株式会社アミノアップ（北海道札幌市、代表取締役会長 小砂憲一、代表取締役社長 北舘健太郎）は、産学連携の取り組みとして、宮崎県立宮崎農業高等学校と(株)アミノアップの自社開発製品であるバイオスティミュラント*「Dr. アミノアップ」を用いた共同プロジェクトを開始することをお知らせします。Dr. アミノアップを使用した農業高校との共同試験は国内で初の事例となり、今後も次世代を担う農学教育のために産学の連携を強めていく予定です。
*バイオスティミュラントとは
農作物の生理活性を刺激（調整・強化）し、収量や品質を向上させる資材。化学肥料や農薬の過度な使用を抑えることが可能で、地球環境に優しく持続可能な農業の実現が期待できる。
共同プロジェクトの詳細
＜実施期間＞
2024年4月から2024年12月まで
＜試験目的＞
・省力化栽培法の確立
・未利用資源の有効活用
・高品質化と収量アップ
＜対象作物＞
トマト、スイカ
＜研究方法について＞
宮崎県立宮崎農業高等学校 生産流通科3年生の野菜流通専攻生15名によるプロジェクト学習。トマトとスイカの育苗をハウスで行い、土壌改良効果と生育・収量調査を行う。Dr. アミノアップを使用することで、農薬や化学肥料の使用を低減しながら高品質の作物が収穫できるかどうかを検証する。研究成果は、実施期間終了後に、別途成果報告の場を設ける予定。
宮崎農業高校 実習１.
宮崎農業高校 実習２.
Dr. アミノアップ
共同プロジェクトの背景
(株)アミノアップはこれまで、独自開発した素材について徹底的な研究データを積み重ねるスタイルで、世界30か国で100以上の共同研究ネットワークをもち、人間、植物、地球の健康を追及してきました。そのネットワークの中で、宮崎県立宮崎農業高校と出会いました。同校は、G7 宮崎農業大臣会合において「地域の未利用資源の有効活用について」のプロジェクト発表も行った実績があり、各国の大臣からも未来を担う農業高校による持続可能な農業への取り組みに対する激励が寄せられています。このように社会の課題に取り組み先進的な教育を行う宮崎農業高校の校風と、(株)アミノアップの研究への思いや価値観が一致し、共同プロジェクトがはじまりました。
共同プロジェクトへの期待
宮崎県立宮崎農業高等学校 生産流通科 井上逸朗先生は、「プロジェクト学習として省力化栽培法の確立をテーマに取り組んでいます。今回は、(株)アミノアップの資材を使った栽培試験の成果を楽しみにしています。」と期待を寄せています。
(株)アミノアップで産学連携を担当する小野悟取締役は、「高校生たちがバイオスティミュラントを使って、肥料や農薬の使用をどのくらい抑制するのか、また、どのような生産効果を上げるのか、宮崎農業高校の栽培管理技術のキレ味を楽しみにしています。」と、今回の産学連携に意欲を持っています。
今後の展望
地球環境を保護し、持続可能な農業活動を行うことは地域や国境を越えた課題です。次世代を担う高校生たちと一緒に、バイオスティミュラントのような土壌や人体に害のない天然の資材を使った共同プロジェクトを試みることは、教育的観点においても、またバイオスティミュラントのエビデンス（＝科学的根拠）の蓄積という視座においても成果が期待できます。
株式会社アミノアップ
株式会社アミノアップは、1984年設立以来、北海道に拠点を置きグローバル展開する機能性食品・農業資材開発メーカー。独自開発した機能性食品「AHCC(R)」（担子菌培養抽出物）をはじめとする食品素材や、バイオスティミュラント「Dr. アミノアップ」などのアグリ事業を展開し、特許取得と論文発表に重きを置く。社内では薬学・農学・理学・獣医学など幅広い分野を専門とする研究チームが新製品の開発や科学的根拠の検証を続けていると同時に、世界100以上の医療機関や大学などとの共同研究を行なっている。さらに研究の促進、研究機関同士の連携などを目的として、統合医療機能性食品国際学会（ICNIM）を後援するなど、自社独自のグローバルネットワークの構築・交流にも精力的に取り組んでいる。環境対策にも力を入れており、自社製品の製造1トン当たりのCO2排出量を10年前と比較して40%削減した。
株式会社アミノアップ
商 号 ：株式会社アミノアップ
代表者 ：代表取締役会長 小砂 憲一
代表取締役社長 北舘 健太郎
資本金 ：3億6900万円
事業内容：機能性食品・サプリメント原料および植物活力資材の自社開発・製造・販売
配信元企業：株式会社アミノアップ
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