学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）出版部は、企業活性、地方創生、イノベーションの専門誌「月刊事業構想」2024年3月号を、2月1日（木）に発売しました。 https://www.projectdesign.jp/202403
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【大特集】経営の未来 ヘルステックの革新と挑戦
デジタル技術を使い、健康増進や美容ケア、病気の予防につなげるヘルステックによる事業開発は活発化している。コロナ禍による健康意識の高まりと、スマホアプリやセンサーを活用した新しい健康管理法の実用化により、より満たされた暮らし、ウェルビーイングの実現にテクノロジーを活用できるようになってきた。2024年は日本のヘルスケア・ウェルビーイング業界にとって節目の年と言われる中、新たな事業の立ち上げを構想する様々な企業・組織を取材した。
・東京都医師会 目前に迫る報酬改定と2025年問題
「高齢社会の医療を持続可能なものにするために」
-尾崎治夫 東京都医師会 会長
・ファディー 女性専用AIジムをFC展開
「AIがもたらすフィットネス業界の変革」
-浅野忍土 FURDI 代表取締役
・低たんぱく米で美味しく健やかに
「植物性乳酸菌の発酵力が開く 食の新たな扉」
-江川穰 バイオテックジャパン 代表取締役社長
・介護現場の課題から生まれたリカバリーウェア
「『休養』という 健康未開拓市場を切り拓く」
-中村太一 ベネクス 代表取締役
・国民健康運動「健康日本21」 第三次の新しい視点をチェック
・CES2024で注目のヘルステック11製品 ほか
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【地域特集】埼玉県 〈ロボット産業を起点に成長産業の集積を目指す〉
関東平野の西部に位置し、全面積の３分の２が平野の埼玉県。産業に占める製造業の割合が高く、製造品出荷額等は全国6位。食料品製造業を筆頭に、多種多様な業種が集積している。現在、次世代産業の創出に取り組み、デジタル、バイオ、マテリアル、カーボンニュートラルの４分野を対象に企業支援を行うほか、ロボット産業の育成に注力し2026年度には新たなロボットの研究開発拠点のオープンを予定している。
＜埼玉県・大野元裕知事インタビュー＞
「日本一暮らしやすい埼玉」構想を推進
2023年8月に2期目のスタートを切った、埼玉県の大野元裕知事。現在、「日本一暮らしやすい埼玉」を実現するため、自身が初めて策定した総合計画（2022年度～2026年度）の実行に取り組んでいる。「埼玉版SDGsの推進」と「新たな社会に向けた変革」を掲げ、同県の持続可能な発展を目指す。
・【武蔵野銀行】金融・非金融を融合させたソリューションを提供
「地域課題を解決するエコシステムの構築を」-長堀和正 武蔵野銀行 取締役頭取
・【フコク】ワイパーブレードラバーのOEM生産で世界シェアNo.1
「世界トップクラスの技術生かし、 広がる事業領域」-大城郁男 フコク 代表取締役社長
・【川越市】歴史文化遺産を活用したインキュベーション施設を開設
「人・技術・資源をつなぎ、新たな地域価値を創造」
・【ムーミン物語】本国フィンランド以外では初のムーミンのテーマパーク
「総来場者数400万人を突破し、地域活性化に寄与」-小幡匡志 ムーミン物語 代表取締役社長
・【岡埜本店】商店街を盛り上げ、地域を活性化する
「若き老舗和菓子屋六代目女将が 家業立て直しに挑む」-榊萌美 岡埜本店 取締役副社長／六代目女将
ほか埼玉県内の注目企業を取材。
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トップの哲学と発・着・想
・鉄道がけん引する共創のまちづくり 地域の発展・活性化の一翼を担う
-川俣幸宏 京浜急行電鉄 取締役社長
・イノベーションで農と食を持続可能に 創造する科学で社会に貢献
-高木誠 クミアイ化学工業 代表取締役社長
・技術サービスで実現する持続 可能な社会
-土方聡 国際航業 代表取締役社長
・社員の豊かな自己実現を 企業発展につなげる
-並里武裕 スピーディア 代表取締役社長
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そのほか注目の連載・記事
＜パイオニアの突破力＞
自分でコントロールできないことに振り回されない
臆せずやりたいことを貫くことで未来は輝く
＜TEAM EXPO2025 共創で目指す理想の未来＞
植物繊維素材を使った 学校給食食器
＜未来価値を共創するプロジェクト研究＞
奈良市を舞台に真の共創を実装
-仲川げん 奈良市長
-石崎順子 大和ハウス工業 常務執行役員
＜再生医療で描く日本の未来＞
再生医療の価値と国民負担のあり方
＜事業構想大学院大学＞
MPD発の新規事業／故郷の地域課題解決に 事業構想で貢献
-北林諭 桃源の杜CEO（事業構想修士）
MPD通信／全校舎同時開催セミナー「新事業を生み出すアイデア脳をつくる」
他、「新事業」 「地域活性」 「発想」 「アイデア」 「イノベーション」 「ＤＸ」 「ＳＤＧｓ」 「脱炭素」 「ヘルスケア」「自治体」 などキーワードに関連の記事を掲載。
本リリース内、写真素材はいずれも月刊事業構想2024年3月号より引用
雑誌概要 「月刊事業構想」 2024年3月号
出版社：学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 出版部
価格：1,300円（税込）
ASIN：B0BN9TFVDJ
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://www.amazon.co.jp/dp/B0BN9TFVDJ/
月刊事業構想について
2012年9月に創刊した企業活性、地方創生、イノベーションをテーマとした専門誌。新たな事業アイデアを求める、全国の経営者・新規事業担当者・自治体首長幹部の方々を対象に、新規事業・組織運営のヒントとなる事例を紹介します。https://www.projectdesign.jp/
事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期目。計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校
：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
（拠点 東京、名古屋、大阪、福岡、仙台）
：社会構想大学院大学（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
配信元企業：学校法人先端教育機構
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