GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝幸 以下、GMOメディア）は、2023年9月より人的資本経営の強化と全職種のパートナー（従業員）のAIリテラシー向上のため、日本ディープラーニング協会（以下、JDLA）が提供するビジネスパーソン向けAI／ディープラーニング講座「AI For Everyone（すべての人のためのAIリテラシー講座）」（https://www.jdla.org/certificate/everyone/ 以下、「AI For Everyone」）の受講を必修化しています。この度、2023年12月28日（木）時点で全正社員のパートナー（136名）の受講が完了しました。
GMOメディアは、全正社員パートナーが「AI For Everyone」の受講によりAIの基礎知識を習得することで、各種サービスにおけるAIの利活用を加速させ、お客様の利便性を向上させてまいります。また、事業を展開する教育、美容医療、ゲーム、ポイントなどの各業界で競争力を高めることで、さらに便利で質の高いサービスを提供し、お客様の満足度の向上に努めてまいります。
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【GMOメディアのAI・IT人財育成プログラム】
「ChatGPT」などの生成AIの普及によりIT分野の技術の進化はさらに加速し、ビジネス環境が目まぐるしいスピードで変化しています。GMOメディアは、先行きが不透明で、将来の予測が困難と言われるVUCA（※1）の時代において、事業で新しい付加価値を生み出し続けていくためには、変化にあわせてこれまでのビジネスモデルや仕事のやり方を変化させていく必要があると考えています。そのためには、AI、ディープラーニングなどの技術に関するリテラシーを高め、目まぐるしい変化のスピードに対応すべく、パートナーのアジリティ（※2）強化が必要不可欠です。
GMOインターネットグループでは、グループ共通の取り組みとして、全パートナー（社員）を対象に、AIリテラシーを問う「AIパスポート」を実施しているほか、AI活用の専門家などを外部から講師として招き、視聴必須の「AIセミナー」を開催しています。
さらに、GMOメディアでは独自に、2023年9月より全正社員のパートナーに「AI For Everyone」の受講を必須とし、パートナーが職種を問わずITリテラシーを身に付け、AIを体系的に理解して利活用できる人財になることを支援しています。本講座において、ひとつの企業の全正社員が受講完了している例は初のケースと思われます。
また、2023年10月より、ITに関する基礎的な知識を証明する「ITパスポート試験」（主催：独立行政法人情報処理推進機構）とディープラーニングを事業活用する能力や知識を認定する「G検定（ジェネラリスト検定）」（主催：JDLA）の受験を奨励し、受験費用や資格取得手当を支給する「リスキリング支援制度」を強化しています。
「リスキリング支援制度」の後押しもあり、現時点での正社員数における各検定の取得率は、「G検定」が約30％、「ITパスポート試験」が約40％となっています。「リスキリング支援制度」開始から1年となる2024年10月までに、「G検定」の取得率を50％、「ITパスポート試験」の取得率を100％にすることを目指しています。
（※1）「Volatility：変動性」「Uncertainty：不確実性」「Complexity：複雑性」「Ambiguity：曖昧性」の頭文字から成る造語で、ビジネス環境や市場、組織、個人などあらゆるものを取り巻く環境が変化し、将来の予測が困難になっている状況を意味する。
（※2）変化に柔軟かつ迅速に対応する能力、経営や組織運営のあり方における機敏性のこと。
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【「AI For Everyone」とは】
「AI For Everyone」は、全てのビジネスパーソンに向けた、AI／ディープラーニングについて「知る」ための講座です。JDLAでは、世界最大級のオンライン講座プラットフォームであるCoursera（コーセラ）上で、既に全世界60万人以上の受講者を誇る人気のコース「AI For Everyone」に、JDLA制作、JDLA理事長で東京大学大学院の松尾豊教授の日本向けコンテンツを加えた特別版を提供しています。
AIの基礎を学びたい方、今の組織をAIを使いこなせる組織へと変革させたい方、そんな方々に、理系文系、職責や職種を問わず、受講できる内容となっています。
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【GMOメディア株式会社について】（URL：https://www.gmo.media/）
GMOメディアは、創業以来インターネット上で自社開発・自社運営のサービス群であるメディア事業を中心に展開しています。現在はプログラミング教育ポータル「コエテコ」と美容医療の情報に特化した「キレイパス」の2事業を投資育成し、それぞれプログラミング教室や医療機関のDXを支援するサービスも展開しています。
さらに、ソリューション事業としてメディア運営で培ったノウハウを基にポイントサイトの構築を支援する「GMOリピータス」と アフィリエイトASP「AffiTown」など提携パートナーの収益化のサポートも行っています。
以上
【GMOメディア株式会社】（URL：https://www.gmo.media/）
会社名 GMOメディア株式会社 （東証グロース市場 証券コード：6180）
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業 ■ソリューション事業
資本金 7億6,197万円
【GMOインターネットグループ株式会社】（URL：https://www.gmo.jp/）
会社名 GMOインターネットグループ株式会社 （東証プライム市場 証券コード：9449）
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業 ■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業 ■暗号資産事業
資本金 50億円
配信元企業：GMOインターネットグループ
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