日本人の野菜摂取量目標350g/日 達成
株式会社LLCジャパン (代表取締役：前田学、横浜市) が取り扱うベジメータ(R)（光学皮膚カロテノイド量測定装置、野菜摂取状況評価装置) は、野菜（果物）摂取量を評価する装置で、アメリカの研究機関であるLLC社（Longevity Link Corporation, Salt Lake City, Utha, USA, CEO: Werner Gellermann PhD.）が製造している第４世代の装置です。
LLC社は、2010年に世界で初めて野菜（果物）摂取量を評価する装置を発明1)し、皮膚カロテノイド量測定を含む「生物学的組織におけるカロテノイドの非侵襲測定」に関する米国特許（2012年）2)を有しています。
2020年には、アメリカ農務省の研究者らによる第三者評価で「野菜（果物）摂取量を正確に評価できる装置」3)として、科学的な裏付けがなされており、過去23年間でLLC社が販売した累計台数は、全世界で25,000台以上に及び、延べ2,300万人以上の方がこの装置を使った測定を受けており、世界No.1シェアを占めています。
2000年３月から施行されている健康日本21（21世紀における国民健康づくり運動）では、日本人の１日の基準野菜摂取量が350g以上に設定されているにも関わらず、直近の調査では280.5 g（令和１年）と基準に達しておらず、2024年度から開始される健康日本21（第３次）では、日本人の野菜不足の改善のための効果的な取組手法が求められています。
ベジメータは、「野菜摂取量の改善」に有用なことがわかっており、ベジメータを活用して野菜摂取量350gを目指す取組（野菜直売所、健康経営企業、自治体）をご紹介します。
（１） ベジメータの繰り返し測定により、ゲーム感覚で目標量350gまで大きく改善
株式会社ベルグリーンワイズ（代表取締役CEO：野嵜健、名古屋市）は、JAさがみわいわい市寒川店（神奈川県高座郡寒川町）において、2023年９月～12月までの４か月間毎月１回のベジメータProを活用した「べジ食べるイベント」を実施しました。
その結果、来店客様（１日平均測定者数369名）の平均推定野菜摂取量は252g/日から347g/日まで95g/日（ベジスコア119ポイント）増加し、野菜不足であった124人の方が目標量350g/日以上まで達成できました４）。
JAさがみわいわい市寒川店
イベントでは、次回の測定日を告知し、A判定（推定野菜摂取量350g以上）を達成できればプレゼントを差し上げることをお知らせし、参加者に具体的な目標を持っていただきました。達成できた参加者は、ご自分の努力が実を結んだことをベジメータの測定値から実感するとともに、インセンティブを受け取ることで、達成感や自信をもち、さらなるモチベーションアップにつなげることができました。
このような取り組みは、参加者がゲーム感覚で楽しみながら野菜摂取改善を行えるものとして注目されます。また、会場ではベジメータ推奨野菜や野菜レシピ紹介も合わせて行ったところ、お客様の野菜購入単価も上がり経営面での利点も確認され、2024年度は継続して毎月測定会を実施される予定です。次回ベジメータ測定会：2024年４月6日（土）
JAさがみわいわい市寒川店
（２） ベジメータを事務所に設置し、従業員の平均野菜摂取量が目標量350gまで改善、維持
トキタ種苗株式会社（代表取締役社長：時田巌、さいたま市）は、健康経営企業の一環として、ベジメータProを２か所の事務所にそれぞれ設置し「自然に健康になれる環境」づくりを整え、従業員の野菜摂取量改善、維持に努めています。
過去に従業員の自主的発案による「べジ食べるコンペ」を実施し、期間中（２か月間）のベジメータ測定結果をグループで競い合う取り組み（２か月間）により、従業員の野菜摂取量の改善が報告されておりました。
種苗会社ということもあり初回の平均推定野菜摂取量は297gと高い結果でしたが、その後１年間に及ぶ継続測定と啓発イベントの結果、従業員の平均推定野菜摂取量は１年後には354gまで改善し、維持されていることが確認されました。
トキタ種苗野菜摂取量１年間の推移
（３） 岩手県下１０市町村で県民の野菜摂取状況を調査、70,80歳代の約半数が350g以上摂取
岩手県では近年コロナ禍で十分食育活動がされませんでしたが、令和５年度は食生活改善委員（ヘルスメイト）による県下10市町村で各自治体職員と連携しベジメータSEを活用した「野菜摂取量アップに向けた地域食生活改善活動」が実施されました。測定は児童から高校生、特定健診、国保健診、成人に至るまでの幅広い年代の県民4,180名に行われました。
岩手県測定者属性
その結果、岩手県全体の推定野菜摂取量は319g/日であり、平成28年度の国民健康栄養調査の野菜摂取量（291.2g）と同様に、全国平均より高いことが確認できました。
70～80歳代の高齢者では推定野菜摂取量350g以上の割合が約50%でしたが、20～30歳代では16～18%と低く、働き盛り世代の40～50歳代も22～30%と低いことが明らかになりました。
幅広い世代に食を通じた健康づくりを普及するには、若者や働き盛り世代の集まるイベントや会場での働きかけが必要で、今後はそのような場での継続測定により市民の行動変容を促していくとのことです。
岩手県年代別野菜摂取量
・野菜、食べている？ 測定器を使って「見える化」 高校で特別授業 岩手・釜石市（岩手放送）
（４）2024年度からはじまる健康日本21（第３次）に向けて
2022年の健康日本21第２次の最終報告では、日本人の健康寿命の延伸が報告された一方で、「メタボリックシンドロームの該当者・予備群の減少」に関しては、目標の約1,400万人に対して1,516万人とむしろ悪化しており、また「野菜・果物摂取量増加」と「主食・主菜・副菜をそろえた食事増加」の栄養項目は「D:悪化している」と判定され、日本の食育の遅れが示唆されました。
従来から行われている「野菜を食べましょう」をスローガンにしたキャンペーンや「動機づけ」「実行支援」「環境サポート」などの「アウトプット型」（押しつけ型）の取組では、野菜・果物摂取量の改善が得られておらず、新たな戦略が必要と思われます。
ベジメータを取り入れた食育は、1年に一度測定を行ってその結果を単に知らせるのではなく、参加者に目標値（ベジスコアTM）を持たせ、その成果を繰り返し測定で評価・確認していくことが重要です。
野菜不足に「気づき」を与えた後、本人の努力の結果を数値で見える化（成功体験）できれば、自己効力感（セルフエフィカシー）が高まり、行動変容が持続します。
簡単に子どもから大人までの野菜摂取量改善が確認されているベジアッププログラムTM（野菜摂取量改善プログラム）は、現状（４週間以内）の野菜摂取量をベジスコアTM（0～1,200）から「正確」に皿数（１皿70g）で評価し、不足分を皿数で示すだけで、参加者はゲーム感覚で楽しみながら行動変容を起こす「自然に健康になれる環境づくり」ができます。
LCCジャパンは日本のアンメットニーズに対して、このようなナッジ理論を取り入れた「アウトカム型」（成果評価型）の食育活動の普及により「人々の持続可能な健康長寿社会の実現」を目指して参ります。
注）日本国内には「測定しているものが全く異なり、第三者による科学的評価を受けていない（自称装置）」ベジメータの類似装置が複数存在しますが、本結果はベジメータを用いた場合の適用に限られます。【ベジメータの類似装置にご注意ください】
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農林水産省 第２回ベジメータ分科会発表（2023年11月22日）
【会社概要】
株式会社LLCジャパン／Longevity Link Japan Corporation
代表 ： 代表取締役 前田 学
所在地 ： 横浜市西区みなとみらい4丁目4番2号 横浜ブルーアベニュー12F
URL ： http://www.llcjapan.jp/index.html
資本金 ： 9,000,000円
全省庁統一資格：業者コード：0000217469 / 法人番号：302000114505
Longevity Link Corporation
CEO/Funder：Werner Gellermann PhD.
Address：391 Chipeta Way, Suite E, Salt Lake City, UT 84108
配信元企業：株式会社LLCジャパン
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