27日発売の『週刊文春』で、ダウンタウン・松本人志が過去に複数の女性に性的行為を強制した疑惑が報じられた。これに対し、吉本興業は「法的措置を検討していく予定」とコメントし、波紋を呼んでいる。
松本に限らず、芸能事務所が「法的措置」を示唆するケースは少なくないが、その後どうなるのだろうか…。
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■松本をめぐる衝撃的な報道
『週刊文春』によれば、2015年に松本とスピードワゴン・小沢一敬、放送作家らが東京・六本木の高級ホテルで飲み会を開催。参加した複数の女性に対して、男性陣が性的行為を強制したという。特に、松本は寝室で「俺の子供を産めや」と強引に女性に迫るなど、衝撃的な内容が報じられた。
この報道を受けて、27日、吉本興業は「当該事実は一切なく、本件記事は本件タレントの社会的評価を著しく低下させ、その名誉を毀損するものです」と、記事内容を全面否定。さらに、「当社としては、本件記事について、新幹線内で執拗に質問・撮影を継続するといった取材態様を含め厳重に抗議し、今後、法的措置を検討していく予定です」とコメントしている。
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■「法的措置」を示唆するケースは多い
芸能人の不祥事、スキャンダルを扱う週刊誌の報道に対して、事務所側が法的措置を示唆するケースは珍しくない。昨年11月、『週刊文春』が元King＆Prince・平野紫耀、神宮寺勇太、岸優太の3人が事務所を退所する経緯として、当時の社長・藤島ジュリー景子氏が平野らとの面談を拒否したと報じ、スマイルアップ（旧：ジャニーズ事務所）が「事実と全く異なる虚偽の内容を多々含む記事であり、法的措置を検討しております」とコメント。
今年12月には、『週刊新潮』がダウンタウン・浜田雅功の健康状態を不安視する内容を報じたことを受け、吉本興業が記事内容を否定し、「本件記事の取材経緯等の詳細を確認のうえで、関係先に対して法的措置を検討していく予定です」と、法的措置を示唆していた。
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■裁判に発展するケースは…
芸能事務所が法的措置を示唆すると大きな話題になるが、その後どうなるのだろうか。ある出版関係者に「法的措置」を示唆された後の週刊誌側の対応について聞いた。
出版関係者は「記事の内容にもよりますが…」と前置きしてこう続ける。「まず、芸能事務所の顧問弁護士から週刊誌を刊行する出版社に内容証明が送られることが多いです。出版社側は、取材を担当した記者から取材の経緯や取材方法、記事内容の事実関係を確認し、文書にまとめて顧問弁護士に相談します。その後、事務所側と出版社側の弁護士同士で話し合う…というパターンが多いですね」（出版関係者）。
昨年1月には、爆笑問題・太田光が18年の『週刊新潮』で報じられた日大芸術学部への「裏口入学疑惑」を巡る裁判で、太田の勝訴が確定して注目を集めた。ただ、太田のように裁判に発展するのは少ないという。
「ほとんどは弁護士同士で話し合い、記事内容に問題があれば、週刊誌が謝罪文を出すという形で収まることが多い印象です。裁判にまで発展すれば、マスコミや世間の注目を集めるので、事務所側もできるだけ大ごとにはしたくないのでしょう」（前出・出版関係者）。
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■『週刊文春』の出方に警戒
松本を巡る報道に関して、今後吉本興業がどのように対応していくか注目される。前出の出版関係者は、『週刊文春』の出方に警戒をよせる。
「『週刊文春』は、かなり時間をかけて取材し、念入りに裏付けを行った上で記事にします。また、過去には取材した情報をあえて一度に出さず、第二、第三…と小出しにして複数回記事にする手法も見受けられます。12月27日の雑誌発売後、編集部は年末年始休みに入るため、次の号を出すのは年明けになります。もし、松本さんに関するさらなるネタがあるのであれば、新年一発目の誌面に掲載するのではないでしょうか」（前出・出版関係者）。
『週刊文春』は吉本興業の見解を受けて、27日、「記事は複数の詳細な証言に基づき、さらに裏付け取材も尽くしたもので、十分に自信を持っています」というコメントを発表した。今後、松本を巡る報道の行方に注視したい。
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■執筆者プロフィール
某週刊誌の芸能記者を経て現職に。ジャニーズネタなど、芸能ニュースを中心に様々なジャンルを取材する。
チェーン店からローカル店まで様々な飲食店をめぐり、グルメ記事も手がける。仕事も兼ねた毎日のドラマ鑑賞が日課。
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