株式会社マーケティング研究協会トレードマーケティング部は2024年2月26日、食料品や飲料・化粧品・日用品等を取り扱う「消費財メーカーの営業担当者・教育担当者」の方を対象とした無料セミナー「これからの本部担当者育成2024 ─目指すべき“提案型営業”2つのパターンとは?─」をオンラインにて開催します。(https://trademarketing.info/honbutanto_seminar2024 )

今回の特別セミナーでは、消費財メーカー担当者へ実施した「小売業への営業活動に関するアンケート2023」から見えてきた「現状の営業活動の問題点」を起点に、提案型営業の定着に向けた課題と、その中で特に”提案型営業をレベルアップさせる”には、何をどのような手順で考えていくべきなのか、具体的に解説していきます。

コロナ禍を経て、改めて人材育成・営業教育を見直したり、再スタートを検討されているメーカー様も多いことと思います。これからの営業組織力強化の方向性を検討する一助として是非ご参加ください。


ご受講対象者 

  • 営業力強化の方向性についてお悩みの方

  • 営業部門の部門長/支店長/マネージャー・リーダークラスの方

  • 営業企画/営業推進スタッフ部門の方

  • マーケティング/経営企画/人事部門など営業力強化に係わる方


スピーカー

塚本 和之

株式会社マーケティング研究協会
取締役 セールス・マーケティング部 本部長
トレードマーケティング部 部長

大学卒業後、現・花王グループカスタマーマーケティング株式会社に入社。営業担当として、広域量販チェーンを担当。小売業の課題解決を目的とした提案型営業を実践し、成功と失敗を経験。その後、株式会社マーケティング研究協会に入社。
消費財メーカーのアカウント戦略立案とその実行をサポートしている。

谷 雅之

株式会社マーケティング研究協会
トレードマーケティング部 顧問

大学卒業後、ライオン株式会社に入社(28年間勤務)。
営業、ブランド育成担当、事業計画担当を経て、営業革新プロジェクトに参画。環境変化、技術革新に対応できる新たな営業活動スタイルの構築を行う。「物を売る⇒顧客を作る営業」へと革新を推進し、利益率を改善。独立後はこれまでの経験を活かし、主に消費財メーカーの営業改革、営業力強化に携わっている。
(一財)生涯学習開発財団認定プロフェッショナルコーチ


プログラム

  1. 本部担当者の”提案型営業”の現在地

    ・コロナ禍でより鮮明になった、営業活動のバラツキ・属人化

    ・小売業の重点化や人員再配置による営業活動の「生産性」の強化
     ~2023年「小売業への営業活動に関するアンケート」より

    ・”ヒアリング”はできても、それが提案に繋がらない現状

    ・小売業が強化しているデジタル施策の提案に踏み込めない理由

    ・”得意先要望対応型”から、”仮説提案型”へのシフトの重要性

  2. ”提案型営業”をステップアップさせるポイント

    ・目指すべき営業スタイルの4つのパターン

    ・営業活動で得意先に”仮説をぶつける”重要性

    ・市場データやPOSデータ、生活者動向は”仮説”を考えるために使う

    ・情報収集したバイヤーのニーズと仮説を重ねてストーリーにして説得力を上げる

    ・仮説提案型の営業スタイルに必要な要件


開催概要

日時:2024年2月26日(月)13:30~15:00
   ※お申込みは26日 11:00まで
方式:ZOOM社ウェビナー
受講料:ご参加無料(1社3名まで)
●詳細・申し込みは下記のURLから
https://trademarketing.info/honbutanto_seminar2024

※本セミナーは消費財メーカー様のみお申し込みを承っております。


株式会社マーケティング研究協会について

マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。

【会社概要】

社名:株式会社マーケティング研究協会

本社所在地:105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F

代表取締役:平林 信吾

事業内容: 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業

設立: 1962年

HP: https://www.marken.co.jp/

■お問い合わせフォーム」

https://www.marken.co.jp/inquiry2/

配信元企業:株式会社マーケティング研究協会

企業プレスリリース詳細へ

PR TIMESトップへ