羽田空港で発生したJAL機と海上保安庁機の衝突事故で、両機は全損となりました。JAL側の機体は350席以上の収容力をもつ唯一のモデル「A350-900」。今回の事故でどのように機材構成を見直すのでしょうか。
将来的には18機体制に
2024年1月2日に発生したJAL（日本航空）の旅客機と海上保安庁機との衝突事故。JAL機側の乗員・乗客は全員生還しましたが、2機はともに全損となりました。事故にあったJAL機は「エアバスA350-900」の13号機（JA13XJ）。今後、同社の機材構成はどのようになるのか、17日に行われた記者会見で赤坂祐二社長が見通しを示しました。
A350-900は現在同社が保有している旅客機のなかでは、350人以上の乗客を運べる唯一のモデルです。事故前、同社は16機を保有し、羽田～新千歳、伊丹、福岡、那覇線といったとくに需要の高い国内幹線を担当していました。
13号機（JA13XJ）は2021年に運航をスタート。客席数は369で、事故当日も羽田～那覇、羽田～新千歳線の高需要路線を担当し、新千歳発羽田行きのJL516便として羽田空港に着陸したとき、衝突事故に遭遇しています。
このA350-900、JALでは18機の確定発注を行っており、当初の計画ではあと2機の同型機を受領する予定でした。
ただ同社では、2024年1月24日にデビュー予定の長距離国際線向け次世代主力機で、A350-900の姉妹機でもある「A350-1000」も13機導入する予定で、-1000の機数がある程度揃ってから、-900の17号機以降を受領すると見られていました。このほか同社ではA350シリーズを25機、「オプション契約」として確定ではないものの、発注をしている状態です。
「大型機が1機減となったことで、追加で1機購入する必要があると考えています」
赤坂社長はこう話す一方で、「飛行機は注文した翌日に来るようなものではなく、購入後1～2年（受領まで待つ）時間が必要です」とも。
「幸いA350-900はスタンバイ機が1機あります。これを活用しながら、新たな機体が来るまでの間は、お客様にご迷惑をおかけしないようにしのいでいこうと考えています」と同氏は答えています。
コメント