福岡で学ぶ未来有望な学生に対して「返済という将来の不安に囚われずに全身全霊で学業に取り組んで欲しい」という想いを軸に、金銭的援助のみならず、一生涯の絆を育む場、大学では学べない経験を積む場を提供したいと願う我々を支えて下さるご支援者を募集しています。皆様の心からのご支援をお待ち致しております。【公益財団法人 石井育英会】
みなさん初めまして、公益財団法人石井育英会です！ 私共は、経済的な理由で大学進学を諦めてしまう福岡県下の優秀な学生に対し、給付型奨学金を給付することで奨学・援助を行っています。この度、福岡県の大学生を支援する為にクラウドファンディングを開始致します。写真のモデルは石井育英会の実際の奨学生の皆さんです。
ご寄附は「全額を給付型奨学金事業」へと充てさせて頂きます。
≪大学生支援のご寄附ページを見る≫ 奨学生へ「学ぶ機会と喜びを！」ご支援にて宜しくお願いします
https://bit.ly/4acmmps
≪ご支援はQRコードからも頂けます≫
-
石井育英会について 学生も運営に参加出来る元気一杯の育英会です！
「学生による組織運営」・「大学外での様々な自己研鑽機会の提供」この２つがわたしたち石井育英会が他の奨学財団と異なる色を持つ所以であり、強みです。そして今回わたしたちが学生運営において掲げるテーマ、「100年先も活気溢れる組織であること」を実現するために「学生主導クラウドファンディングの実行」を決意しました！
-
給付型奨学金が無ければ大学進学を諦めていました。今大学で目指すゴールへと学業に励んでいます！
石井育英会には、様々な理由で大学進学を諦めてしまう可能性があった学生達が在籍し、存分に学業に励んでいます。普段大学などで生活していてはなかなか人に打ち明けられないバックグラウンドを持ち、かつてそれらに多く悩み、そして乗り越えて強くなった人々が、それら経験を共有してお互いの心の奥まで知る。また、現在も悩む仲間に対しては各々が寄り添う。そして何にも変えられない一生涯の絆が石井育英会では紡がれています。
-
我々が解決したい社会の課題
「奨学金」という言葉によって見落とされがちですが、奨学金とは紛れもない「借金」であるという事実。約30年程前、奨学金の利用率は2割ほどでした。現在、奨学金の利用率は5割を超える状況です。つまり大学生の2人に1人が自身の夢を叶える努力と引き換えに借金をせざるを得ないという事実があります。さらに、大学生の奨学金における平均借入額は324万円というデータがあり、2010年度での民間企業の平均給与が412万円というデータと比較しても、残念ながら非常に大きな額の借金を背負ったまま社会に出る事を余儀なくされている日本社会の現状があります。
-
国内でも数少ない民間の手による「給付型奨学金」の団体です
給付型奨学金について、現在日本学生支援機構も2018年度から給付型の奨学金事業を開始していますが、わたしたち石井育英会は2017年度から給付型奨学金制度を開始しています。日本学生支援機構の制度において、給付型奨学金の受給者は、貸与型奨学金受給者と比較しても2割ほどであり、現状まだまだ給付型奨学金における需要に供給が追いついていない現状があり、給付型奨学金への応募の数は毎年大きく増加しています。
-
創設者の意志
創設者である石井和俊氏は晩年に自身の資産をどう使うか、後世に人の繋がりをどうやって遺すかについて強く、特別な思いを持っておられました。自身が学生時代において文武ともに得意ではなく、経済的にも大学進学が難しい過去を持っている事。会社員時代に多くの地元経営者などからたくさんの助言を貰い支えられたが、もう当人達に恩返しをする事はできず、ならば代わりに日本の未来を担うような若い人たちにお返しをしたいという想い。そして上にも記述した日本社会における奨学金の現状。これらを踏まえた結果こそが「石井育英会」という奨学団体です。
石井育英会を構成する1人1人が人の輪の持つその価値を考え、石井和俊氏の意思を受け継いで日々、石井育英会を大きく成長させています。
-
皆様からのご支援のお願いを致しております。
石井育英会では福岡から日本へ、そして世界へ将来活躍できる人材の育成に寄与することを目的として返済義務のない「給付型奨学金」を福岡県内の大学に在学する学生に給付しております。修学の意欲がありながら、経済的理由等でその夢をあきらめてしまう未来ある若者を一人でも減らすため、当育英会の趣旨にご理解とご賛同を頂き、温かいご支援を賜わりますようお願い申し上げます。
皆様のご支援、ご寄付をもとにより多くの未来への援助を行って参りますのでよろしくお願い致します。
【クラウドファンディングからのご寄附は下記リンク、またはQRコードよりお願いします】
※当財団への寄附金には税法上の優遇措置が適用され、寄附金控除を受けることができます。詳しくは、お近くの税理士等にご相談ください。
配信元企業：三和ホールディングス株式会社
コメント