミー
マーケティング部 プロダクトマーケティングG
児玉 吹生 氏
受賞理由：
これまでCRMは通知設定にとどまっていたところ、児玉氏は課題ヒアリングから始めユーザコミュニケーションの根本的な改善を推進されました。ご入社直後からBrazeを活用したプロジェクトに携わり、社内表彰ではわずか4ヶ月の間に各プロジェクトが3度選出されました。また、プロジェクトの成果が評価され、児玉氏ご自身も年間アワードを受賞。短期間かつハイスピードでBrazeにまつわるキャッチアップ、運用における社内整備から活用まで幅広く推進いただきました。
Brazeは過度に広告に偏重したマーケティングから、顧客起点で企業活動の全体最適を見据えたカスタマーエンゲージメント型のマーケティングへの転換をこれからも主導していきます。私たちはニッポンのマーケティングを変える企業、そして次世代マーケターをBraze Torchie Awardを通じ、応援し続けていきます。
Brazeについて
Brazeは、顧客とブランドの良質な関係構築を支援するカスタマーエンゲージメントプラットフォームを提供しています。Brazeの導入により、グローバルブランドは、顧客データをリアルタイムで取り込み、分析することができます。また、複数のチャネルにまたがるマーケティング施策を編成・最適化し、顧客エンゲージメント戦略を継続的に進化させることができます。Brazeは、Fortuneの「2023 Best Workplaces in New York」, 「2023 UK Best Workplaces for Women by Great Place to Work」 「2022 Best US Workplaces in Technology」認定されています。ニューヨークに本社を置き、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋地域に10以上のオフィスを構えています。
https://www.braze.co.jp
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）の「セーフハーバー」条項の意味における「将来の見通しに関する記述」が含まれており、これにはBrazeプラットフォームの予想される性能およびそれによる顧客への潜在的利益に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来予想に関する記述は、Braze の現在の仮定、期待、信念に基づいており、実際の設計、結果、パフォーマンス、製品リリース、成果が大きく異なる可能性がある重大なリスク、不確実性、および状況の変化の影響を受ける可能性があります。 将来の設計、結果、パフォーマンス、製品リリース、または将来の見通しに関する記述によって明示または暗示された成果からは除外されます。 Brazeの業績に影響を与える可能性のある潜在的要因に関する詳細は、2023年12月7日に米国証券取引委員会に提出された2023年10月31日終了会計四半期のForm 10-QによるBrazeの四半期報告書およびその他の公的提出書類に記載されています。 Braze の米国証券取引委員会の認可を受けています。 このプレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、このプレスリリースの日付時点における Braze の見解のみを表しており、法律で要求される場合を除き、Braze はいかなる義務も負わず、これらの将来の見通しに関する記述を更新する意図もありません。
配信元企業：Braze株式会社
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