株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ財団である、公益財団法人 才能開発教育研究財団は、傘下の日本モンテッソーリ教育綜合研究所でモンテッソーリ教育を学びたい全ての人に様々なスタイルの各種講座を提供しています。その中でも「国際資格取得コース（２歳半～６歳）」は、世界有数のモンテッソーリ教育機関である AMS（アメリカ・モンテッソーリ協会）と MACTE（モンテッソーリ教師教育認定評議会）の認定を受けた日本で唯一のコースです。
https://www.sainou.or.jp/montessori/training-center/leadership-dev/index.html
その「国際資格取得コース」のディレクターにより、無料オンラインセミナーを開催しています。１回目は「モンテッソーリ教育実践園に必要なこと」をテーマに、２回目は「幼児への英語教育～モンテッソーリ教育における言語教育」をテーマにお届けし、好評を博しました。
今回は３回目・最終回のご案内です。下記日程で無料オンラインセミナーを開催します。
登壇者／炭川純代
幸明幼稚園（札幌市）勤務中に日本モンテッソーリ教育綜合研究所「3歳～6歳コース」ディプロマ取得。その後、モンテッソーリ教育を学ぶために渡米し、American Montessori Society(AMS) 幼稚部及び小学部資格取得。Casa Montessori School にて3-6 歳児クラス担任として勤務。2003年University of California Los Angelesで心理学学士号取得。モンテッソーリ教育で自閉症児の支援。2009年College of St.Catherine にて教育学修士号取得。
現在、モンテッソーリ国際学園主宰/ Casa Montessori School 理事/ 日本モンテッソーリ教育綜合研究所 研究員
第３回：2024年２月10日（土）10:00～11:00
テーマ：実践力のある先生を育てるために～「国際資格取得コース」のススメ
・実践力を高めるための理論講義
・子どもたちとの関わり方や導き方を身に付ける実習
・海外講師から学べるグローバルな視点
セミナー参加のお申し込みは、
https://us06web.zoom.us/meeting/register/tZIuf-2opzgiGdK_xhfJUDq8NiPWr3OJoZ2Y
締切は２月４日（日）
日本モンテッソーリ教育綜合研究所「国際資格取得コース」とは
世界有数のモンテッソーリ教育機関である AMS（アメリカ・モンテッソーリ協会）と MACTE（モンテッソーリ教師教育認定評議会）の認定を受けた日本で唯一のコースです。
特長１.国内外の講師による講義でグローバルな視点を養う
講義は日本人講師のみならず、外国人講師によっても行われ、よりグローバルな視点が養われます。外国人講師による講義の場合は通訳者がつきます。
特長２.講義の開催は土日中心
対面で行われる講義は、働きながらでも出席しやすいよう土日を中心にスケジュールされています。
特長３.勤務先で実習することも可能です（条件あり）
モンテッソーリ教育環境が整った幼児教育施設に勤務されている場合、勤務先をそのまま実習先とすることができるため、お仕事を継続しながら受講することができます。
また実習期間中は、数回にわたりAMSディプロマを所持する講師が現地に出向き、実践力を備えた教師育成のための助言・指導を行います。1年間の実習で子どもと実際に関わりながら、観察や提示、環境整備の力を養います。受講生それぞれの現場に合わせた深い学びをサポートいたします。
詳細は
https://www.sainou.or.jp/montessori/training-center/leadership-dev/index.html
■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO.,LTD.） https://www.gakken.co.jp/・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル：150か国以上で活動・事業展開
配信元企業：株式会社 学研ホールディングス
コメント