レイダーズホールディングス株式会社(東京証券取引所スタンダード市場8704)のグループ会社で、外国為替証拠金取引事業(FX取引)等を営むトレイダーズ証券株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:須山 剛、以下「トレイダーズ証券」)は、2024年3月11日(月)より外国為替取引サービス「LIGHT FX」におけるLIGHTペアの配信スプレッドが「LIGHT FX」史上最狭で原則固定の対象となりました。

いつもご利用いただき、誠にありがとうございます。

本日よりLIGHTペアのスプレッドがLIGHT FX史上最狭で下記の通り、原則固定での配信となりました。

LIGHT FXはスプレッド・スワップ共に業界No.1に挑戦し続けております。

ぜひこの機会に、「LIGHT FX」をご利用ください。

LIGHTペアとは?

LIGHTペアは、通常の通貨ペアと比較して、さらにスプレッドが縮小され、受け取りスワップポイントさらに増額されるまさにトレードに特化した通貨ペアです。

レイダーズ証券は「顧客第一主義」を掲げ、「個人投資家の皆様に、機関投資家に負けない投資環境を提供する」ことを経営方針に掲げ金融面の課題を解決するソリューションを提供し貢献してまいりました。私たちはお客様からいただいたご意見やご要望を一番大切にし、お客様がご期待されている以上のサービスを生み出したいと考え方針に基づき、個人投資家の方でも安心して投資ができる環境づくりを実践してきました。

これからもトレイダーズ証券はお客様から最も信頼される“FinTech”企業として、だれもが未来に投資できる社会を実現させるべく、個人投資家の金融リテラシーの向上に貢献しながら、お客様と社会が求める新たなサービスの提供にチャレンジし続けてまいります。

今後とも、トレイダーズ証券をどうぞよろしくお願いいたします。

【会社概要】

レイダーズ証券株式会社

代表取締役社長: 須山 剛

所在地:〒150-6028 東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー28階

URL:https://traderssec.com/

主たる業務:インターネットを介した店頭デリバティブ取引事業

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第123号

加入協会等:日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 日本暗号資産取引業協会 日本投資者保護基金

【取引に関する注意事項】

■当社の取扱う各種金融取引は、元本や利益を保証するものではなく、相場の変動等により損失が生ずる場合がございます。お取引にあたっては契約締結前交付書面及び約款を十分にご理解頂き、ご自身の責任と判断にてお願いいたします。
■店頭外国為替証拠金取引における個人のお客様の証拠金必要額は、各通貨のレートを基にお取引額の4%以上(最大レバレッジ25倍)、法人のお客様の証拠金必要額は、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額又は当該為替リスク想定比率以上で当社が別途定める為替リスク想定比率を乗じて得た額となります。為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出されるものです。
■店頭暗号資産証拠金取引における証拠金必要額は、各暗号資産の価格を基に、個人のお客様、法人のお客様ともにお取引額の50%(レバレッジ2倍)となります。
■店頭外国為替証拠金取引及び店頭暗号資産証拠金取引はレバレッジの効果により預託する証拠金の額以上の取引が可能となりますが、預託した証拠金の額を上回る損失が発生するおそれがございます。
■各取引の取引手数料及び口座管理費は無料です。ただし、店頭暗号資産証拠金取引において建玉を翌日まで持ち越した場合、別途建玉管理料が発生します。
■スワップポイントは金利情勢等に応じて日々変化するため、受取又は支払の金額が変動したり、受け払いの方向が逆転する可能性がございます。
■店頭外国為替証拠金取引及び店頭暗号資産証拠金取引において当社が提示する売付価格と買付価格には価格差(スプレッド)がございます。お客様の約定結果による実質的なスプレッドは当社が広告で表示しているスプレッドと必ずしも合致しない場合もございます。お取引に際して、当社が広告で表示しているスプレッドを保証するものではありません。
■店頭外国為替証拠金取引及び店頭暗号資産証拠金取引におけるロスカットルールは、必ずしもお客様の損失を限定するものではなく、相場変動等により、預託した証拠金以上の損失が発生するおそれがございます。
暗号資産は本邦通貨または外国通貨ではありません。法定通貨とは異なり、特定の国等によりその価値が保証されているものではなく、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済に使用することができます。

配信元企業:トレイダーズホールディングス株式会社

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