キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:金澤 明、以下キヤノンITS)は、ITインフラサービス「SOLTAGE」の新たなセキュリティラインアップとして、株式会社JSecurityが提供するランサムウェア対策ソフト「AppCheck」を2024年3月22日(金)より提供開始します。

「AppCheck」概要図

■背景

近年攻撃対象が大きく拡大しているサイバー攻撃は、日々高度化/巧妙化しており、ウイルス対策ソフトなどのセキュリティを突破されるケースも多くあります。中でも、ランサムウェア攻撃のターゲットは、企業規模や業種を問わず、被害件数は高水準で推移しています。被害時のデータ復旧に不可欠なバックアップを用いても被害直前の水準まで復旧できないケースも多く、ランサムウェア攻撃から企業の重要情報を保護する新たな対策が求められています。確実な事業継続ならびに被害時の迅速な復旧のため、サーバやエンドポイントに対するランサムウェア攻撃対策が一層重要になります。

「AppCheck」の特長
「AppCheck」は、ファイルの変化をリアルタイムで検出し、ランサムウェアによる不正な暗号化をブロックします。マルウェアの特徴やパターンを識別するデータベースであるシグネチャ※1を使用しないため、未知のランサムウェア被害も防ぐことが可能です。ランサムウェアにより重要なファイルが暗号化された場合でも、リアルタイムファイルバックアップおよび復元機能で、ファイルを暗号化前の状態に戻すことができます。

1.状況認識技術により未知のランサムウェアによる不正な暗号化もブロック
周辺状況や環境などに合わせて最適な対応を行う状況認識技術により、ファイルの変更箇所や速度、頻度などのファイルオペレーションを監視/記録してランサムウェアの検出/遮断/隔離およびファイル変更箇所の復元を行います。従来の対策方法であるシグネチャ検知や振る舞い検知などでは対応が難しかった、未知のランサムウェアによる不正な暗号化もブロックすることが可能です。

2.リアルタイムバックアップによりファイルを復元
ファイルをリアルタイムバックアップして正常なファイルを保護します。また、ファイルの変更や削除などの毀損行為を記録しているため、行為履歴をたどることでファイルを復元することができます。

3.軽快な動作で既存ウイルス対策ソフトとの共存が可能
シグネチャを使用しないため、頻繁に発生するシグネチャ更新の必要がなく、軽快に動作します。そのため、ウイルス対策ソフトとの共存が可能で、既存環境に追加して利用可能です。

■展望
キヤノンITSは、ITインフラに関するすべての領域に対応するサービス「SOLTAGE」ブランドのもと、クラウドセキュリティ領域をはじめとするサービスラインアップの拡充に継続して取り組みます。今後も時代とともに変化し巧妙化するランサムウェアから重要データを守り、情報漏えい対策に課題を抱えるお客さまをワンストップで支援するサービス/ソリューションを提供してまいります。

※1 マルウェアの特徴やパターンを識別するためのデータベースです。ウイルス定義ファイルやパターンファイルに格納され、定期的な更新が必要です。
※2 1デバイスあたりの価格(年額)です。数量に応じて価格は変動します。
※3 1ライセンスの価格(年額)です。1ライセンスで「AppCheck Pro」と「AppCheck Pro for Windows Server」両方を管理できるオプションです。

【ITインフラサービス「SOLTAGE」】

クラウドインテグレーションサービス、ネットワークサービス、システム運用/保守サービス、セキュリティサービス、データセンターサービスを組み合わせて利用いただくことで、お客さまが保有するシステム全体の運用負荷を軽減し、コア業務へのリソース集中を実現する、ITインフラに関するすべての領域に対応するサービスです。

SOLTAGEホームページ  https://www.canon-its.co.jp/files/user/solution/soltage/lp/

■JSecurity社 概要

JSecurityは、全世界50,000社以上で利用されているセキュリティソリューションを開発販売しているジラングループの日本法人です。迷惑メール対策、メール誤送信対策、情報漏洩対策、オフィスセキュリティなどのさまざまなセキュリティソリューションの開発/販売を行っています。

●一般の方のお問い合わせ先:ITサービス営業本部ITサービス事業企画部 03-6701-3513(直通)

●AppCheckホームページ:https://www.canon-its.co.jp/products/appcheck/

●ニュースリリースホームページ:https://canon.jp/newsrelease

配信元企業:キヤノンITソリューションズ株式会社

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